篭島裕亮

首都圏には4大塾以外にも魅力的な中学受験塾が多く存在する。王者SAPIXより御三家合格率が高いグノーブル、エルカミノ、希学園首都圏と、今年2月に開校して注目度の高い進学館ルータスのキーマンに難関校合格の秘訣や指導方針を直撃。上位層だけでなくその塾の「真ん中」の子どもが狙える具体的な学校名についても明らかにしてもらった。

学力一本勝負の中学受験と異なり、小学校受験はペーパー、行動観察、運動、面接、願書など総合力が問われる。家庭だけでは対策が難しく、上手に塾を活用することが不可欠だ。小学校受験の試験内容や「2023年度入試の3つの変化」を解説しながら、わが子を合格に導く正しい塾の活用法を解説する。

受験者数がコロナ禍で急増した前年を上回るなど、6歳児たちの「11月の勝者」を目指す戦いが激化。パワーカップル家庭の参入もあり、最難関の早慶付属に加えて、農大稲花など「新難関校」も倍率は10倍以上の狭き門となっている。関西圏も含めて加熱する小学校受験の最前線を取材した。

「賃上げ」が注目されているが、株式市場においても平均年収が高い企業の株価が堅調だ。人手不足は深刻であり、今後も人的資本がテーマとなる可能性は高い。ただし投資家目線では「給料が高い」だけでは不十分なのも事実。クオンツ分析の第一人者である吉野貴晶氏による、高年収プラスアルファの投資アイデアを紹介する。

足元はコロナ特需が剥がれ落ち、業績も株価も踊り場を迎えている医療IT企業。だが水面下では、潜在市場が急拡大するヘルステック2.0への移行が進行中だ。各社の成長分野やベンチャーの勃興など、医療IT企業の今後を大胆に予測。併せて大野元泰・ケアネット代表取締役会長CEOのインタビューもお届けする。

上方修正ラッシュとなった総合商社の今期決算。一方で業績は資源高による瞬間風速という声もあり、株価も高値警戒感が漂う。だが大和証券の永野雅幸シニアアナリストは、総合商社は従来イメージの景気循環株から変貌しており、三つの理由から中長期で有望だと指摘する。

投資信託は指数に連動するインデックス型か、指数を上回る成績を目指すアクティブ型か――。答えのない問いではあるが、「有名投信だから安心」といって購入するのはNGだ。特にアクティブ型は信託報酬が高いだけに、カリスマファンドマネジャーであっても「指数」に勝つのは容易ではないからだ。ひふみ投信、さわかみ投信など純資産の大きい日本株アクティブ投信の成績を公開する。

元手65万円から資産150億円を築いた個人投資家の片山晃氏。日本株には引き続きチャンスが豊富にあると分析する一方で、「以前とは銘柄選別の方法が変化している」と告白する。片山氏が注目する中長期のテーマから投資戦略、さらには個人投資家へのアドバイスまで、ロングインタビューをお届けする。

底値模索が続くJ-REIT。今後も不透明感は残るものの、分配金の安定感は強く、為替リスクを負わずに「4％」の利回りを狙えるチャンスでもある。果たして今から期待できる銘柄は何か。オフィス、物流、ホテルなど投資対象別の強弱、この先も期待大のREITの条件について専門家に聞いた。

J-REIT（不動産投資信託）価格の底値模索が続いている。一方、株価の低迷によりJ-REITの平均分配金利回りは4％を超える水準まで上昇した。突っ込み買いのチャンス到来か、底値はまだ先なのか。前・後編の2回に分けて、トップアナリストにREIT相場の見通しと個人投資家だからできる投資術について聞いた。

2024年からリニューアルされるNISA制度。株式市場からは評判の悪い岸田政権だが、新NISAについては非課税限度額が大幅に拡大され、制度も恒久化されるなど想定外の「満額回答」となった。だが制度拡充と引き換えに、資産形成の「自助努力」が一層求められるのは間違いないだろう。正しく活用しないと、老後資金に差がつく可能性があるのだ。新NISA制度の全貌と勘違いしやすい七つのポイントについて解説する。

日本ラグビーの歴史を塗り替えた前回大会から4年。2023年9月にラグビーワールドカップ（W杯）がフランスで開幕する。予選プールから強豪国との連戦が続くが、日本代表は前回大会に続き予選を突破して、日本列島を熱狂させることができるのか。日本ラグビーフットボール協会の岩渕健輔専務理事に予選突破のポイントや注目選手、さらには日本ラグビーの魅力について聞いた。

ウクライナ紛争や中国のゼロコロナ政策、米国の金利上昇……。これらの問題は先進国にも大問題だが、新興国にとっては台風なみの逆風となる。果たして2023年の新興国経済は踏み留まることができるのか。第一生命経済研究所の西濵徹氏に23年の新興国経済について解説してもらった。

ウクライナ紛争の影響による、資源価格や食料品価格の高騰に悩む欧州経済。マイナス成長に転落する公算は大きく、今後は各国の財政出動などにより、深刻な景気後退を回避できるかが焦点となる。23年のユーロ圏と英国の成長見通しについて、第一生命経済研究所の田中理氏に予測してもらった。

株価は短期的には需給や材料で動くが、中長期では業績の伸びに比例する。世界景気が不透明なときこそ、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期の業績から銘柄を選ぶべきだろう。そこで今回はアナリストの予想を活用して、中長期で期待できる4種類の「お年玉株」候補を選抜。後編では「2期先の売上高拡大株」と「来期増益予想の高配当株」という2種類のランキングをお届けする。

賃金増、人手不足、失業率下げ渋りが共存――。2023年の「雇用・賃金」は、高水準となりそうな春闘賃上げ率などプラス材料も多い一方で、世界的なコスト高など懸念材料も多い。日本総合研究所の山田久副理事長に、23年の雇用賃金の状況を徹底分析してもらった。

株価は短期的には需給や材料で動くが、中長期では業績の伸びに比例する。世界景気が不透明なときこそ、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期の業績から銘柄を選ぶべきだろう。そこで今回はアナリスト予想を活用して、中長期で期待できる4種類の「お年玉株」候補を選抜。前編では「3期先に伸びる銘柄」と「2期先の割安株」の2種類のランキングをお届けする。

長引くコロナ禍に金利上昇リスクも加わり、不透明感が強まる不動産市況。アベノミクス以降の不動産価格の上昇で、そもそも国内不動産には高値警戒感が台頭していただけに「バブル崩壊」を懸念する声も目立つ。不動産市況分析の第一人者である吉野薫氏に岐路に立つ日本の不動産市況について分析してもらった。

2022年の日本株は底堅さを発揮しつつも、年初の高値を奪還できていない。米金利上昇、円安、ウクライナ紛争……様々な強弱材料が混在する中、23年も海外動向に翻弄されるのか。日本を代表する専門家9人に23年の日本株の見通しを聞いた。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新の四半期決算を2回に分けて解説。後編では村田製作所や東京エレクトロンなど通期予想を下方修正した企業も登場。一方で三菱商事や日本郵船は業績を上方修正すると同時に、配当も増額修正した。各銘柄のコメントでは、市場が今後をどうみているかについても触れた。