経営戦略(39) サブカテゴリ

2017年の日本の労働生産性は、47年連続で主要先進7カ国（Ｇ7）で最下位だった。これを「欧米人に都合のいい指標だから気にしなくていい」とスルーするのはあまりにも危険だ。事実、労働者の賃金は低いまま放置され、ブラック企業がはびこっているのが今の日本。指標を間違いだと決めつけるのはやめて、「日本の社会システムが狂っている」ことを素直に認めるべきだ。

理想の上司像を思い浮かべてほしい。部下の一人ひとりを思いやり、サポートしつつも、各々に適した挑戦を促す。そんな上司のもとであれば、思いきり仕事ができて、成長できるのではないか。このような上司こそが「セキュアベース・リーダー」だ。

大規模な自然災害が多発し、対応に追われた損害保険業界。損保ジャパン日本興亜の西澤敬二社長に災害をめぐる財務上の課題と、今後の経営動向を左右するデジタル戦略について聞いた。

多くのビジネスパーソンや有名経営者がハマる「登山」。無酸素で世界中の高山に上ってきたのに致命的なケガはなし、という驚異的な記録を誇る登山家・小西浩文氏の講演やコーチングにはビジネスパーソンが殺到するという。その理由は、ズバリ「危機管理」。そう、命の危険にさらされながら頂上を目指す登山は、危機管理のまたとない教材なのだ。

経団連は2021年春入社以降の新卒者を対象に、就職活動のルールを策定しないことを決めました。将来的には新卒一括採用の見直しや通年の中途採用拡大が進むでしょう。しかし、「それでは中小企業にいい人が来ない」と考えるのは間違いです。

マイクロソフトの研究所であるマイクロソフトリサーチのアジア部門トップで、同社バイスプレジデントでもあるシャオウェン・ホン所長に、開発の方向性を聞いた。

1日のうちで最も仕事をするのに向いているのはいつなのか。そんな「いつ」についての有用な知見が得られるのが、『When 完璧なタイミングを科学する』だ。さまざまなケースにおける「いつやるか」を科学的根拠を示しながら論じている。

ネット証券大手5社が激しいシェア争いを展開している。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループのカブドットコム証券の齋藤正勝社長に今後の成長戦略などを聞いた。

政府がゴリ押ししている入管法改正案が通れば、外国人労働者が大勢日本に入ってくる。しかし、低賃金・長時間労働の劣悪業界に彼らを送り込むことは、徴用工問題や慰安婦問題に匹敵する、新たな人権問題を引き起こしかねない。

経営者からは時々、「今時の若い人は忘年会や社員旅行なんて嫌がるのでは？」という声を聞くことがあります。しかし私の会社では毎年、忘年会を開催するようにしています。その理由は2つあります。

ドイツを代表する製薬メーカーのバイエルから素材部門が分離・独立して3年以上が経つ。化学の領域で成長するために、自らスピンアウトする道を選んだコベストロの連結売上高（2017年度）は、約141億ユーロ（約1兆8200億円）と前期比で18・8％伸びている。

楽天会員という顧客基盤を持つ強みを生かし、ネット証券首位のＳＢＩ証券を追う楽天証券。楠雄治社長に今後の成長戦略を聞いた。

検察や日産がリークを連発する一方、ゴーンサイドからの情報がほとんどない現在、あのウォール・ストリート・ジャーナルですら、ゴーンはハメられた的な「陰謀論」を展開する事態になっている。さらに驚くのは、永田町界隈でまことしやかにささやかれる仰天の陰謀論だ。

今回紹介する『オリンピックと東京改造』は、1964年の東京五輪をきっかけに、幹線道路をはじめとする東京の交通インフラが、どのように問題を解決しながら姿を変えてきたかを読み解く。そしてその上で、2020年東京五輪を見越した将来像を探る。

今年5月に創業100周年を迎えた松井証券の4代目社長、松井道夫氏に今後の経営方針や後継者の考え方、配当方針などを聞いた。

瞬く間に世界を駆け巡った「ゴーン逮捕」の一報。記者会見で西川廣人社長はクーデターを否定したが、日産の過去の歴史をひもとけば、相次ぐクーデターはもちろん、会社から金をむしりとって豪遊し、世間を騒がせた労組会長など、ゴーン氏を彷彿とさせる人物も登場する。これが日産のカルチャーなのである。

2015年1月に民事再生手続の申し立てを行った後、業績を急回復させた航空会社がスカイマーク。再建の立役者として陣頭指揮を執ってきた佐山展生氏が、再生の軌跡とそれを支える社内改革について語った。

社会科学分野、特に政治学でのデータ活用を牽引するハーバード大学教授・今井耕介氏と、ベストセラー『統計学が最強の学問である』シリーズの著者・西内啓氏が、世界レベルのデータサイエンス・統計学の状況を存分に語り合う対談の第1回。

パワハラやセクハラを理由に経営者や役職者のような立場の人が訴えられるケースが増えています。事実であれば許されるものではありませんが、上司は部下を厳しく指導しなければならない場面もあります。それはパワハラに当たるのでしょうか。

ロボット掃除機で世界シェア1位の米アイロボット。創業者でもあるコリン・アングルＣＥＯに「ルンバ」の次を聞いた。