SUBARU

スバルの新型レヴォーグが8月20日から先行予約が開始され、正式発売は10月15日を予定している。現在各地の展示会では大勢の人が会場に足を運んでいると聞くと、その注目度の高さが感じられる。実際の受注もかなり入っているという情報も聞く。エンジン・ボディ・内外装・そしてアイサイトと全方位で進化している新型レヴォーグ。運動性能はもちろんのことだが、あえてアイサイト非搭載の車に乗ると、アイサイトの進化がいかに凄いことかということに改めて気がつく。

自動車業界では、大きな異変が起きている。コロナ禍で世界中の自動車メーカーが苦戦する中、「優勝劣敗」が明確になりつつある。例えば、テスラと日産自動車だ。テスラの株式は大きく値を上げて、時価総額ではトヨタを抜いてしまった。一方、日産自動車はゴーン氏の不祥事の後、業績も株価も低迷している。そもそも日産はテスラと同じ「ＥＶの先駆け」であり、むしろ、技術力ではテスラ以上の底力を持っているはずだ。なぜ、これほどの差がついてしまったのか。

次世代アイサイトの実態が分かった。スバルは新型「レヴォーグ」を2020年10月15日に発売する。これを受けて、茨城県内にある一般社団法人日本自動車研究所のテストコースで、報道陣向けにレヴォーグプロトタイプ試乗会が行われた。

スバルの新型レヴォーグが20日に発表になった。2019年の東京モーターショーでお披露目されてから、注目を浴びていた同車だが、秘密のベールに隠されていたエンジンや内装、新型EyeSight（アイサイト）などがようやく明らかにされた。一足先にジャーナリストや媒体向けに行われた試乗会で新型レヴォーグに乗る機会を得た。

キックスは激戦のコンパクトクラスSUVの王座を狙う意欲作。パワートレーンは“エンジンで発電、モーターで走る”日産自慢のeパワー。ノート比で最大出力を約20％向上。力強く未来的な走りに磨きをかけた。スタイルはアクティブ感覚。駆動方式はFF。全車にプロパイロットを標準装備する。

自動車業界は「ＣＡＳＥ」対応を主眼に、協業発表が相次いでいる。「グローバル化」や「スケールメリット」への注目が集まるが、実は求められるクルマはさらに多様化しており、「選択と集中」でどこまで切り込めるかが、最も重要な勝ち残りの条件となっている。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」ランキングを独自に作成した。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回は、自動車・自動車部品63社のワーストランキングを発表する。

コロナ禍にあっても、トヨタ自動車の実力は競合のホンダや日産自動車を寄せ付けず、むしろ経営力格差は広がっている。だが、コロナショックがもたらす「超縮小経済」の下では、これまで競争力の源泉であり続けた“強み”が“弱み”へ変わる怖さも生じる。例えば、原価低減に貢献してきたサプライヤー構造や内燃機関を主軸とする技術群こそ、トヨタのアキレス腱となり得るのだ。トヨタが一強であるが故に抱える悩み、難題をあぶり出す。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

新型コロナウイルスをきっかけとした生活様式の劇的な変化に伴い、移動の在り方までもが大きく変容し、自動車業界は“勝ちパターン”を読みにくい暗中模索の時代に突入した。そんな不確実性が極まる中、自動車各社が成長チャンスをつかみ取るための戦略を、ローランド・ベルガーが提言する。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

WRXの歴史は、1992年に登場しWRC（世界ラリー選手権）で大活躍した1stインプレッサに始まる。そのヒストリーは、四半世紀を超える。現在はＳＵＢＡＲＵを代表するスポーツブランドに成長し、ニュルブルクリンク24時間レースでも輝かしい成績を収めている。

日産自動車の窮地が鮮明になっている。コロナショック以前からの改革の遅れが付けとなって表れているのだ。そんな有事に、「あるワンマンプレー」によって内田誠社長が経営上層部の反感を買い四面楚歌になっているという。日産経営陣に何が起きているのか。また、日産を含む国内自動車メーカーには、コロナショックに耐え得る企業体力が残されているのだろうか。自動車7社のリーマンショック前とコロナ前の収益構造の徹底比較を行った。

コロナショックが「自動車7社体制」を崩す引き金となるかもしれない。中国発で始まった販売台数の「激減ドミノ」は欧米や日本など主力市場へ波及し、自動車メーカーは大ピンチの状況にある。自動車メーカー7社の「財務力格差」がもたらす優勝劣敗の構図を明らかにした。

日本政府は4月7日、新型コロナウイルス対策として緊急事態宣言を発令した。これから感染防止目的で経済活動が制限され、欧米各国に似た状況に突入する。特に米国は非常に厳しい制限策を実施中。日本の事態急転で忘れがちだが、米国のロックダウンが日本経済に与える影響は軽視できない。米国の新型コロナパニックで業績に大打撃を被りそうな企業60社を一挙公開する。

ＳＵＢＡＲＵ（スバル）が1月20日、技術ミーティングを開催した。電動化に向けて舵を切る。「30年までに、全世界の新車販売台数の40％以上を、ＥＶ（電気自動車）やハイブリッド車」とし、30年代の前半には「生産・販売するすべてのスバル車に電動技術を搭載する」と、この技術ミーティングで明らかにした。

SUBARU（スバル）はトヨタ自動車と株式を持ち合うことになった。スバルはトヨタからの追加出資を受けてトヨタの持分法適用会社となる一方で、最大800億円分のトヨタ株式を取得する。これをもって、「トヨタの軍門に下った」「電動化技術を使わせてもらう対価を払わされた」という見方がある。しかし、SUBARUの中村知美社長はダイヤモンド編集部などのインタビューで、その狙いは「対等」な関係の構築だと強調した。

SUBARU、スズキ、マツダなどとの協業体制を加速させているトヨタ自動車。これら“チームトヨタ”の販売台数は1600万台となり、「トヨタ1強」体制を築きつつある。だが、リストラ真っただ中のホンダと日産自動車がタッグを組めば、 トヨタ覇権と対抗できる勢力になり得る。折しも、ホンダと日立製作所が傘下の部品会社の統合を決めたことで、ホンダ系と日産系に強いメガサプライヤーが誕生する。特集「トヨタ、ホンダ、日産　自動車の最終決断」（全9回）の第7回は、部品統合でお膳立てが整ったかのように見える「ホンダ・日産」統合説について、22の経営指標を使って検証してみた。

2年に1度の自動車の見本市「東京モーターショー」。プレスデーの23日、業界取材経験の“超”浅い記者が、あるミッションを自らに課して、東西約2kmの広大な会場を2万歩近く歩き回った。

自動車ユーザーの間で「ホンダに面白い商品がなくなった」「ホンダのトヨタ化が加速している」と言われるようになって久しい。シビック、オデッセイ──。幾度となくホンダの経営危機を救ってきた尖ったクルマはなぜ消えてしまったのか。ホンダの四輪事業の病巣はどこにあるのか。特集「ホンダの死闘　四輪赤字」(全6回)の♯3では、ホンダの四輪危機の正体を解き明かす。