大成建設
「大成」は創業者、大倉喜八郎の戒名にちなんで付けられた。この「大成」の文字は、『孟子万章下編』から取られ、「衆の長所を集めて一大長所をつくる」という「集大成」の意味を持ち、完全に成し遂げること、多くのものを集め作りあげることに通じるところから、自社に最もふさわしい名前であるとして採用された。「建設」は土木・建築の両分野を表す英語のｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの訳語を使用。社名に「建設」の文字を採用したのは「大成建設」が最初。その後、他社もこれに倣って「建設」を名乗るようになった。
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＃20
「脱請負」を掲げて2021年10月に誕生したインフロニア・ホールディングスの岐部一誠代表執行役社長は、脱請負を実現するために業界再編を主導する考えを激白した。なぜ脱請負なのだろうか。
＃19
海洋土木大手の五洋建設が得意とする洋上風力発電分野に大手ゼネコンが進出し、受注競争が激化している。五洋建設はどのように対抗するのだろうか。清水琢三・五洋建設代表取締役社長を直撃した。
＃17
大手ゼネコンと大手住宅メーカーの10年間の売上高成長を比較すると、差は歴然。住宅メーカーが勝る。かつて大手ゼネコンは大手住宅メーカーよりも扱う物件が大きく、売上高で上回る格上の存在だったが、現在立場は逆転している。
＃16
ゼネコンやインフラ企業の間で私募REIT（不動産投資信託）の参入ラッシュが起きている。この動きに本業で資産運用を行ってきた者たちは警戒心を抱く。彼らが投資家を欺くダークサイドにはまることを懸念しているのだ。
＃14
2021年度決算でゼネコンは資材高の逆風を受けて減益ラッシュ。対して不動産大手は増益ラッシュ。ゼネコンと不動産デベロッパーの間に「インフレ格差」が生まれている。
＃10
資材高にあえぐのは、建設業界のピラミッド構造の頂点に君臨する大手ゼネコンだけではない。大手ゼネコンの下請け、孫請けに当たる建設会社では、資材高による経営悪化はより深刻だ。倒産予備軍が2万6000社にも上るとされる中小・零細業者の悲鳴と実情をレポートする。
＃9
大成建設が同業のゼネコンを買収することを宣言している。足元では北海道で地場大手ゼネコンを抜いて受注高ランキングトップに立った。福岡市では玄関口の博多エリアで再開発工事の受注を重ねている。M＆A宣言と地方爆食い――。点と点が線でつながる。大成建設の地方展開に迫る。
＃8
乗客数日本一の巨大ターミナル駅である新宿駅の再開発が始まった。事業規模1兆円を超えるとされる一大開発である。そこに食い込むゼネコン、不動産デベロッパー、鉄道会社の中には意外な顔触れがあった。
＃6
大手ゼネコン5社のうち大林組は東京・銀座で影が薄く、他の4社に比べて受注が極端に少ない。同じ関西の地盤を持ち、「竹林戦争」と呼ばれる熾烈な戦いを繰り広げてきた竹中工務店は、しっかり受注しているのにだ。銀座における大手ゼネコンの力関係を明らかにする。
＃1
三菱地所が手掛ける日本で最も高い高層ビルの施工において、清水建設が優先交渉権を獲得。受注獲得競争で王手をかけたにもかかわらず、社内の反応は驚くほど暗い。ゼネコンと不動産デベロッパーの間で不穏な空気が流れる大型再開発の舞台裏に迫る。
＃13
ゼネコン大手の竹中工務店と大林組が東阪で繰り広げる目玉案件の激しい争奪戦は“竹林戦争”といわれる。両社の首脳は大阪財界で要職を歴任してきたが、発注側である関西私鉄など有力顧客は、ゼネコンに決して甘くはない。東京地盤のゼネコンも巻き込んだ受注競争の歴史をひもとき、大阪・関西万博後も続く死闘の行方を展望する。
＃16
ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？
予告
50代で年収3割減も！シニア「役職定年」の残酷な現実、主要企業の実額を初公開
「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は大企業の5割で導入されている。これまで詳細が世に出ることがほとんどなかったその実態と実額を徹底調査した。
2025年の日本国際博覧会（大阪・関西万博）の開幕まで、1000日を切った。大阪・関西万博は日本経済の起爆剤として期待が寄せられている。その一方で、会場建設を請け負うゼネコンは、足元の資材価格の高騰に伴う建設費の上振れ分を「すべて押し付けられる」と戦々恐々としている。
大成建設、清水建設…ゼネコン決算で「増収・大減益」続出、異常事態の要因は？【四半期決算報ピックアップ】
連載「ダイヤモンド決算報」では、44業界の主要企業について2021年11月～22年3月における直近四半期の決算における売上高を基に各社が置かれた状況を分析してきた。今回は、中でも反響の大きかった記事をピックアップして紹介する。
コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。
＃12
不動産大手は増益ラッシュの好決算。対して、ゼネコン大手は軒並み営業減益となった。ゼネコンの体質、不動産会社など発注者との主従関係が「請け負け（うけまけ）」を生んでいる。ゼネコン大手は今期どう動くのか。
コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。
「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「建設」だ。
巨大プロジェクトである大阪IR（統合型リゾート）の事業会社について、大成建設が出資参加する。出資企業の大半を関西系が占める中、なぜ在京の大成が食い込めたのか。
