『週刊ダイヤモンド』2月1日号の第1特集は「医療機器『80兆円市場』争奪」です。日本の医療機器市場では、日立や東芝、パナソニックなど大手電機メーカーが参入していましたが、相次いで撤退しました。今では、M&A攻勢で急成長したキヤノンや富士フイルムがCTやMRIの分野で覇権を争っています。キヤノンが宿敵・富士フイルムに勝つための秘策とは？
メディカルの成長率で富士フイルムに劣るキヤノン
御手洗会長のてこ入れ作戦は奏功するか
「また御手洗さんが好き勝手にしゃべっている」
Photo:XH4D/gettyimages
今年1月、新聞各紙に相次いで掲載された御手洗冨士夫会長兼社長最高経営責任者（CEO）のインタビューを見たキヤノン幹部は、ため息交じりにこうぼやいた。各インタビュー記事で、御手洗会長がメディカル事業へのてこ入れを明言していたのだ。
キヤノンはCT（コンピューター断層撮影）の分野で国内トップメーカーの地位を築いているが、御手洗会長はメディカル事業をさらに伸ばしていくと意気込む。売上高に占めるメディカル事業の割合を、将来的に現状の2倍以上となる30％程度に引き上げるという。
キヤノンは2016年に、東芝から旧東芝メディカルシステムズ（現キヤノンメディカルシステムズ）を約6700億円もの巨額で買収した。この時、買収先として名乗りを上げていた富士フイルムとの間で激しい争奪戦が繰り広げられた。
東芝メディカル争奪戦に敗れた富士フイルムは、その後21年に日立から画像診断事業を買収。大型買収後のメディカル事業の業績を見る限りでは、買収合戦で勝利したキヤノンではなく富士フイルムが「真の勝者」と言えそうだ（下図）。
買収後の低成長ぶりを考えると、御手洗会長がメディカル事業の強化に取り組むのは当然だ。キヤノンは現状を打開すべく、子会社のキヤノンメディカルとキヤノン本体の人員配置見直しを始めているため、御手洗会長の発言はあながち「勝手」でもない。
では、御手洗会長の掲げるメディカル成長加速プランを実現し、ライバルの富士フイルムを圧倒するにはどうすれば良いのか。
