週刊ダイヤモンド編集部

「ナチュラルコスメ」が人気ななかで、注目度が急上昇のイスラエル発のコスメブランド「サボン」。世界8ヵ国で90店舗以上を展開。日本において一手に引き受けて販売しているのがＳＡＢＯＮ　Ｊａｐａｎ社長の黒石和宏だ。

ＮＴＴの研究所には、上級幹部で残らない限り50歳前後で勇退するという不文律がある。現役研究者でいられる期間は20年と少し。一方でＮＴＴ本体は、インターネット時代に入り事業基盤の再構築を余儀なくされている。前回に続き、ベールの向こう側にある研究所の実像に迫る。

ＮＴＴの研究所には、上級幹部で残らない限り50歳前後で勇退するという不文律がある。現役研究者でいられる期間は20年と少し。一方でＮＴＴ本体は、インターネット時代に入り事業基盤の再構築を余儀なくされている。ベールの向こう側にある研究所の実像に迫った。

電機産業や自動車産業を川上で支えてきた化学産業が東日本大震災を機に国内減産へ動き出した。舞台は茨城県の鹿島コンビナートだ。

17の大手金融機関が米住宅公社ファニーメイとフレディマックに販売した住宅ローン担保証券について、不適切な販売があったとして米連邦住宅金融局がいっせいに提訴した。

東京電力が電気料金の10～15％の値上げを模索している。その数字の根拠はどこにあるのか。

ダイエーは9月1日、関東および近畿地区で、久しぶりに直営店の新規出店を行った。新店舗は東京・下北沢の「フーディアム下北沢」と大阪・堂島の「フーディアム堂島」の2店舗。それぞれの地区で3年半、3年3ヵ月ぶりの出店となる。

うつ病をはじめとする気分障害は診断が難しく、精神科でも確定的な診断を下すまでには時間がかかる。しかも問診しか診断する術がないため、誤診の可能性もある。なんとか客観的にうつ病を診断する手段がないか、とたどり着いたのが「光トポグラフィー検査」だ。

世界経済は再び失速していると言われます。しかし、「ソブリンリスク」「金融緩和」など、何気なく使われている言葉も、実はその意味をちゃんと理解できている人は少ないのでは。世界情勢が一からわかる経済解説の決定版特集をお送りします。

半導体大手のエルピーダメモリが「円高とＤＲＡＭ不況の緊急対策」を発表した。コストカットを尽くしても、国内生産はもはや限界。国内生産の最大4割が流出し、台湾の生産量が日本を上回ることになりそうだ。

久方ぶりに、国内二輪車市場に追い風が吹いている。「被災地で飛ぶように二輪車が売れている。在庫が品薄の販売店も多く、機会ロスを起こしている状況」（ホンダ関係者）という。

大規模な展示会などのイベントでは、受付周辺にたくさんの営業担当者が待ち構えている。営業担当者は顧客を探すだけでひと苦労という状況だった。ところがシャノンのイベント管理システムを導入したことで、この環境は一変した。

「従来と同じクオリティの挙式＋披露宴が約半額の総費用で実現しました」。こうした過激なキャッチフレーズを売りにしている婚礼プロデュースサービス「スマ婚」が急成長している。

9月22日未明、ソフトバンクの孫正義社長はツイッター上に何かを暗示するような内容の投稿をしていた。その意味が明らかになったのはその日の朝のことだった。それまでソフトバンクが独占販売していたiPhoneを「ＫＤＤＩが発売する」という報道が国内を駆け巡ったからだ。

2008年の金融危機を経て、米国の消費者は大量消費の夢から醒め、絆、信頼、未来のためにお金を使うようになった。消費行動とは自らの価値観を表現する手段となっている。そして、こうした流れは米国だけでなく、全世界に広がっているという。そんな消費の一大変化を分析した『スペンドシフト―〈希望〉をもたらす消費―』の著者を直撃した。

エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）が子会社化したハウステンボスは、今年9月期に開業以来初の営業黒字に転じる見通しだ。決算数字から澤田秀雄・ＨＩＳ会長の次なる狙いに迫った。

グーグルが検索結果を順位付けするルールを変更し、その煽りを食った中小企業がＳＥＯ会社に駆け込んでいる。

東日本大震災を経てニーズが高まるばかりの企業向け地震保険市場。大手再保険会社スイス・リーの参入が旧態依然とした業界風土を変えつつある。

スマートフォンやタブレット端末をめぐり、世界中で火を噴くアップルのサムスン電子潰し。他社を圧倒するアップルの知財包囲網は、技術面からデザイン面にまで及ぶ。サムスンの猛追に対するアップルの危機感がうかがわれる。

民主党政権が示したマニフェストの中でも、目玉的存在だった八ッ場ダム（群馬県長野原町）建設中止が、2年の時を経て頓挫しそうだ。