トヨタ自動車

新型ハリアー（4thモデル）は「人の心を優雅に満たす、ただひとつの存在」を目指して開発された意欲作。見て、乗って、走り出した瞬間に心に響く感性品質を重視したという。6月に発売されて以来、最新モデルは大ヒットが伝えられている。その人気の秘密は、300万円を切ったスタート価格、日本での取り回し性を重視したボディサイズ、そしてハイブリッドバージョンを主軸にした豊富なバリエーション設定など、多くの要因が考えられる。

コロナ禍の中でも堅調な株式市場はどこに向かうのか。一橋大学大学院経営管理研究科の藤田勉特任教授、JPモルガン証券の阪上亮太チーフストラテジストの両氏が、2021年の見通しや市場リスク、日本企業の課題などをテーマに語り尽くした。

菅政権が打ち出した、2030年代半ばまでを目標とする「脱ガソリン車」構想。その対象に軽自動車も加わることになった。これを受け、自動車業界は風雲急を告げている。大きな地殻変動に見舞われかねないためだ。「脱炭素」に向けて、真に議論すべき問題は何だろうか。

日本の自動車産業を率いる日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長が「日本政府の2030年代半ばまでに新車販売を電動車に切り替える方針に“反旗”を翻す発言」との報道が大きな波紋を呼んだ。

トヨタ系大手部品メーカーであるアイシン精機の株価が、同じくトヨタ系のデンソーや豊田自動織機に対して出遅れている。夏場にかけて業績改善への期待から株価も回復したが、9月以降は停滞している。その背景を探ると、アイシン精機が挑むべき今後の課題が見えてくる。

NTTグループにはびこる保守的なカルチャーを変革するために、澤田純・NTT社長は外部人材の登用を積極的に行う構えだ。その典型例が、元経済産業省幹部の柳瀬唯夫氏の抜てきだ。安倍晋三政権の首相補佐官時代に加計学園問題で脚光を浴びた人物を、敢えて登用した真意はどこにあるのだろうか。世間を騒がせた柳瀬氏本人にインタビューを敢行した。

トヨタ自動車は、燃料電池車（ＦＣＶ）「MIRAI」をフルモデルチェンジし、12月9日から全販売店を通じて発売した。

アフターデジタル社会で産業序列はどうなるのか？成功するビジネスモデルとは？特集『アフターデジタルの産業序列』第6回は、デジタル時代のメーカー生き残り戦略について解説。「テスラは鍵を渡すまでが仕事だが、NIOは鍵を渡してからが仕事だ」。テスラを猛追するEVメーカーNIOの根幹にあるバリュージャーニーとは？

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、10月度の自動車編だ。

2018年6月の就任以降、大ナタを振るい大胆な改革を進めてきた澤田純・NTT社長。社内に戦略チームを持つことなく、大きな意思決定を独断で行っている澤田社長はさながら独裁者である。剛腕経営者は、いかにしてNTTや国内ICT産業の沽券を取り戻そうとしているのか。澤田社長に、NTT復権の要諦と「GAFA対抗軸」を意識した将来戦略について聞いた。

NTTに提携依頼が殺到し、空前絶後の「モテ期」が到来している。提携相手はトヨタ自動車や三菱商事など日本を代表するリーディングカンパニーばかりだ。NTTは企業連携をてこに世界的IT企業に飛躍するシナリオを描くが、それを実現するハードルは限りなく高い。かつて時価総額「世界一」を誇ったNTTが抱える深い悩みに迫った。

澤田純・NTT社長が就任した2018年6月以降、矢継ぎ早に大胆な手が打たれている。海外事業の再編や持ち株会社によるNTTドコモの完全子会社化など、グループが“再結集”する動きが加速しているのだ。長らく国内競争に安住し、独占排除としか向き合ってこなかったＮＴＴがグローバルで太刀打ちできる企業体となるには大きな壁が立ちはだかっている。デジタル貧国の覇者、ＮＴＴの逆襲が始まった。

ついに、澤田純・NTT社長が動いた。グループの稼ぎ頭であるNTTドコモを完全子会社化し、本体に取り込んだのだ。1985年の民営化、99年の持ち株会社発足後も再編分割論議が繰り返されてきたNTTにとって、グループの再結集――、「大NTT」の復活は悲願ともいえる。だが、それを手放しで喜んでもいられる状況にはない。87年にNTTが時価総額世界一となったかつての栄光など見る影もなく、世界のICT競争から完全に取り残されてしまった。業界のプラットフォーマーの座を奪われたNTTこそ、日本をデジタル後進国へ導いた張本人なのである。グループ総力戦で復権を狙うNTTの「死闘」の模様をまとめた。

自動車業界の「破壊的革新者」の名声をほしいままにしてきた米電気自動車（EV）メーカーのテスラが、2030年までに年間2000万台を生産する壮大な計画をぶち上げた。ダイヤモンド編集部では「10年後のテスラ」の財務を独自に試算し、テスラに迫る壁をあぶり出した。本稿では、テスラの大風呂敷計画の検証と、いや応なしにテスラの戦略に巻き込まれる旧来型自動車メーカーの葛藤を描く。

世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバード大学経営大学院（以下、ハーバード）では数多くの日本企業が授業の中で取り上げられている。中でも、ハーバードの学生に強い印象を与えているのが、トヨタ自動車だ。世界のエリートたちはトヨタから何を学んでいるのか。

津賀一宏・パナソニック社長が、来期ついに退き会長職に就く。在任期間中は収益アップがなかなかかなわず苦しんだが、社長交代と同時に発表した組織変更で、成長への道筋を示す。津賀氏が新社長に託した大改革の内容とは。

世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバード大学経営大学院（以下、ハーバード）では数多くの日本企業が授業の中で取り上げられている。中でも、ハーバードの学生に強い印象を与えているのが、トヨタ自動車だ。世界のエリートたちはトヨタから何を学んでいるのか。

今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。

三菱自動車は2009年に小型のバッテリー式電気自動車(ＢＥＶ)「アイミーブ」を発売し、一貫生産を前提とする量産ＢＥＶの領域で「世界一番乗り」を果たしたメーカーだ。その「アイミーブ」も2020年度内にも生産終了。これからも三菱自は電動車の領域で戦い続け、存在感を発揮できるのだろうか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度の自動車編だ。