総予測2022＃建設Photo:PIXTA

大手を中心に仕事はあるはずなのに稼げなくなっている建設業。ゼネコン各社は、2022年3月期の決算で増収減益を予想している会社が多い。『総予測2022』の本稿では、大手の厳しさが22年中にどこにしわ寄せするのか予想する。（ダイヤモンド編集部 松野友美）

「週刊ダイヤモンド」2021年12月25日・2022年1月1日合併号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は原則、雑誌掲載時のもの。

仕事量はあっても、
建築事業の粗利は悪化

　ゼネコン各社の2022年3月期決算の見通しは前期よりも悪い。大林組や大成建設、清水建設などの大手ゼネコンは、売り上げは伸びていながらも純利益の大幅減を予想している。

　22年はドミノ倒しのように、準大手以下のゼネコンへの利益減少のプレッシャーが強まりかねない。

　民間工事において多くのゼネコンが受注高を伸ばしており、仕事の量はある。しかし、単体の売上総利益（粗利）率を見ると、建設事業の中の建築工事の粗利が悪化している会社が多い。

　さらに将来の利益のベースとなる受注時利益率も悪化している。