篭島裕亮

高い配当利回りや連続増配だけに注目するのは危険だ。収益が大きく落ち込めば減配や無配転落の可能性もあるからだ。そこで注目したいのが、配当を年々増やしながら、売上高や利益も安定成長している企業だ。配当増と株価上昇の一挙両得を狙える企業リストを発表する。

個人投資家に注目してほしいのが、通期の会社計画に対して上期の業績進捗率が高い銘柄である。今後、業績の上方修正が発表される確率が高いからだ。緊急事態宣言が発令された中でも、「業績の上振れ」が期待できて「来期も増益予想」の企業をリストアップした。

次世代のスター株の発掘は個人投資家の醍醐味である。成長力のある企業に早い段階で投資できれば、テンバガー（10倍株）も夢ではない。足元の売上高伸び率や粗利率など、成長力を重視して、情報・通信セクターを中心に有力候補をセレクトした。

外食、旅行、鉄道など「コロナ敗者」は復活できるのか。株価が大きく調整した銘柄も多いだけに、完全復活するならば買いの好機となるが、リオープニング（経済再開）の恩恵には濃淡がある。リオープニング関連企業の今後の見通しを分析する。

日米共に株価が高値圏にあるだけに、資金の一部を利回り商品に投入することも検討したい。候補となるのが、少額から不動産に投資でき、分配金が安定しているJ-REITだ。今の水準でも十分に魅力的だが、増資による一時的な調整があれば絶好の買いチャンスとなる。オフィス、物流など投資対象別の強弱をナンバーワンアナリストに直撃した。

日本株を動かす海外投資家の好きな銘柄は、国際競争力があり収益性が高い大型株。中でも業績も株価も堅調なのが、「労働生産性」が安定的に改善している企業である。労働生産性は計算式が複雑で、ネット証券等のスクリーニングでも抽出できないが、今回は上位企業をランキングで特別公開。海外投資家好みの上昇相場の主役候補をリストアップした。

日本では数少ない大型グロース株のソニーグループや、1年で株価が5倍になった海運株など個人投資家の注目度が高い銘柄をセレクト。今後の業績見通しや、株価の位置、リスク要因など強弱材料を解説する。保有継続なのか、今から買っていいのかなどの判断材料にしてほしい。

独立系アナリストがイチオシ有望ベンチャーを紹介。株価が数倍に成長する「大化け株」の発掘は、株式投資の醍醐味の一つである。売上高伸び率の水準を確認しつつ、高い技術や独自のビジネスモデルを持つ企業をピックアップした。

次のメガベンチャーはどの企業なのか。注目すべきは足元の利益よりも、トップラインの成長と市場規模である。中小型株やインターネット業界担当のアナリストが中長期で成長を狙える有望ベンチャーをセレクトした。

「ウマ娘」バブルに加えて、直近四半期はインターネット広告も過去最高の売上高となったサイバーエージェント。一時期、広告業界のガリバーである電通グループを時価総額で上回るなど、市場からの評価も高い。だが、問題はABEMAだ。依然として赤字であり、周辺事業でマネタイズを急ぐが、肝心の個人課金が伸び悩んでいる。ネット広告、モバイルゲームでは業界首位を確立した同社だが、ABEMA事業でも輝きを放つことはできるのか。

日本にもメガベンチャーが台頭しつつあるが、本気で海外を攻めるテック企業は少ないのも事実である。その中で果敢に米国市場を開拓するのがメルカリだ。前期は初の通期黒字化、米国も第4四半期は黒字転換したが、引き続き目先の利益確保よりも企業価値の最大化を目指す。山田進太郎CEOにグローバル市場の攻略やメルペイなどの新規事業について直撃したロングインタビューをお届けする。

過去5年間で日経平均株価が65％も上昇した一方で、18％も株価が下落した楽天グループ。前期はモバイル事業で2270億円の営業赤字に転落して、今期のモバイル事業の赤字幅はさらに拡大する見込みである。半面国内2位のECは流通総額が増加、金融も日本トップクラスのフィンテック企業に成長。「楽天経済圏」の拡大は継続中で、小売りセクターを担当する人気アナリストは「時価総額10兆円シナリオも条件によっては描ける」と述べる。そのシナリオとは？

コロナ禍で成長スピードが加速したのが、エムスリーに代表される医療IT企業だ。中でも、市場や専門家が本命視するのが、医療ビッグデータで急拡大のJMDCである。もともとはオリンパスの子会社であり、ノーリツ鋼機による買収時の企業価値は20億円程度だったが、現在の時価総額は約4400億円。企業価値が200倍になった理由と、少子高齢化時代の医療ビッグデータの活用術を紹介する。

メガベンチャーの採用意欲が旺盛だ。伸びている若い会社で働くのはビジネスマンにとっても魅力であり、時価総額上位50社の平均年収ランキングを見ると、給与水準が大企業並みのベンチャーも多い。とはいえ、求められるスキルは高く、採用意欲はあっても「人材が採れない」と嘆くベンチャーも多い。最新のベンチャー企業への転職のリアルを専門家に取材した。

急拡大するSaaS市場。ベンチャー企業も続々参入しているが、クラウド会計分野で2強となったのがマネーフォワードとfreee（フリー）だ。2社共に直近四半期の売上高伸び率は40％台であり、高水準を維持している。両社はストック型ビジネスの安定性を確立したが、死角はないのか。そのビジネスモデルの秘訣を重要指標とともに徹底解説する。

グループ内の上場企業10社の時価総額合計が1.9兆円にまで拡大したGMOインターネットグループ。中核企業のGMOインターネットは今期も2桁増収増益を見込み、13期連続最高益更新が視野に入る。だが一方で、親子で時価総額の逆転現象が起きるなど、親子上場に対する批判も根強い。グループ代表の熊谷正寿氏に親子上場の真意や「55カ年計画」、暗号資産と銀行事業、取締役全員で唱和する社風、「年収日本一」達成への道筋など、短期から長期までの成長戦略を幅広く語ってもらった。

創業30年以内の企業の時価総額ランキングを発表。1999年のマザーズ市場の誕生から20年強、日本にもベンチャー企業が育ちつつある。資金確保が容易になり、従来のように早期の黒字確保だけではなく、トップライン拡大による成長重視の企業も増えてきている。足元の成長企業を知ることは、ビジネスや投資にも役に立つ。2021年の注目ベンチャー企業をランキングした。

バブル崩壊以降、GDPも株価も米国に大きく差をつけられた日本。GAFA4社が日本企業全体の時価総額と同程度まで急拡大する一方、日本では企業の新陳代謝が進まなかったことも大きな要因である。だが、日本も時価総額の上位30位以内にZホールディングスやエムスリーが登場。ようやく「メガベンチャー」が台頭しつつある。そこで今特集では日本のベンチャー企業の強みと課題、稼ぎ方を分析。経営者インタビューや「次世代のメガベンチャー候補」も併せてお届けする。

10年で営業利益を20倍にするなどすさまじい成長を続ける半導体検査装置のレーザーテック。今後も成長余地は大きく、市場予想の5年後の利益は昨年実績の6倍以上を見込んでいる。半導体の微細化が進むほど同社には追い風といわれているが、死角はないのか。岡林理代表取締役社長に、1台50億～80億円の売り上げが上がると市場でうわさされている、世界初のEUV光源を使ったマスク検査装置「ACTIS A150」のインパクトや、他社の追随可能性など、突っ込んで聞いた。

「行こうぜ1兆！2023」――。9期連続最高益を見込み、中期経営計画で掲げる「売上高1兆円」の達成が見えてきたオープンハウス。コロナ禍でも戸建て販売が好調で会社計画を上方修正するなど、その勢いに陰りは見えない。圧倒的成長の秘訣や、今後の事業戦略・課題について同社の若旅孝太郎取締役常務執行役員を直撃した。