浅島亮子

デンソーが車載部品に次ぐ「第二の柱」として半導体事業の拡充を急いでいる。パワー半導体で富士電機とタッグを組もうとしているのもそのためだ。一方、自動車部品業界で競合する独ボッシュは、デンソーより一回り先に半導体分野の投資攻勢を急いでいる。デンソーに勝ち目はあるのか。デンソーが描く「半導体売上高1兆円」構想の実像に迫る。

米中対立の激化を発端に始まった半導体投資競争が苛烈化している。地政学リスクの高まりに加えて、生成AI（人工知能）ブームが到来したことで、半導体需要が爆発的に拡大しているのだ。世界の半導体市場は過去最高ペースの成長を取り戻した。日米欧の半導体投資計画リストを公開すると共に、市場を爆発させた「大口半導体ユーザー」の存在を明かす

NTTの島田明社長が人事改革に大ナタを振るっている。今後、33万人組織の頂点に立つ社長レースや幹部人事はどう変容していくのだろうか。「社長交代26年説」が浮上する背景を明らかにしつつ、社長レースで有力視される後継3候補の実名を公開する。

米国と中国による急激な保護主義の台頭は、二大市場に依存する日本企業にとって大きな誤算となる。ダイヤモンド編集部は、米国と中国への売上高依存度が高いにもかかわらず、現地への事業投資が進んでいない「逼迫度」を独自試算。両国への投資逼迫度ランキングを公開する。

自由貿易を前提に最適なグローバル・サプライチェーンを築いてきた日本企業にとって、米中対立による“分断”は大いなる誤算だ。中国市場への依存を続けている大手企業50社のランキングを大公開する。

三河の田舎企業から世界一の自動車メーカーへと成長したトヨタ自動車。近年、そのトヨタグループに旧三井財閥の“御三家”企業が接近している。豊田家と三井家との間にある浅からぬ因縁を明かすと共に、現在、三井不動産、三井住友フィナンシャルグループ、三井物産の御三家が「トヨタ詣で」を始めた狙いに迫る。

トヨタ自動車にとって、米国と中国は共に捨てられない重要マーケットだ。両国は、全く別のアプローチで日系メーカーの自動車技術の囲い込みを始めている。過去3年で“豹変”した中国自動車市場の動向を示すランキングを公開し、トヨタを襲う「中国リスク」の実態に迫る。また、米国の政策誘導により、トヨタの国内生産が窮地に追い込まれる理由についても解説していこう。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

豊田章男氏の持ち株比率はわずか0.2％。にもかかわらず、創業家が巨大グループ組織を統治できる「秘密の仕掛け」がある。それが、株式持ち合いの構図だ。豊田家の尊厳を守り資本市場からのプレッシャーを阻むカラクリの正体を明らかにする。

トヨタの佐藤社長が就任して5カ月が経過した。就任直後からEV施策を積極的に打ち出したことで、株価は上がり調子。2024年3月期に日本企業としては初となる営業利益3兆円を突破する見通しだ。しかし、我が世の春を謳歌するトヨタには三つの重大課題が迫っている。トヨタは「EVでも世界一」の野望をかなえることができるのか。

トヨタ自動車の佐藤恒治社長は就任以来、矢継ぎ早に電気自動車（EV）に関わる施策をぶち上げている。EV主導のモビリティ産業においても、トヨタはハイブリッド車で築いたような「黄金時代」を築けるのか。王者テスラをターゲットにした「30年にEV逆転」計画の要諦をひも解く。

財務危機に陥っている楽天グループ。それでもなお、経営者・三木谷浩史会長兼社長にシンパシーを感じている財界関係者は少なくない。三木谷総帥の華麗なる人脈をひもとくことで、楽天グループの成長と停滞の軌跡を追う。

トヨタ自動車は日本企業として初となる営業利益3兆円を達成する見通しだ。だが絶好調決算の裏では、重大な財務危機が迫っていた。北米偏重の電気自動車（EV）投資が招く危機の正体を独自試算で明らかにする。

日経平均株価が上昇気流に乗る中、トヨタ自動車の株価純資産倍率（PBR）がようやく1倍を上回った。日本で最も稼いでいる企業が“解散価値スレスレ”の攻防から脱出できたのはなぜなのか。上場企業を対象にした「六大ランキング」を基に、最新決算のトレンドを徹底解説する。

電気自動車（EV）を起点に始まったモビリティの競争において、日本陣営は劣勢を強いられている。厳しい環境下でも生き残れる自動車・自動車部品メーカーはどの企業なのか。ダイヤモンド編集部では、最新決算の数字を駆使して自動車・自動車部品の「存亡」ランキングを作成。八つの独自指標を用いて乱世でも生き残る企業を炙り出した。

4年ぶりとなるメモリー不況で半導体企業の業績に陰りが見えている。米国による半導体対中規制の強化もビジネスに悪影響を及ぼす中、生き残る企業はどこなのか。ダイヤモンド編集部では、最新決算の数字を駆使して半導体・電子部品の「存亡」ランキングを作成。八つの独自指標を用いて乱世で生き残るお宝企業を炙り出した。

トヨタ自動車が当初計画を前倒しし、2026年までにEV150万台を販売する計画を掲げた。テスラが10年余りをかけた目標を3年で実現するという野心的な目標だ。だが実は、この目標にトヨタの戦略・方針転換と言えるほどの意味はない。トヨタがテスラ以上の目標を掲げた「意外な理由」について解説する。また、EVシフトによりトヨタが抱えることになる「三つの重大課題」についても解き明かしたい。

『週刊ダイヤモンド』5月27号の第1特集は「半導体 EV &電池　国家ぐるみの覇権戦争」です。半導体と電池。経済安全保障と脱炭素をスローガンに、主要国・地域による重要物資の囲い込み合戦が激化しています。世界中での電気自動車（EV）の販売計画がぶちあげられた結果、従来の半導体不足に加えて、車載電池の争奪戦は熾烈化する一方です。そこでダイヤモンド編集部では、世界のEV生産が3500万台に達した時に必要となるEV電池投資額を初試算しました。驚愕の試算結果を公開します。

NTTの澤田純・会長がグループの大再編と並行して進めているのが、人事改革である。年功序列を優先してきたNTTグループが、職務の内容で社員の処遇を決める「ジョブ型組織」へと転換を図れるのか。NTTグループの主要6社の管理職2.6万人が強制的に“格付け”されるという「ジョブ型人事改革」の全貌に迫った。本稿では、ジョブグレードごとの年収水準を示した上で、主要6社の待遇の変化から「グループ内序列」の激変ぶりを明らかにしていく。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。