経営戦略(38) サブカテゴリ

旅客機の運航には「予期せぬ状況」がつきものだ。しかも、その「予期せぬ状況」には無数の可能性が存在する。そんな状況に対処する術を解説するのが、『国際線機長の危機対応力』の著者であり、元ＪＡＬ機長の横田友宏氏だ。

人事異動は会社員人生を左右する一大イベントです。発令前は、希望の部署へ異動したいと願い、発令後は不満に思う人もいるでしょう。しかし会社は、社員全員を希望する部署に異動させることなどできません。

世界の製造業をけん引する独シーメンス。仏アルストムとの鉄道事業の統合計画が白紙になったタイミングで、ジョー・ケーザー社長兼ＣＥＯ（最高経営責任者）が来日し、本誌などのインタビューに応じた。軌道修正が必至の鉄道事業の戦略や、製造業の展望について語った。

心身が追い詰められて「19時間営業」を実施したオーナーに対して、24時間営業に戻さないと違約金1700万円を請求するなどと通告したセブン-イレブン・ジャパンの対応に注目が集まっている。効率重視の経営でコンビニ業界の王者として君臨しているセブンだが、人手不足などで困窮している現場の悲鳴を軽く考えると、大きなしっぺ返しを食らう可能性もある。

トヨタが60年もの長きにわたって北米拠点を置いていたカリフォルニア州ロサンゼルス経済圏を離れたのをご存じだろうか。移転先は、「テキサス州」である。

バイトテロをした若者に法的措置をする企業の動きに注目が集まっている。この手の非正規従業員による不祥事の大半は、動機に「低賃金や劣悪な労働環境への不満」があり、外国人労働者が増加する昨今の状況では「国際人権問題」にまで発展するリスクをはらんでいる。

前明石市長の暴言がメディアで注目を集めている。あまり論じられていないが、市長の白黒よりも気になるのは、「役所の盗聴体質」である。明石市だけでなく、全国の役所では盗聴が後を絶たない。しかも、「役所を良くしたい」という動機ではなく、「敵を落として出世したい」という我欲丸出しの役人が少なくないのである。

アース製薬といえば、あの「ごきぶりホイホイ」や、液体式電気蚊取り器「アースノーマット」といった画期的なヒット商品を次々に世に送り出してきた企業だ。こうしたヒット商品開発の多くに携わり、同社の商品力の礎を築いたのが大塚正富氏だ。

世界の金融市場が不安定な動きを続ける中、大手運用会社である米アライアンス・バーンスタイン（運用資産約5500億ドル）のセス・バーンスタイン社長兼最高経営責任者に、市場環境や事業方針への考え方を聞いた。

日清食品が大坂なおみさんの肌の色を勝手に白く描いたり、時事通信と朝日新聞が記者会見での本人のコメントを180度違う形に「誤訳」するなど、一連の問題が大騒動になっている。これは悪意を持って意図的に行ったことではなかったのかもしれないが、さりとて「単なるミス」とも思えない。日本社会に根深く潜行する、「外国人を日本人化したい」病の表れではないだろうか？

会社の取締役や監査役といった役員が受け取る役員報酬に対する関心が高まり、上場会社では決定プロセスの透明化を求める動きが強まっています。私は、順番を守りさえすれば、社長の報酬は「好きなだけもらえばいい」と、私は考えています。

大手総合証券が厳しい経営を迫られる中、SBIホールディングスの業績が好調だ。今後の方針などについて北尾吉孝社長に聞いた。

1年以上前から母親の元婚約者との金銭トラブルが報じられてきた小室圭さんが、ようやく出した声明文。しかし、多くの国民はイラッとさせられたのではないか。一体、この声明文のどこがマズかったのか、そして、小室さんが出すべきだった「模範声明文」を考えてみよう。

一般的な縄文人のイメージといえば、小集団で竪穴式住居に定住した、原始的な狩猟採集民だろう。しかし、本書『縄文探検隊の記録』によると、縄文人の文化や生活は私たちの想像以上に進化していたことが、最近の研究でわかってきているという。

かつて小泉内閣が「貯蓄から投資へ」の方針を打ち出してから18年たつが、個人金融資産に占める株式の比率は一向に増えていない。証券業界として、この難題にどう取り組むのか。日本証券業協会の鈴木茂晴会長に聞いた。

ゴーン氏逮捕の報復ともささやかれる、ＪＯＣ竹田会長に対するフランス当局の予備審問開始。「質問ＮＧの7分会見」で炎上した竹田会長に対して、ゴーン氏は意見陳述で自らの思いの丈を述べて世論から好感された。両者のスタンスの違いを分析してみよう。

企業の不祥事が相次いでいることから、「社外取締役」の存在に注目が集まっています。しかし、社外取締役を設置すれば、社内の不正や不祥事をいち早く発見できるというわけではありません。

毎年、日本中が熱狂する箱根駅伝。しかし、柔道や空手などの日本発スポーツが世界で人気を博しているのに比べて、駅伝は世界では人気がない。実は、駅伝が神道や「祭り」と非常に深いつながりを持っていることも、影響しているのではないだろうか。

東急電鉄は、沿線の住宅地の開発や、住民の暮らしの充実に注力し、常に住みたい路線、駅などのランキング上位を占めてきた。では東急電鉄は、どのように「まちづくり」を進め、ブランディングに結びつけたのだろうか。

まもなく2018年が終わり、新しい年を迎えます。時間に追われるように走り続けてきた経営者にとって、まとまった時間が確保できる年末年始のお休みは、じっくりと会社の将来や自分自身を見直すことのできる貴重な機会です。