経営戦略(38) サブカテゴリ

アース製薬といえば、あの「ごきぶりホイホイ」や、液体式電気蚊取り器「アースノーマット」といった画期的なヒット商品を次々に世に送り出してきた企業だ。こうしたヒット商品開発の多くに携わり、同社の商品力の礎を築いたのが大塚正富氏だ。

世界の金融市場が不安定な動きを続ける中、大手運用会社である米アライアンス・バーンスタイン（運用資産約5500億ドル）のセス・バーンスタイン社長兼最高経営責任者に、市場環境や事業方針への考え方を聞いた。

日清食品が大坂なおみさんの肌の色を勝手に白く描いたり、時事通信と朝日新聞が記者会見での本人のコメントを180度違う形に「誤訳」するなど、一連の問題が大騒動になっている。これは悪意を持って意図的に行ったことではなかったのかもしれないが、さりとて「単なるミス」とも思えない。日本社会に根深く潜行する、「外国人を日本人化したい」病の表れではないだろうか？

会社の取締役や監査役といった役員が受け取る役員報酬に対する関心が高まり、上場会社では決定プロセスの透明化を求める動きが強まっています。私は、順番を守りさえすれば、社長の報酬は「好きなだけもらえばいい」と、私は考えています。

大手総合証券が厳しい経営を迫られる中、SBIホールディングスの業績が好調だ。今後の方針などについて北尾吉孝社長に聞いた。

1年以上前から母親の元婚約者との金銭トラブルが報じられてきた小室圭さんが、ようやく出した声明文。しかし、多くの国民はイラッとさせられたのではないか。一体、この声明文のどこがマズかったのか、そして、小室さんが出すべきだった「模範声明文」を考えてみよう。

一般的な縄文人のイメージといえば、小集団で竪穴式住居に定住した、原始的な狩猟採集民だろう。しかし、本書『縄文探検隊の記録』によると、縄文人の文化や生活は私たちの想像以上に進化していたことが、最近の研究でわかってきているという。

かつて小泉内閣が「貯蓄から投資へ」の方針を打ち出してから18年たつが、個人金融資産に占める株式の比率は一向に増えていない。証券業界として、この難題にどう取り組むのか。日本証券業協会の鈴木茂晴会長に聞いた。

ゴーン氏逮捕の報復ともささやかれる、ＪＯＣ竹田会長に対するフランス当局の予備審問開始。「質問ＮＧの7分会見」で炎上した竹田会長に対して、ゴーン氏は意見陳述で自らの思いの丈を述べて世論から好感された。両者のスタンスの違いを分析してみよう。

企業の不祥事が相次いでいることから、「社外取締役」の存在に注目が集まっています。しかし、社外取締役を設置すれば、社内の不正や不祥事をいち早く発見できるというわけではありません。

毎年、日本中が熱狂する箱根駅伝。しかし、柔道や空手などの日本発スポーツが世界で人気を博しているのに比べて、駅伝は世界では人気がない。実は、駅伝が神道や「祭り」と非常に深いつながりを持っていることも、影響しているのではないだろうか。

東急電鉄は、沿線の住宅地の開発や、住民の暮らしの充実に注力し、常に住みたい路線、駅などのランキング上位を占めてきた。では東急電鉄は、どのように「まちづくり」を進め、ブランディングに結びつけたのだろうか。

まもなく2018年が終わり、新しい年を迎えます。時間に追われるように走り続けてきた経営者にとって、まとまった時間が確保できる年末年始のお休みは、じっくりと会社の将来や自分自身を見直すことのできる貴重な機会です。

2017年の日本の労働生産性は、47年連続で主要先進7カ国（Ｇ7）で最下位だった。これを「欧米人に都合のいい指標だから気にしなくていい」とスルーするのはあまりにも危険だ。事実、労働者の賃金は低いまま放置され、ブラック企業がはびこっているのが今の日本。指標を間違いだと決めつけるのはやめて、「日本の社会システムが狂っている」ことを素直に認めるべきだ。

理想の上司像を思い浮かべてほしい。部下の一人ひとりを思いやり、サポートしつつも、各々に適した挑戦を促す。そんな上司のもとであれば、思いきり仕事ができて、成長できるのではないか。このような上司こそが「セキュアベース・リーダー」だ。

大規模な自然災害が多発し、対応に追われた損害保険業界。損保ジャパン日本興亜の西澤敬二社長に災害をめぐる財務上の課題と、今後の経営動向を左右するデジタル戦略について聞いた。

多くのビジネスパーソンや有名経営者がハマる「登山」。無酸素で世界中の高山に上ってきたのに致命的なケガはなし、という驚異的な記録を誇る登山家・小西浩文氏の講演やコーチングにはビジネスパーソンが殺到するという。その理由は、ズバリ「危機管理」。そう、命の危険にさらされながら頂上を目指す登山は、危機管理のまたとない教材なのだ。

経団連は2021年春入社以降の新卒者を対象に、就職活動のルールを策定しないことを決めました。将来的には新卒一括採用の見直しや通年の中途採用拡大が進むでしょう。しかし、「それでは中小企業にいい人が来ない」と考えるのは間違いです。

マイクロソフトの研究所であるマイクロソフトリサーチのアジア部門トップで、同社バイスプレジデントでもあるシャオウェン・ホン所長に、開発の方向性を聞いた。

1日のうちで最も仕事をするのに向いているのはいつなのか。そんな「いつ」についての有用な知見が得られるのが、『When 完璧なタイミングを科学する』だ。さまざまなケースにおける「いつやるか」を科学的根拠を示しながら論じている。