大成建設
「大成」は創業者、大倉喜八郎の戒名にちなんで付けられた。この「大成」の文字は、『孟子万章下編』から取られ、「衆の長所を集めて一大長所をつくる」という「集大成」の意味を持ち、完全に成し遂げること、多くのものを集め作りあげることに通じるところから、自社に最もふさわしい名前であるとして採用された。「建設」は土木・建築の両分野を表す英語のｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの訳語を使用。社名に「建設」の文字を採用したのは「大成建設」が最初。その後、他社もこれに倣って「建設」を名乗るようになった。
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国土強靭化政策や2010年代の建設ラッシュにより、空前の好業績を計上してきたゼネコン業界。中堅・準大手は00年代にリストラの嵐を経験したものの、正社員には優しく、定年まで本体で雇用を抱え続ける体質が残っている。出世しなかった社員は、どこで何をしているのだろうか。
長年大阪を地盤としてきたゼネコン・大林組の蓮輪賢治社長が、同社として初めて、業界団体である日本建設業連合会（日建連）の建築本部長に就いた。大林組初の日建連会長が射程に入るのかどうか、リニア中央新幹線の談合事件が影響しそうだ。
大手ゼネコンの鹿島で社長が交代する。トラブルが相次ぐ中での交代は「引責辞任」なのか否か。トップ人事の深層に迫る。
昨年、問題化した東日本大震災の復興工事での裏金作りと、これを使ったゼネコン幹部の“豪遊”。税務当局も動いていると今月になって報じられた。もとよりゼネコン業界の現場では数年前まで、復興工事に限らず、裏金作りが日常化していた実態がある。そんな裏側をよく知る業界関係者が独白する。
＃16
「石を投げれば慶應出身者に当たる」といわれる百貨店業界。超有力OBがトップに就いた不動産大手。ゼネコンを含め「慶應卒なら出世に有利」は本当なのか。最新の人事動向と各業界の特徴を分析する。
＃30
景気動向が他業界よりも遅れて業績に現れるゼネコン業界。コロナ禍での悪影響はまだ本格化していないものの、先行きを示す指標には「変化」が現れている。ゼネコン業界に及ぶ不景気の影響とは。果たして潤うゼネコンはあるのか。
＃11
ゼネコン主要33社の最新決算は、受注高減少ラッシュとなった。コロナ禍の影響などによる民間企業の設備投資抑制や、ホテルや商業施設の苦戦がゼネコン業界にまで波及している。そんな中で各社の受注高は、「ある比率」で明暗が分かれた。
＃10
新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まった在宅勤務。しかし、在宅勤務では残業を認めない企業も少なくない。残業代で高年収を維持していたビジネスパーソンは転落の危機にある。もともと残業時間が長く、残業代が減少するリスクの高い企業を探った。
大成建設トップ引責辞任の裏で、現場コロナ感染はさらに増えていた
『週刊ダイヤモンド』10月31日号の第1特集は「ゼネコン・不動産の呪縛」です。公共工事を巡る政治の呪縛、景気が沈めば逆回転する不動産の呪縛、業界序列の呪縛、人事の呪縛に迫ります。
＃13
リニア中央新幹線の建設工事を巡る大手ゼネコン4社による入札談合事件で、鹿島と大成建設の独占禁止法違反を問う裁判が9月に全ての審理を終えた。法廷で発注者のJR東海にかみ付き、無罪を主張した両社の間には、意外な温度差が生じていた。
＃8
大手ゼネコン5社の中で唯一、創業家出身者が経営陣に入っていない大成建設。かつては建築、土木、事務系など社長の出身畑は多様だったが、直近においては3代続けて「三つの共通点」がある。
＃3
3カ年中期経営計画の最終年度を迎える直前の2020年3月、大成建設の村田誉之社長（当時、現副会長）は辞任を覚悟した。中計の目標未達が明らかになったからだ。引責辞任の裏には不採算工事があり、下請け業者の怒りと涙があった。
＃1
公共工事を後押しした国土強靭化3カ年緊急対策が今年度で終了するが、自民党国土強靭化推進本部は来年度以降も延長するよう求めることを決議した。そこで、スガノミクスで「浮かぶゼネコン・建設会社」のランキングを作成。今回は関東編を掲載する。
予告編
ゼネコンが陥る「政治・景気・序列」の呪縛、旧態依然すぎる業界の明暗
全国のゼネコン・建設各社は東京五輪・パラリンピックや再開発による建設ラッシュが途切れる踊り場に立つ。この先、不動産需要や民間設備投資が下向けば、民間工事は干上がっていくことになる。一方で公共投資が確保され続けることで、浮かぶ者もいる。政治や景気、序列に縛られ旧態依然とした業界の明暗を炙り出す。
＃10
メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。
＃6
原子力発電所など旧来の電力ビジネスでは、東京電力ホールディングスなどの大手電力会社がヒエラルキーの頂点に立ち、総合商社やメーカー、ゼネコンに対して幅を利かせてきた。しかし、グリーンエネルギー新世紀の到来によって、旧来のヒエラルキーは崩壊する。
ゼネコン大手4社の2020年4～6月期決算は、3社が減収減益となった。中でも清水建設の減益幅が段違いに大きかった。そこにはコロナ危機のある事情が影響していた。
＃7
2019年度は踊り場で、20年度から再び好転すると見込んでいたゼネコン業界の景況感はコロナで一変した。業界には楽観論者も多いが、主要会社の受注高は実績も予想も「減少」ばかりだ。
＃3
コロナ危機の影響が遅れて表れる建設業界だが、キャッシュを生む力が弱く、必要運転資金や有利子負債が重ければ、今後の経営リスクは高くなる。最新決算から上場建設会社の経営危険度をランキングした。
＃2
大成建設の現場を担当する“要注意”の同社社員について、現場の下請け職人たちは人物情報を口コミで共有している。コロナ感染者が発生した新宿住友ビル改修工事には、「過去最低の現場」と評された都内工事で要注意人物とされる社員がいた。
