篭島裕亮

金利上昇や新型コロナウイルスのオミクロン株流行が逆風となり、年初から調整が続くJ-REIT。急落を見事に的中させた、J-REITナンバーワンアナリストであるSMBC日興証券の鳥井裕史氏に今後の値動きについて直撃した。前編の＃7では、鳥井氏が「4月以降は2100ポイントを目指す」と考える三つの理由を紹介する。

コロナ禍の株式市場を盛り上げたSaaS関連企業だが、直近は株価が半値以下になった企業が目立つ。だが、いちよし経済研究所の伊藤研一アナリストは「業績は堅調な企業が大半」と指摘する。SaaS市場は急拡大中で、今後はM&A合戦も勃発する可能性が高いからだ。上場全28銘柄の最新序列を明らかにしつつ、注目企業の取り組みを分析した。

世界的なグロース株の調整に巻き込まれて、日本を代表するグロース株も急落している。そもそもそれ以前がバブル水準まで買われていた側面があり、ようやく成長株を適正水準で買えるチャンスが巡ってきた。高値奪還を狙える株の条件を専門家に聞いた。

22年を動かすキーワード＆キーパーソンを「経済」「産業」「投資」「地政学」の4つの項目別に解説。仕事や投資で結果を出すには、世の中の大きな流れや旬のトピックの理解が欠かせない。日本だけでなく、世界のトレンドも意識しよう。

株価を動かすのは過去よりも未来。アナリストの業績予想を活用して「利益が大きく伸びる株」「割安になる株」「来期も増配の高配当株」「売上高が急拡大する株」を選抜した。

日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。

高い配当利回りや連続増配だけに注目するのは危険だ。収益が大きく落ち込めば減配や無配転落の可能性もあるからだ。そこで注目したいのが、配当を年々増やしながら、売上高や利益も安定成長している企業だ。配当増と株価上昇の一挙両得を狙える企業リストを発表する。

個人投資家に注目してほしいのが、通期の会社計画に対して上期の業績進捗率が高い銘柄である。今後、業績の上方修正が発表される確率が高いからだ。緊急事態宣言が発令された中でも、「業績の上振れ」が期待できて「来期も増益予想」の企業をリストアップした。

次世代のスター株の発掘は個人投資家の醍醐味である。成長力のある企業に早い段階で投資できれば、テンバガー（10倍株）も夢ではない。足元の売上高伸び率や粗利率など、成長力を重視して、情報・通信セクターを中心に有力候補をセレクトした。

外食、旅行、鉄道など「コロナ敗者」は復活できるのか。株価が大きく調整した銘柄も多いだけに、完全復活するならば買いの好機となるが、リオープニング（経済再開）の恩恵には濃淡がある。リオープニング関連企業の今後の見通しを分析する。

日米共に株価が高値圏にあるだけに、資金の一部を利回り商品に投入することも検討したい。候補となるのが、少額から不動産に投資でき、分配金が安定しているJ-REITだ。今の水準でも十分に魅力的だが、増資による一時的な調整があれば絶好の買いチャンスとなる。オフィス、物流など投資対象別の強弱をナンバーワンアナリストに直撃した。

日本株を動かす海外投資家の好きな銘柄は、国際競争力があり収益性が高い大型株。中でも業績も株価も堅調なのが、「労働生産性」が安定的に改善している企業である。労働生産性は計算式が複雑で、ネット証券等のスクリーニングでも抽出できないが、今回は上位企業をランキングで特別公開。海外投資家好みの上昇相場の主役候補をリストアップした。

日本では数少ない大型グロース株のソニーグループや、1年で株価が5倍になった海運株など個人投資家の注目度が高い銘柄をセレクト。今後の業績見通しや、株価の位置、リスク要因など強弱材料を解説する。保有継続なのか、今から買っていいのかなどの判断材料にしてほしい。

独立系アナリストがイチオシ有望ベンチャーを紹介。株価が数倍に成長する「大化け株」の発掘は、株式投資の醍醐味の一つである。売上高伸び率の水準を確認しつつ、高い技術や独自のビジネスモデルを持つ企業をピックアップした。

次のメガベンチャーはどの企業なのか。注目すべきは足元の利益よりも、トップラインの成長と市場規模である。中小型株やインターネット業界担当のアナリストが中長期で成長を狙える有望ベンチャーをセレクトした。

「ウマ娘」バブルに加えて、直近四半期はインターネット広告も過去最高の売上高となったサイバーエージェント。一時期、広告業界のガリバーである電通グループを時価総額で上回るなど、市場からの評価も高い。だが、問題はABEMAだ。依然として赤字であり、周辺事業でマネタイズを急ぐが、肝心の個人課金が伸び悩んでいる。ネット広告、モバイルゲームでは業界首位を確立した同社だが、ABEMA事業でも輝きを放つことはできるのか。

日本にもメガベンチャーが台頭しつつあるが、本気で海外を攻めるテック企業は少ないのも事実である。その中で果敢に米国市場を開拓するのがメルカリだ。前期は初の通期黒字化、米国も第4四半期は黒字転換したが、引き続き目先の利益確保よりも企業価値の最大化を目指す。山田進太郎CEOにグローバル市場の攻略やメルペイなどの新規事業について直撃したロングインタビューをお届けする。

過去5年間で日経平均株価が65％も上昇した一方で、18％も株価が下落した楽天グループ。前期はモバイル事業で2270億円の営業赤字に転落して、今期のモバイル事業の赤字幅はさらに拡大する見込みである。半面国内2位のECは流通総額が増加、金融も日本トップクラスのフィンテック企業に成長。「楽天経済圏」の拡大は継続中で、小売りセクターを担当する人気アナリストは「時価総額10兆円シナリオも条件によっては描ける」と述べる。そのシナリオとは？

コロナ禍で成長スピードが加速したのが、エムスリーに代表される医療IT企業だ。中でも、市場や専門家が本命視するのが、医療ビッグデータで急拡大のJMDCである。もともとはオリンパスの子会社であり、ノーリツ鋼機による買収時の企業価値は20億円程度だったが、現在の時価総額は約4400億円。企業価値が200倍になった理由と、少子高齢化時代の医療ビッグデータの活用術を紹介する。

メガベンチャーの採用意欲が旺盛だ。伸びている若い会社で働くのはビジネスマンにとっても魅力であり、時価総額上位50社の平均年収ランキングを見ると、給与水準が大企業並みのベンチャーも多い。とはいえ、求められるスキルは高く、採用意欲はあっても「人材が採れない」と嘆くベンチャーも多い。最新のベンチャー企業への転職のリアルを専門家に取材した。