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米国株は4週連続で上昇！ 公共株、素材株が好調。今後の投資対象にゼネラル・エレクトリック、デュポン、ダウ・ケミカル、エクソン・モービルやマクドナルドなどのオールドエコノミー株とハーモニー・ゴールド・マインズなどの金鉱株に注目の理由とは？

国際商品相場では、下げ止まりを模索する動きが続いている。国際商品相場全般の動向を表すロイター・コアコモディティーＣＲＢ指数は、1月20日の安値からいったん持ち直した後、2月11日にかけて再び下落し、2002年3月以来の低水準となった。しかし、その後は、再び持ち直してきている。

マイナス金利時代に個人投資家はどんな銘柄に投資すべきなのか。マイナス金利で企業からあぶりだれた資金の行き先を考察し、「自社株買い」と「配当」に注目した“闇株新聞”流のマイナス金利時代の投資戦略が見えてきた！

「台湾の駅弁はうまい」という話を聞いたので、先日台湾・台北市に行った際、同市最大のターミナル駅である台北駅に行ってみた。そこで有名な「台鉄弁当本舗」で「八角排骨弁当」を買ってみた。白いご飯の上に、キャベツ、漬物、味付け卵が載っていて、さらにその上に大きな排骨（骨付きばら肉）が置かれている。

フィンテックが盛況な中、次なるものとして「不動産ｘテクノロジー」で不動産テックが登場とフィンテックの次は不動産テック!?自宅売却時に「おうちダイレクト」を利用して、不動産のネット売買について感じたこと。先般の日経ビジネスの特集で取り上げられていた。これまで、アナログな取引が中心であった不動産業界においても、インターネットを活用したサービスが相次いで登場し、消費者の利便性が高まるというものである。ちょうど最近私自身、自分の住居用の不動産を売買したこともあり、その経験を交えながら、今回は不動産テックの可能性について考えてみる。

「3月10日暴落説」「5月25日大暴落説」のカギを握る原油価格や円相場、中国経済、欧州金融システム、米国経済と米国の金利動向など5つの見るべき指標と各チェックポイントとは？

シェールガスの父、オーブリー・マクレンダン（Aubrey McClendon）が不可解な事故で急死した。チェサピーク・エナジーの創業者として知られ、シェールガスの普及にも尽力したマクレンダンは米司法省からシャーマン反トラスト法違反の疑いで起訴された翌日に交通事故で逝去。低迷が続く原油相場にマクレンダンの死が与える影響とは？

日本銀行によるマイナス金利政策導入から1カ月が経過した。イールドカーブの起点を引き下げ、長期金利低下を促すとした日銀の期待通り、10年債利回りは史上初めてマイナスに突入し、期間の長い超長期国債の利回りも大きく低下している。40年債の単利利回りが1％を下回ったことで、日本の国債市場から利回りが1％を超える債券が消失した。

「ぜひやれと言われれば、初め半年や1年はずいぶん暴れてご覧に入れます。しかし、2年、3年となっては、まったく確信は持てません」。1941年、近衛文麿首相から日米開戦の見通しを問われた山本五十六・連合艦隊司令長官は、そう答えた。

経営再建中のシャープは2月25日の臨時取締役会で、鴻海（ホンハイ）傘下に入ると決定しました。ところが後になり、その前日に「偶発債務が3500億円ある」との重要文書を鴻海に送達していたことが判明。鴻海は正式調印を見送る事態に。揺れに揺れた支援先が決まった挙句にこのドタバタ。シャープに何が起きているのか!? 経済の闇に光を当てる刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」が読み解きます！

日経平均株価は調整が続いています。要因としては（1）円高が継続するムードが強い（2）原油先物価格が急反発していない（3）中国の資本流出に伴う人民元安・上海株安懸念が払拭されていない、が挙げられます。とにかくいまは原油安、円高、中国懸念が沈静化するまでは、投資行動は慎重に行うべきです。

景気に左右されない米国の防衛関連銘柄に注目！売上総額6.4兆円につながる米空軍60年ぶりの次世代主力爆撃機開発契約を受注したノースロップ・グラマンとは？

日本銀行がマイナス金利政策を導入した動機の一つは、1ドル＝115円を超す円高を食い止めることにあったと思われる。12月の「企業短期経済観測調査」（短観）で集計された2015年度における大企業の想定為替レートは119.40円だ。110円台前半かそれ以上の円高が続いて、春闘の賃上げ率が失望に終わることを日銀は恐れたのだろう。

英国で6月23日に欧州連合（EU）からの離脱の是非を問う国民投票が行われます。ドイツやフランスと並びEUを主導する国のひとつがＥＵを見捨てるかもしれない大事が、たった４カ月後に迫っているのです。はたして英国の離脱はあり得るのか、そして市場への影響は!? 経済の闇に光を当てる刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」が解説します！

株価の行方を左右する原油価格は今後どう動く？原油価格が高い日にはニューヨーク株式市場も高いし、逆に原油価格が安い日にはマーケットも下がる。現在アメリカのシェール企業は生産コストを下げ続け、サウジアラビアをはじめとするOPECもフル操業続行により“我慢比べ”は長期化の様相も呈し始め、株式市場にとっては好ましくないシナリオも。

ドル円相場の様相は一変した。1月29日、日本銀行のマイナス金利サプライズを受け、ドル円は一時121円台に反発した。米利上げ後数カ月間のドル円相場は弱含みで推移すると見込まれ、115～120円水準での攻防を覚悟していた。日銀の政策は相場を支える一助になると一瞬安堵した。

リーマンショックから昨年までの株式市場は急落があっても値動きが落ち着くと、いつの間にか株価が回復し上昇基調に戻るパターンが繰り返されてきました。しかし、今年に入ってからの下落はいつまで経っても反転する気配を見せず「これまでとちょっと違うのでは」と感じている方も多いのではないでしょうか。経済の闇に光を当てる刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」は、最新号でその違和感の正体について解説しています。この相場「とうとう来るべきものが来た」と考えるべきかもしれません。

日本銀行がマイナス金利政策の導入を決定した1月29日以降、それに関する見解をたくさんの金融市場関係者から聞いた。その多くが、日銀の今の姿勢に懐疑的だった。第一に、今回の決定はサプライズ重視故に、金融機関や機関投資家の実務面の問題を軽視し過ぎているように思われる。

3月の年度末にむけて安易な空売りは危険！「政府・日銀・公的年金には見える手」により官製相場が到来する可能性が高い理由とは？日経平均株価は2月12日（金）の1万4865.77円でようやく底入れたようです。欧州発の金融システム不安が沈静化したことに加え、円高・株安を受け、わが国政策当局の動きが慌ただしくなったことで、投資家心理が改善しつつあります。