ファイザー

新型コロナウイルスの感染が再び拡大する中、日本初の経口抗ウイルス剤「ラゲブリオ」の存在感が高まっている。製造販売する米メルクの日本法人MSDの医薬情報担当者（MR）はさぞや誇らしげかと思いきや、その表情はさえない。

新型コロナウイルスのパンデミックから2年が経過した。ワクチンや治療薬の開発では欧米大手やバイオベンチャーはもとより、中国にも遅れをとった。当初はアビガンなどの抗ウイルス薬の緊急承認や早急なワクチン開発に向けて、政治・行政と業界が一致団結して動くとみられたが、感染拡大が加速するなかで尻つぼみに終わったと言わざるを得ない。グローバルでの日本企業の存在感は一段と低下、地盤沈下していると言わざるを得ない。

新型コロナウイルスの治療薬の開発が活発化している。オミクロン株の登場で、年明け早々再び感染拡大の兆しが見え「第6波」の到来が現実味を増しているが、効果的な薬剤が登場すれば医療機関への負荷は軽減し、今度こそ社会は正常化するのか。パンデミック当初からコロナ治療に当たる呼吸器疾患の第一人者に展望を聞いた。

海外メガファーマ（巨大製薬会社）が開発で凌ぎを削る、新型コロナウイルス感染症「経口治療薬」「ワクチン」。そこへ日本の中堅製薬会社、塩野義製薬が挑み、実用化間近だ。手代木功社長が抱負を語った。

製薬業界の2022年の話題は間違いなく、新型コロナウイルス感染症「経口治療薬」の本格登場だ。海外2社にやや遅れて塩野義製薬が実用化する見込み。約1年遅れで実用化見込みの「国産ものワクチン」も含め、日本勢の商機はいかに？

武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長兼CEO（最高経営責任者）は近年、日本企業でトップを争う報酬を得ていることで有名になった。実は社外取締役も高給取りで、業界エリートと化していた。

新型コロナウイルスワクチン・治療薬開発で「周回遅れ」の国内製薬業界を尻目に、世界の製薬業界はコロナバブルに沸く。武田薬品工業はバブルに乗れず、今年度はトップ10から陥落する恐れが出てきた。

いまや“ワクチン長者”の米ファイザー。同社は6月、医療関係者向けに禁煙補助薬「チャンピックス錠」の出荷を一時的に停止する案内を開始した。米国本社が発がん性物質「ニトロソアミン」の評価を行ったところ、他国に出荷された同薬の特定ロットで、主成分であるバレニクリン由来のニトロソアミンが検出されたからだ。禁煙治療への影響は計り知れない。

大阪の中堅製薬会社、塩野義製薬がコロナ治療薬の治験を開始した。この「感染初期での飲み薬」という世界が渇望する治療薬において、競合する海外メガファーマ（巨大製薬会社）に対抗すべく、治験にある仕掛けを施した。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は前回に引き続き、米国の大手製薬会社Pfizer（ファイザー）を中心に、製薬業界のビジネスモデルについて取り上げたいと思います。

旧態依然とした企業風土だった化学大手の三菱ケミカルが、成果主義やジョブ型の人事制度を採用するなど抜本改革に取り組んでいる。この4月には、親会社の三菱ケミカルホールディングス（HD）にベルギー人の新社長が就任。今後はしがらみのない新社長の下で、定年延長などの改革を加速させる。だが年功序列との決別を受け、ベテラン勢からは不満の声も漏れ聞こえる。6月に東京電力HDへと去る小林喜光会長の置き土産でもある人事改革は、果たして吉と出るか凶と出るか。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、日本でいち早くワクチンの接種を開始した米国の大手製薬会社Pfizer（ファイザー）を中心に、製薬業界のビジネスモデルについて取り上げたいと思います。

すでに世界で1億人以上が接種したコロナワクチン。日本では、2月に入りやっと承認の運びとなった。欧米と比較して感染者数、死者数共に少ない日本で、コロナワクチンはどの程度“ゲームチェンジャー”となり得るかを検証する。

薬などの人工物に頼らず、自分の「免疫力」でコロナを予防したい――。それができれば理想だが、そもそも免疫とは何か。その正体について正確に答えられる人は少ないだろう。免疫を筆頭に、コロナ時代の健康を守る情報武装術についてお届けする。

政府が国民へのコロナワクチン供給計画を着々と具体化させる中、製薬業界ではMR（医薬情報担当者）の求人に特需が生まれている。「短期＆低報酬」での募集でありながら、手が挙がるのには理由があった。

新型コロナウイルス対策の切り札とされるワクチン。英米など海外では接種も始まった。新型コロナワクチンはどこまで期待していいのか、心すべきは何か。免疫学の第一人者、宮坂昌之氏が語る。

新型コロナウイルス感染症は世界で感染者8512万人、死者184万人を超え（1月4日時点）、ワクチン・治療薬が人類全ての関心事だ。開発が進み、2021年は上市ラッシュの予感だが「玉石混交」と慎重に見た方がいい。

新型コロナウイルスワクチンの第1号争いは決着がついた。だが、市場シェアの獲得競争は始まったばかりだ。英国の規制当局は米ファイザーとドイツのビオンテックが開発した新型コロナワクチンの緊急使用を承認した。

米大統領選挙のバイデン氏勝利や新型コロナウイルスのワクチン開発期待を受け、一気に水準が押し上がった日本株。人気ストラテジストとして知られるJPモルガン証券の阪上亮太氏は今後、さらに上振れする条件がそろってきたと話す。

医者の処方箋が必要な医薬品からドラッグストアなどで買える医薬品に切り替わることを、OTC医薬品（大衆薬）へのスイッチという。コロナで国民のセルフメディケーション意識が向上する中、スイッチOTCを巡る攻防が過熱している。