ソフトバンクグループ

NTTグループの再編が最終段階に入った。2020年のNTTドコモの完全子会社化から4年余りで、ついにNTTデータグループの完全子会社化に乗り出した。1985年の民営化後、分割・再編成を強いられたNTTは、澤田純会長が敷いた再統合の路線を島田明社長が完成させようとしている。独立心の強いNTTデータがNTTの支配に屈した舞台裏とは。さらに、グループ再編の「完成形」に向けた次なる一手を大予想する。

上場3900社で、まだ40代ながら人がうらやむ社外取締役のポジションを得ているのは「全1230人」。その首位は42歳の女性で、推計報酬額は3075万円だった。ダイヤモンド編集部は有価証券報告書などを基に、報酬・兼務社数・企業業績など6項目で1000点満点の独自評価を実施。全員を完全序列化し、若き社外取の実像に迫る。

ガバナンス改革の必要性が叫ばれる中、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりなのか。前編では、社外監査役「上位2500人」の報酬額ランキングを紹介する。トップの金額は4267万円に上った。

人気の特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！ 主要100社の「20年間年収推移」』。団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのでしょうか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算しました。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較します。人気特集と連載を振り返る「見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集」では、2本の記事を紹介します。

ソフトバンクグループの株主総会で、孫正義会長兼社長は数々の名言（ときに迷言!?）を残してきました。今年はAIについて熱く語ることでしょう。米国でAI関連の巨額投資を予定し、トランプ大統領とは大変親しい関係を構築しています。世界中のVIPと人脈を築く孫さんは、「究極の人たらし」であり「世渡り上手」です。そんな孫さんがこっそり明かした、「絶対に成功する交渉術」の原点とは？

自分の組織や自分自身の力を最大限に引き出すには、何をすればよいのか。「経営の神様」稲盛和夫氏が創業時、取引先に「納期通りにつくってこない」と叱られた時に言い返した言葉に、成功するために必要な信念が詰まっていた。

引く手あまたの社外取締役。その厚遇ぶりがうかがえる、何よりの指標は報酬金額だ。そこで、ダイヤモンド編集部は、社外取10850人の総報酬額を実名ランキングにすることを試みた。前編として上位5180人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。トップの金額は9621万円に上った。

50歳を過ぎても無理なく痩せるにはどうしたらいいか――減量計画もプロジェクト・マネジメントのように、自身で考え抜いて設定したのが成功の秘訣だと思います。結果は、無事に目標を達成！　食事と運動のコツを紹介します。

一念発起してダイエットに挑戦しました。結果は、無事に目標を達成！　減量計画もプロジェクト・マネジメントのように、自身で考え設定したのが成功の秘訣だと思いました。50歳を過ぎても無理なく痩せられる、考え方とノウハウを紹介します。

コメダ珈琲店が夏の定番企画「カリー祭り」を開催している。しかし、なぜ「カレー」ではなく「カリー」なのか。その理由を考察すると、コメダが外食産業に与える影響も見えてきた。

ソフトバンクで孫正義社長の秘書をやっていた時、上司や先輩が、「孫社長の会議に出席する時は、この言葉だけは絶対発してはいけない」「これを言ってしまうと会議メンバーとして二度と呼ばれなくなるぞ」と話していたことがあります。どんな言葉でしょうか。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界の本業利益は好調に転じている。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は14行に上った。最新の2025年3月期決算を含む直近4年分の財務データを基に、全国103行の本業利益率ランキングを作成。金利上昇で浮き彫りになった実力差を明らかにする。

国内金利の上昇により、銀行間の実力差が鮮明になってきた。本業利益と有価証券運用の両面で好調な銀行がある一方、債券の含み損の拡大や預金流出に直面する銀行も目立つ。そこでダイヤモンド編集部は、全国103行が開示した2025年3月期の最新決算を検証し、「銀行実力番付2025」の総合ランキングを作成。金利上昇時代の実力差を独自の評価軸で明らかにする。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は情報通信業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで91人を検証する。

今回は、孫正義氏が（ほとんど自らのせいなのに）怒りを露わにして、事業を牽引した話をしたい。怒るとすぐ「パワハラ」というレッテルが貼られてしまう昨今だが、ときにリーダーには、怒りを表現することが求められる局面もある。

予測不能なトランプ関税をめぐって株式市場は大混乱！ 今、株を買ってもいいのか悩んでいる人も多いかもしれない。そこでおすすめなのが、もともと株価が安い株だ。ダイヤモンド・ザイでは、100株を6万円未満で買える株を「5万円株」と呼んでいる。5万円株には業績が悪く、株価が低迷している銘柄もあるが、個人投資家が投資しやすいように、株式分割で最低投資額を引き下げた銘柄も多い。ここでは“超大型”5万円株である「NTT」と「ソフトバンク」の2銘柄について解説するので、投資の参考にしてほしい！

米政府や議会に働き掛けるロビー会社。トランプ政権の誕生で、ロビー会社の影響力も激変し、トランプ氏に近い5社の存在感も高まっている。有名なロビー会社と契約しても、民主党寄りでは意味がない。最新のロビー会社の勢力図はどうなっているのか。徹底解剖する。

NTTドコモがSBIホールディングスと進めていた住信SBIネット銀行の買収の交渉を断念したことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。ドコモは2025年3月期をめどに銀行業参入を目指していたが、これにより他社買収による「ドコモ銀行」の実現が難しくなったもようだ。ドコモが銀行に参入するのに、残された選択肢は何か。

トランプ米大統領が半導体関税を導入する方針を表明した。狙い撃ちするのは台湾のサプライチェーン（供給網）だ。これにより、米エヌビディアが、台湾積体電路製造（TSMC）や鴻海精密工業など台湾企業を巻き込んで、AI（人工知能）半導体のサプライチェーンを米国に移管する計画が動き始めた。その衝撃と矛盾に迫る。

実質値下げや販促費の大量投下など、通信業界でモバイルの契約獲得競争が激化している。通信はディフェンシブ銘柄の代表格であり、トランプ関税でリスクが高まる中、積極的に物色したいところだが、足元の業績は明暗がくっきりと分かれており、慎重な銘柄選びが必要だ。通信業界の現状を解説するとともに「買っていい銘柄」と「買ってはいけない銘柄」について明らかにしていこう。