トヨタ自動車

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

国内最強のエリート集団、三菱グループが創業150周年の節目に緊急事態に陥っている。三菱「御三家」がそろって業績不振に陥ったことでグループの求心力は低下。三菱「財閥」は創業以来最大のピンチを迎えている。

コロナ後も稼げる業界、強い企業はどこなのか――。第1四半期決算は例年以上に優勝劣敗が鮮明だったが、投資で大事なのは「過去」ではなく「将来」。注目セクターの日本を代表するトップアナリストに「今後の業界展望」と「注目銘柄」について直撃した。

「鉄の結束」を誇る国内最強のエリート集団、三菱グループの瓦解は止まらないのか。三菱グループの中核企業が業績で足踏みを続けている間にも、スマートシティに代表される新領域では、“オールジャパン”のチームづくりを掲げるトヨタ自動車やNTTグループが企業連携を深めており、三菱経済圏500兆円の規模に肉薄する勢いを見せている。信用情報会社の東京商工リサーチの協力を得て7大企業グループの経済圏を独自データで分析すると共に、日本を代表するリーディングカンパニーで繰り広げられる「企業囲い込み」競争の最新事情を追った。

三菱商事のメッキが剥がれかけている。先達が足場を固めた日本の電力業界や鉄鋼業界が、世界的な産業構造の変化の波にのまれて揺れている。新規ビジネスの創出力も衰えが否めない。本来、三菱商事には「競合はもちろん、行政をもしのぐ視座の高さ」でビジネスを創出する気構えがあったものだが、最近は目先の実績にとらわれ、視野が狭まっているのだ。三菱商事が直面する“危機”に迫る。

「シリコンバレーのイノベーションと日本のクラフトマンシップの出会い」を謳うこのTRI-ADは、来年1月に組織再編し、持株会社「ウーブン・プラネット・ホールディングス」と、事業会社「ウーブン・コア」「ウーブン・アルファ」の新体制へ移行する予定だ。

いつの時代にも、総合商社は時代の“半歩先”を行く分野への投資を急ぐ。現在、商社がこぞって注力しているのがデジタルトランスフォーメーション（DX）領域。商社が対面する「主要業界」の効率化とイノベーションで稼ごうというビジネスモデルだ。壮大なビジョンをぶち上げる三菱商事に対して、伊藤忠商事、三井物産、住友商事はどのような戦略で迎え撃つのか。大手商社のDX戦略の中身を徹底検証し、課題を追った。

三菱商事やトヨタ自動車が、スマートシティなど新規事業のパートナーにしたいと秋波を送っている企業がある。NTTグループだ。かつては“お役所組織”の代表格だったNTTグループに提携依頼が殺到している理由に迫った。

コロナショックの発生をきっかけに、ＥＣ（電子商取引）などを手掛ける大手ＩＴプラットフォーマーの重要性が高まっている。それに伴い、経済のデジタル化を支える半導体や5Ｇ通信機器関連の企業の収益は顕著に増加している。その一方で、これまで経済の中心的存在だった大手自動車メーカーの業績は厳しい。そうした状況を見ても、世界経済の中で大きな構造変化が起きていることが分かる。

国内最強の企業集団、三菱グループが創業150周年の節目に緊急事態にひんしている。三菱重工業は公的支援がささやかれるほどに凋落。三菱商事と三菱UFJフィナンシャル・グループは、業界の“利益首位”の座から陥落する見通しで、三菱「御三家」がそろって業績不振にあえいでいる。コロナ後の「変数」の多い時代に、三菱グループは再び輝きを取り戻せるのか。三菱商事を中心とするグループの死闘を描き切る。

マツダのお膝元である広島県、そして三菱自動車の工場がある岡山県はいずれも「鉄の街」でもある。従来の鉄鋼不況に加え、新型コロナウイルスの感染拡大が直撃した。地元下請け企業の窮状と今後を占う。

EVと充電インフラは、「鶏と卵の関係」という表現が古くから使われてきたが、これからはインフラの数の拡大だけではなく、社会全体の構造改革を見据えた大規模な新サービス体制の構築が進みそうだ。

コロナ禍が全世界を覆う中で、この7月に米テスラの時価総額がトヨタを抜いて、世界の自動車業界で首位に立ったことが大きな話題になった。

医薬品商社、興和の存在感が名古屋財界で増している。「コーワ」ブランドの医薬品で知られ、政府が配布した“アベノマスク”の受注で名を上げたが、名古屋では再開発のキーマンとしても脚光を浴びている。興和がもくろむポストコロナでの名古屋の姿とは。

全国各地の消費を“蒸発”させたコロナショック。その深刻度は、地域や業種によって格差が生じている。100万人分の消費データを基に、ホテルや外食、アパレル、百貨店、自動車など主要9業種について、全国10エリアの「消費蒸発深刻度」を検証した。

自動車業界では、大きな異変が起きている。コロナ禍で世界中の自動車メーカーが苦戦する中、「優勝劣敗」が明確になりつつある。例えば、テスラと日産自動車だ。テスラの株式は大きく値を上げて、時価総額ではトヨタを抜いてしまった。一方、日産自動車はゴーン氏の不祥事の後、業績も株価も低迷している。そもそも日産はテスラと同じ「ＥＶの先駆け」であり、むしろ、技術力ではテスラ以上の底力を持っているはずだ。なぜ、これほどの差がついてしまったのか。

今回は、いつもとは趣向を変えて、インタビュー記事ではなく、創業間もないトヨタ自動車の取材記事をお届けする。豊田佐吉が創業した豊田自動織機の社内に「自動車部」が設けられたのは1933年のこと。35年に自動車製造を開始し、37年にはトヨタ自動車工業として独立した。その翌年に掲載された、ダイヤモンド社創業者、石山賢吉による同社の取材記だ。

『週刊ダイヤモンド』8月29日号の第一特集は「狂乱決算「7割経済」の衝撃」。巨額赤字決算が続出している。新型コロナウイルスを端緒とするビッグクライシスは、一過性の危機ではなく、バブル崩壊後の不良債権処理を想起させるバランスシート（BS）不況に陥りそうな雲行きだ。「7割経済＝超縮小経済」の下では、負のレガシーを断ち切る「構造改革」と大胆な「戦略投資」を同時に進められるストイックな企業のみが生存を許される。上場企業2560社を対象に、大恐慌デスマッチで脱落する企業440社と浮上する企業110社をあぶり出した。同号では、巨弾特集「最強トヨタ激震！」も掲載。トヨタのアキレス腱となりかねない「超」中央集権人事、系列崩壊、テスラ逆転の背景などを徹底分析している。

未来がまた一歩近づいた。RAV4・PHVは、ハイブリッドの一歩先を行くプラグインモデル。魅力は圧倒的なパフォーマンスとエコ性能。システム最高出力は306ps！0→100km／h加速は6秒。速さはスポーティカーレベル。しかもEVとして95km走れる。カタログ上の航続距離は1300km以上。駆動方式は4WD。速く、道を選ばず、どこまでもいける理想的なSUVだ。新しい時代のクルマが誕生した。

スバルの新型レヴォーグが20日に発表になった。2019年の東京モーターショーでお披露目されてから、注目を浴びていた同車だが、秘密のベールに隠されていたエンジンや内装、新型EyeSight（アイサイト）などがようやく明らかにされた。一足先にジャーナリストや媒体向けに行われた試乗会で新型レヴォーグに乗る機会を得た。