大成建設
「大成」は創業者、大倉喜八郎の戒名にちなんで付けられた。この「大成」の文字は、『孟子万章下編』から取られ、「衆の長所を集めて一大長所をつくる」という「集大成」の意味を持ち、完全に成し遂げること、多くのものを集め作りあげることに通じるところから、自社に最もふさわしい名前であるとして採用された。「建設」は土木・建築の両分野を表す英語のｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの訳語を使用。社名に「建設」の文字を採用したのは「大成建設」が最初。その後、他社もこれに倣って「建設」を名乗るようになった。
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大手を中心に仕事はあるはずなのに稼げなくなっている建設業。ゼネコン各社は、2022年3月期の決算で増収減益を予想している会社が多い。大手の厳しさは、22年中にどこにしわ寄せするのか。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。
＃11
リーマンショックとほぼ同時に社長に就任し、建設業“冬の時代”を耐え抜いて栄華を極めた2人の大手ゼネコン会長の存在感が、強過ぎる。どちらもよわい70代半ば。業界団体トップの座の行方とともに、その去就を探る。
＃10
国内ゼネコン最大手が首位から陥落する。一体何が起きたのか。社内にどんなマグマがたまっているのか。主要ゼネコンの最新決算分析とともに主要プロジェクト別の工事費を推定し、ゼネコンの内情を明らかにする。
＃9
ゼネコンは長い歴史の中で、オーナー系企業の創業家などと人間関係や血縁関係を築いて、その縁を受注につなげてきた。その関係性が今なおビジネスに強く生かされているところもあれば、脆くも崩れたところもある。
＃8
大手マスコミは不動産開発に力を注いでおり、ゼネコンにとってビジネスチャンス。そんな中で清水建設は業績が悪化し、関係の深い日本テレビの人気番組「世界の果てまでイッテQ！」へのCM出稿について、社内で見直しの声が上がった。ゼネコンと新聞社・テレビ局の関係に迫る。
＃5
国内生命保険最大手である日本生命保険は大林組と関係が深く、その歩みはまるで、熟年夫婦のようだ。一方で、損害保険最大手である東京海上ホールディングスが本店ビルの建て替えを決めている。東京海上を射止めるゼネコンは？
＃4
超高層オフィスビルが林立する東京や大阪の中心部。財閥系を中心とした不動産大手が開発に取り組んだ結果だが、ゼネコンが血みどろの受注競争の果てに、大赤字で完成させたものも多い。過去の系列やしがらみとは無関係の受注競争を、ゼネコン各社はどのように戦っているのか。
＃3
ゼネコンにとって重要顧客が多いインフラ業界は、とりわけ地縁をベースにした結び付きが色濃い。そんな中で関西系の大林組は、JR東日本に食い込んでいて、最新の大型案件にも食らい付いている。
＃1
トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。
予告
ゼネコン「地縁・血縁・腐れ縁」の終焉、上客との“馴れ合いビジネス”が弱肉強食へ
ゼネコンが従来のビジネスに限界を感じる中、お得意客との取引関係にも限界が訪れている。かつては地縁や血縁、銀行・財閥系列との関係などで縄張りがつくられた。しかし今、それを破るかたちで案件ひいては顧客の熾烈な奪い合いが繰り広げられているのだ。
＃17
製鉄や自動車など環境負荷の高い企業が、血眼になって「脱炭素」に取り組んでいる。電気自動車の開発といった王道の技術革新だけではなく、太陽光発電の導入からペーパーレス化の推進に至るまで、実に涙ぐましい努力を重ねているのだ。
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東京オリンピック・パラリンピックにかこつけた東京都心の再開発案件は弾切れとなり、残る案件は採算が悪化。ゼネコン優位だった価格交渉は潮目が変わり、公共事業でもダンピング入札が発生。各社の利益率は目に見えて悪化しており、ゼネコン冬の時代の再来が懸念されます。
大林組は1月から、俳優の佐藤健さんを起用したテレビCMを放映。中堅ゼネコンの奥村組も、若手女優を起用したCMを盛んに流しています。ただし、業界でもここまで積極的なのはむしろ少数派。なぜ、テレビ露出の姿勢が大きく異なるのでしょうか。
新型コロナウイルス「デルタ株」の感染爆発の下で行われた東京オリンピックが8日、閉幕した。ゼネコン各社は、無観客による経済損失とは無関係に、五輪の競技施設や、五輪に合わせた東京都心の再開発案件で好業績を上げてきた。これからは再開発の“タマ”は減るが、実は五輪関連のある再開発案件が残されていた。
＃2
不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。
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今回は、「年収が高い建設会社ランキング」を作成した。年収1000万円台の企業が上位に並ぶ中、大手ゼネコンを抜いて2位に入ったのは、空調設備の会社だった。
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