リコー

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

雪印乳業、東急グループ、リコー、東芝。名だたる大企業から物流子会社を譲り受け、この20年で急成長を遂げた物流会社がSBSホールディングスだ。そのSBSを率いる鎌田正彦氏は今、自身の出身であるSGホールディングスにも匹敵する売り上げ規模を視野に入れる。その勝算はあるのか。業界の「異能の経営者」を直撃した。

連結売上高約2兆円、グローバルで約8万人を擁するリコーグループ。2020年、同社は複写機需要の減少を背景に、OAメーカーからデジタルサービスの会社へ変革を宣言した。会社が変わるために、核となったのは人事戦略だった。2022年には「リコー式ジョブ型人事制度」を導入。他にも自律型人材の育成、リスキリングなどを推進している。年功序列から脱却して若手管理職を登用するという目的は、2年間でどこまで達成できたのか。

雪印乳業、東急グループ、リコー、東芝。名だたる大企業から物流子会社を譲り受け、この20年で急成長を遂げた物流会社がSBSホールディングスだ。そのSBSを率いる鎌田正彦氏は今、自身の出身であるSGホールディングスにも匹敵する売り上げ規模を視野に入れる。その勝算はあるのか。業界の「異能の経営者」を直撃した。

日経平均株価が最高値を更新した今年上半期、最も値上がりした銘柄は実は物流株である。株価上昇率で1位はC＆Fロジホールディングス、3位がアルプス物流。いずれも物流大手の激しい争奪戦に発展し、株価が急騰した。その再現性は高い。強者が弱者を食う再編時代が物流業界に到来したからだ。その「台風の目」となり得るキーマンに直撃した。

物流業界が大再編時代に突入した。トラックドライバーの残業時間が制限される「2024年問題」に対応し切れない中小事業者の倒産や事業譲渡が増え、ヤマトホールディングスやSGホールディングスなど上場大手もM＆A（企業の合併・買収）で生き残りを懸ける。その一方で自前物流を構築するアマゾンジャパンやスタートアップなど新参者が台頭。日本経済を底支えする物流業界で今、一体何が起きているのか。戦いの最前線に迫る。

江崎グリコで起きた大規模システム障害で、原因となったシステム刷新のプロジェクトを手掛けた主幹ベンダーがデロイト トーマツ コンサルティングであることが分かりました。復旧には時間がかかる見通しで、主力商品の「プッチンプリン」などが出荷できなくなっています。プロジェクトの詳細や大幅遅延など混乱の様子に加え、大失敗を招いた内部要因を明らかにします。

事務機大手のコニカミノルタと富士フイルムは、オフィス向け複合機などの業務提携に向けた協議を開始する。リコーと東芝テックが協業に向けて既に動き始めていることもあり、市場縮小が確実視される複合機業界は再編が現実味を帯びてきた。今後、より本格的な再編が起きた場合、この業界はどうなるのか。「日の丸9割」の複合機市場の最新勢力図を開陳するとともに、業界再編模様を大胆予想する。ここまで目立った動きを見せていない“唯我独尊”のキヤノンは、どこと組むのだろうか。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

注目度の高い業界や企業の最新決算を分析する『最新決算 プロの目』。今回はコニカミノルタなど事務機器セクターを取り上げる。オフィス市場が縮小する中、各社とも複合機に変わる次の一手を模索しているが、足元は残酷なほどに明暗が分かれている。直近の四半期決算の分析に加えて、各社の中長期の展望について岡三証券の島本隆司シニアアナリストに聞いた。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

爆速で成長を続ける大塚商会。2023年12月期中間決算で初めて売上高が5000億円を超え、上り調子の株価は上場来高値を更新。一方で“謎めく”との声も少なくないビジネスモデルについて、三つの強みに着目し、「急成長の仕組み」を大解剖した。

超高収益企業キーエンスなど大手のFA（ファクトリーオートメーション）をはじめ、計測器、時計、複写機のサブセクター（副業種）から成る精密機器業界。特集『日本再浮上＆AIで激変！ 5年後のシン・業界地図』（全15回）の＃8では、その未来勢力図を分析した。すると、キーエンスでは5年後「営業利益1兆円」の大台に到達する可能性があることも明らかに。コロナ禍で浮き彫りとなった、営業力だけでないキーエンスの「2つの強み」とは？

FA（ファクトリーオートメーション）・計測器・時計・事務機の四つのサブセクター（副業種）から成る精密機器業界。中でも直近の平均年収が約2200万円に上るFAのキーエンスは、一段の成長に期待大だ。その理由をセクターアナリストが解説した。

今年1月、複合機業界首位のリコーが社長交代を発表した。新社長に就任する大山晃氏は、現社長の山下良則氏が進めてきたデジタルサービス路線の“継承と加速”を標榜している。ここ数年で積み重ねた「大量の企業買収劇」に焦点を当てて、リコー新社長が担う首位固め戦略を明らかにする。

世界の複合機市場はシェア9割を日系メーカーが握り、国内製造業の“ラストリゾート”ともいえる。業界をけん引する日系各社は、コロナ禍がいまだ収束しない中でも業績好調で、工場はフル稼働状態にあるという。この市場の特異性を明らかにするとともに、“好調”をうたう各社を待ち受ける「落とし穴」の正体に迫る。

リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスと名だたる日系企業が連なる複合機業界。ところが、オフィス需要が減退する中で市場の縮小は避けられそうになく、遠からず業界再編が行われることは必至の情勢だ。そこで業界関係者への取材や各社の複合機事業への依存度などを基に「複合機業界の再編シナリオ」を一挙公開。業績不振の米ゼロックス・ホールディングスの“買い手”や日系メーカーによる合従連衡の模様を大胆に予測する。

日系メーカーにとって長らく「ドル箱」だった複合機事業に崩壊の時が近づいている。ペーパーレス化の浸透で需要減退は避けられない上、地政学リスクが影を落としつつあるのだ。リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスといった日系大手メーカーが占有し続けてきた複合機市場の“異常性”を明らかにするとともに、生き残りを懸けた各社の戦いを追う。