篭島裕亮

急拡大するSaaS市場。ベンチャー企業も続々参入しているが、クラウド会計分野で2強となったのがマネーフォワードとfreee（フリー）だ。2社共に直近四半期の売上高伸び率は40％台であり、高水準を維持している。両社はストック型ビジネスの安定性を確立したが、死角はないのか。そのビジネスモデルの秘訣を重要指標とともに徹底解説する。

グループ内の上場企業10社の時価総額合計が1.9兆円にまで拡大したGMOインターネットグループ。中核企業のGMOインターネットは今期も2桁増収増益を見込み、13期連続最高益更新が視野に入る。だが一方で、親子で時価総額の逆転現象が起きるなど、親子上場に対する批判も根強い。グループ代表の熊谷正寿氏に親子上場の真意や「55カ年計画」、暗号資産と銀行事業、取締役全員で唱和する社風、「年収日本一」達成への道筋など、短期から長期までの成長戦略を幅広く語ってもらった。

創業30年以内の企業の時価総額ランキングを発表。1999年のマザーズ市場の誕生から20年強、日本にもベンチャー企業が育ちつつある。資金確保が容易になり、従来のように早期の黒字確保だけではなく、トップライン拡大による成長重視の企業も増えてきている。足元の成長企業を知ることは、ビジネスや投資にも役に立つ。2021年の注目ベンチャー企業をランキングした。

バブル崩壊以降、GDPも株価も米国に大きく差をつけられた日本。GAFA4社が日本企業全体の時価総額と同程度まで急拡大する一方、日本では企業の新陳代謝が進まなかったことも大きな要因である。だが、日本も時価総額の上位30位以内にZホールディングスやエムスリーが登場。ようやく「メガベンチャー」が台頭しつつある。そこで今特集では日本のベンチャー企業の強みと課題、稼ぎ方を分析。経営者インタビューや「次世代のメガベンチャー候補」も併せてお届けする。

10年で営業利益を20倍にするなどすさまじい成長を続ける半導体検査装置のレーザーテック。今後も成長余地は大きく、市場予想の5年後の利益は昨年実績の6倍以上を見込んでいる。半導体の微細化が進むほど同社には追い風といわれているが、死角はないのか。岡林理代表取締役社長に、1台50億～80億円の売り上げが上がると市場でうわさされている、世界初のEUV光源を使ったマスク検査装置「ACTIS A150」のインパクトや、他社の追随可能性など、突っ込んで聞いた。

「行こうぜ1兆！2023」――。9期連続最高益を見込み、中期経営計画で掲げる「売上高1兆円」の達成が見えてきたオープンハウス。コロナ禍でも戸建て販売が好調で会社計画を上方修正するなど、その勢いに陰りは見えない。圧倒的成長の秘訣や、今後の事業戦略・課題について同社の若旅孝太郎取締役常務執行役員を直撃した。

ロシュとの提携で時価総額首位に躍り出た中外製薬、複数の新薬が発売される第一三共、さらに開発重視にかじを切った元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの5年後を予測。医薬品セクターは薬価の抑制圧力や製品寿命の短縮化により、「画期的な新薬の開発力」で業績も株価も大きく差がつく「ハイリスク・ハイリターン」な業界に変貌している。

増益基調の企業が多い医療機器業界。低侵襲の医療機器は需要が多く、参入障壁も高いため、今後も安定成長が期待できる。特に、オリンパスとテルモは世界での飛躍が期待でき、医療DX（デジタルトランスフォーメーション）ではエムスリーの動向にも注目が集まるが、その理由とは何かを詳述する。

直近10年で営業利益を5倍超に伸ばし、武田薬品工業を抜いて医薬セクターの時価総額で国内首位に躍り出た中外製薬。世界首位のスイス・ロシュとの提携メリットを発揮して創薬研究に集中、「画期的な新薬」を連発している。奥田修代表取締役社長に中期戦略や再編を含めた業界の見通しを聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大が直撃した小売り＆外食業界だが、ファーストリテイリングの「UNIQLO」が日本発の世界ブランドに成長するなど明るい材料もある。少子高齢化の中で業績を伸ばす企業はどこか。今後5年、10年を勝ち抜くには、サステナビリティの重視など消費者意識の変化への対応も重要になる。

アベノミクス以降は不動産マーケットが強く、中古ビルの転売で荒稼ぎしたヒューリックや、都心周辺で狭小戸建てを売りまくったオープンハウスなどリスクを取った企業が業績を大きく伸ばした。だが、都心オフィスの空室率上昇や、在宅勤務の増加などコロナ禍で事業環境は大きく変化している。不動産・住宅分野のアナリストランキング1位の田澤淳一氏（SMBC日興証券シニアアナリスト）が今後5年間の見通しを分析する。

直近5年、業績、株価共に最も強かったのが半導体製造装置セクターだ。最大手の東京エレクトロンは今期も22％増収、38％営業増益を見込む。「一寸先は闇」の変化が激しい業界だけに目が離せないが、米中対立激化による「半導体の地産地消」の動きも、実は半導体製造装置メーカーにとっては追い風となる。

個人投資家に人気の小売り＆外食業界。ファーストリテイリング、ニトリホールディングスなどエポックメイキングな大化け企業が誕生する業界でもある。ただし、足元の事業環境は厳しく、コロナ恩恵企業も安泰ではない。昨年は旅行消費が16兆円減少しており、そのうちの少なくない部分がモノ消費に回ったからだ。次の大化け企業を発掘するためには、「消費者としてのアンテナ」を研ぎ澄ますことが重要になる。

資産1億円超えの投資家8人に、初心者の頃に知っておきたかった「投資の落とし穴」と、会社員に向く投資法についてアンケート。今はすご腕の個人投資家もさまざまな失敗を乗り越えて、今の資産と投資スタイルを築いた。投資法もさまざまなので、自分に合ったスタイルが見つかるはずだ。

年初から日経平均以上の上昇を見せている東証REIT指数。新型コロナの感染拡大はREIT市場に逆風だが、上値余地はあるのか。昨年秋の時点で東証REIT指数の「2000ポイント回復」を予測していた「J-REIT」No.1アナリストの鳥井裕史・SMBC日興証券シニアアナリストに、今後のJ-REIT市場の見通しと投資戦略を聞いた。

機関投資家も個人投資家も重要視する「PER」だが、実は奥が深い株価指標だ。単純に数字が小さいと割安、大きければ割高と判断するだけでは、思わぬ落とし穴にはまるリスクがある。PERを重視した「VE投資法」で数億円の資産を築いた個人投資家の奥山月仁氏に、会社員でもまねできるPERの正しい使い方を教えてもらった。

ここ数年の日本株の上昇をけん引してきたグロース株には、すでに割高な水準まで買われている銘柄も多い。一方、中小型のバリュー株には、株価が割安水準に放置され、出遅れ感が強い銘柄が目立つ。過去7年連続で「最優秀ファンド賞」「優秀ファンド賞」を受賞したファンドマネジャーである苦瓜達郎氏に、中小型バリュー株投資の極意を聞いた。

東京オリンピック・パラリンピック（東京五輪）の組織委員会だけでなく、多くの日本のスポーツ団体もガバナンスに問題を抱えている。今後、日本のスポーツ界が発展するためにはどうすればいいのか。『日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由』（光文社新書）を出版したBリーグの元事務局長で日本ハンドボールリーグ初代代表理事に就任する葦原一正氏と、『B.LEAGUE誕生』（日経BP）を出版したスポーツライターの大島和人氏の対談を2回に分けてお届けする。

森喜朗氏の失言や女性タレントを豚に見立てる演出案に批判が集中したことで見逃されがちだが、東京オリンピック・パラリンピック（東京五輪）でトラブルが続出するのは、ガバナンス（統治の仕組み）が欠如しているためである。『日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由』（光文社新書）を出版したＢリーグの元事務局長で日本ハンドボールリーグ初代代表理事に就任する葦原一正氏と、『B.LEAGUE誕生』（日経BP）を出版したスポーツライターの大島和人氏の対談を2回に分けてお届けする。

日経平均は3万円を回復した後、乱高下が続いているが、波乱相場でも独自の成長要素を持つ最強株であれば、中長期では株価の大きな上昇が期待できる。業績が右肩上がりの成長株を長期保有して、テンバガー（Ten Bagger＝10倍株）を狙うことは、株式投資の醍醐味でもある。本特集では2021年の最強株を徹底解剖すると同に、次世代のスター株候補も紹介した。