週刊ダイヤモンド編集部

各テレビメーカーが相次いで発売した3Ｄテレビ。その3Ｄテレビで3Ｄ映像を見るためには専用メガネが必要となるが、メーカーごとにメガネの規格が異なるため、一部メーカー間を除いて互換性はない。

漫画が全巻買えるサービスがあったらいいな」と思ったことをきっかけに、06年、「漫画全巻ドットコム」を開設。人気漫画を数十作揃え、クリック一つで全巻が購入できるようにした。

タイヤ世界一のブリヂストン。だが新興国市場ではその地位は盤石ではない。近年は地場メーカーの台頭も目覚ましい。生産増強で足場を固め、独自の販売網と低燃費タイヤで差別化を図る戦略だ。

「ついに出たか」と業界を驚かせたのが、衛生陶器のINAXが４月に発売する「超節水ECO４」トイレ。１回に流す水の量は4リットルと、ライバルTOTOの4.8リットルを更新する世界最少水量トイレだ。

1日7時間半勤務、週休2日で終身雇用の正社員。ただし月給は1万5000円。この2月14日、人材派遣大手のパソナグループで入社式が行われた。しかし南部靖之代表から辞令書を受け取ったのは、なんとヤギ2頭だった。

両社が合併を検討し始めたのは昨年末のこと。「どちらからともなく始まった」（両社長）という交渉は、わずか1ヵ月で合意に至った。

名古屋のトリプル投票は河村陣営の歴史的大勝利となった。各地の地域政党が勢いづくのは間違いない。統一地方選や国政に与える影響は甚大だ。

信販会社大手がここ2～3年、力を入れてきた家賃保証サービスで、個人情報の扱いをめぐる、ある問題が持ち上がっている。

オンライン証券最大手のＳＢＩ証券と、それを追う楽天証券が共に対面営業の強化を図っている。背景には、収益源の柱だった個人の株式委託売買手数料の長期にわたる低迷がある。

最愛の人と別れるときに、葬儀や墓で失敗したら悔やんでも悔やみ切れない。葬儀や墓について正確な知識を今から身につけておくことは、重要だ。「全国350葬儀社　納得度ランキング」をはじめ、「日本の葬儀と墓」を徹底解説する。

サッポロホールディングスがポッカコーポレーションを買収する。2社合計しても清涼飲料のシェアは3％、業界8位ということで、一般には「弱者連合」という陰口が多い。

中国最大のＰＣメーカー、レノボ・グループ（聯想集団）と、日本市場でシェアトップのＮＥＣが、ＰＣ事業で戦略的提携に踏み切った。「週刊ダイヤモンド」の独占取材に応じたレノボの楊元慶ＣＥＯが、日中のトップメーカー同士の歴史的提携の狙いを語った。

日本のホテル業界や小売り業界は、今後の増加が期待される中国人観光客の取り込み合戦に躍起になっている。東京・池袋もその一つ。しかし、新宿や秋葉原に比べると、中国人のあいだでの知名度はいま一つ。そこで、くりだした秘策とは？

大阪から始まった「都構想」が名古屋を経て、日本海の新潟にまで伝播した。新潟県の泉田裕彦知事と新潟市の篠田昭市長は1月25日、県と市を合併する「新潟州（都）構想」を発表した。

このデフレ下に、オリエンタルランドは東京ディズニーランドと東京ディズニーシーのチケット料金の値上げを打ち出した。その強気の背景にあるものは何か、公表数字から読み解く。

西友がネットスーパー事業に本腰を入れ始めた。現在、首都圏の47店でサービスを実施しているが、今後2年で一気に全国350店に広げる。高齢化の進展などで、今後の日本の小売り市場の中でも、ニーズの拡大が見込める数少ない市場の一つである。

1月28日、菅内閣は2011年度の子ども手当法案を閣議決定した。だが、国と地方の財源負担争いに加えて、野党からの反発は強く、制度存続の期限である3月末までの成立が危ぶまれている。

2010年12月、日産自動車と三菱自動車が事業協力の拡大を発表。なかでも注目されたのが、軽自動車での協業。両社は50％ずつ出資し、軽自動車の商品企画と開発を行う合弁会社を設立する。

「超就職氷河期」と言われるなか、学生の就活がいよいよヤマ場を迎えています。しかし、巷には虚実ないまぜの情報が溢れています。今回の特集では、それらを徹底検証し、就職・採用活動の実態を明らかにします。

長らく住宅ローンの主役だった「固定金利型」ローンが、メガバンクから消えようとしている。背景にあるのは、元来、固定型の補完的なローンであった「変動金利型」の急増。なかには96％に達するメガバンクもある。