篭島裕亮

元手65万円から資産150億円を築いた個人投資家の片山晃氏。日本株には引き続きチャンスが豊富にあると分析する一方で、「以前とは銘柄選別の方法が変化している」と告白する。片山氏が注目する中長期のテーマから投資戦略、さらには個人投資家へのアドバイスまで、ロングインタビューをお届けする。

底値模索が続くJ-REIT。今後も不透明感は残るものの、分配金の安定感は強く、為替リスクを負わずに「4％」の利回りを狙えるチャンスでもある。果たして今から期待できる銘柄は何か。オフィス、物流、ホテルなど投資対象別の強弱、この先も期待大のREITの条件について専門家に聞いた。

J-REIT（不動産投資信託）価格の底値模索が続いている。一方、株価の低迷によりJ-REITの平均分配金利回りは4％を超える水準まで上昇した。突っ込み買いのチャンス到来か、底値はまだ先なのか。前・後編の2回に分けて、トップアナリストにREIT相場の見通しと個人投資家だからできる投資術について聞いた。

2024年からリニューアルされるNISA制度。株式市場からは評判の悪い岸田政権だが、新NISAについては非課税限度額が大幅に拡大され、制度も恒久化されるなど想定外の「満額回答」となった。だが制度拡充と引き換えに、資産形成の「自助努力」が一層求められるのは間違いないだろう。正しく活用しないと、老後資金に差がつく可能性があるのだ。新NISA制度の全貌と勘違いしやすい七つのポイントについて解説する。

日本ラグビーの歴史を塗り替えた前回大会から4年。2023年9月にラグビーワールドカップ（W杯）がフランスで開幕する。予選プールから強豪国との連戦が続くが、日本代表は前回大会に続き予選を突破して、日本列島を熱狂させることができるのか。日本ラグビーフットボール協会の岩渕健輔専務理事に予選突破のポイントや注目選手、さらには日本ラグビーの魅力について聞いた。

ウクライナ紛争や中国のゼロコロナ政策、米国の金利上昇……。これらの問題は先進国にも大問題だが、新興国にとっては台風なみの逆風となる。果たして2023年の新興国経済は踏み留まることができるのか。第一生命経済研究所の西濵徹氏に23年の新興国経済について解説してもらった。

ウクライナ紛争の影響による、資源価格や食料品価格の高騰に悩む欧州経済。マイナス成長に転落する公算は大きく、今後は各国の財政出動などにより、深刻な景気後退を回避できるかが焦点となる。23年のユーロ圏と英国の成長見通しについて、第一生命経済研究所の田中理氏に予測してもらった。

株価は短期的には需給や材料で動くが、中長期では業績の伸びに比例する。世界景気が不透明なときこそ、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期の業績から銘柄を選ぶべきだろう。そこで今回はアナリストの予想を活用して、中長期で期待できる4種類の「お年玉株」候補を選抜。後編では「2期先の売上高拡大株」と「来期増益予想の高配当株」という2種類のランキングをお届けする。

賃金増、人手不足、失業率下げ渋りが共存――。2023年の「雇用・賃金」は、高水準となりそうな春闘賃上げ率などプラス材料も多い一方で、世界的なコスト高など懸念材料も多い。日本総合研究所の山田久副理事長に、23年の雇用賃金の状況を徹底分析してもらった。

株価は短期的には需給や材料で動くが、中長期では業績の伸びに比例する。世界景気が不透明なときこそ、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期の業績から銘柄を選ぶべきだろう。そこで今回はアナリスト予想を活用して、中長期で期待できる4種類の「お年玉株」候補を選抜。前編では「3期先に伸びる銘柄」と「2期先の割安株」の2種類のランキングをお届けする。

長引くコロナ禍に金利上昇リスクも加わり、不透明感が強まる不動産市況。アベノミクス以降の不動産価格の上昇で、そもそも国内不動産には高値警戒感が台頭していただけに「バブル崩壊」を懸念する声も目立つ。不動産市況分析の第一人者である吉野薫氏に岐路に立つ日本の不動産市況について分析してもらった。

2022年の日本株は底堅さを発揮しつつも、年初の高値を奪還できていない。米金利上昇、円安、ウクライナ紛争……様々な強弱材料が混在する中、23年も海外動向に翻弄されるのか。日本を代表する専門家9人に23年の日本株の見通しを聞いた。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新の四半期決算を2回に分けて解説。後編では村田製作所や東京エレクトロンなど通期予想を下方修正した企業も登場。一方で三菱商事や日本郵船は業績を上方修正すると同時に、配当も増額修正した。各銘柄のコメントでは、市場が今後をどうみているかについても触れた。

株式投資の醍醐味の一つに、将来性抜群の小型成長株の発掘がある。そこで最新決算を踏まえて、直近3期の年平均売上高成長率や、直近四半期の売上高成長率などから、外部要因に関係なく成長が狙える将来の10倍株候補をリスト化。昨年後半から株価が調整していた企業が多いが、米国のインフレが一服した場合、再びこれらのグロース株が脚光を浴びる可能性が高い。この好機を見逃さないようにしよう。

期初予想に対する「上方修正率」でランキング。「来期の市場予想が増益」など複数の条件を付けたが、リオープニング関連や円安の恩恵を受ける自動車など、業績モメンタムが強い企業がそろった。企業側からすると「下方修正だけは避けたい」というのが本音。期中の早い段階での上方修正は業績に対する強い自信の表明の可能性が高く、「再上振れ」も期待できるはずだ。

2023年3月期の上期決算の分析で注目したいのが、通期の会社予想に対する業績の進捗率である。なぜならば、今後急失速しない限り、高確率で業績の上方修正が期待できるからだ。「来期も増益予想」など複数のスクリーニング条件を追加した「業績の上方修正」が期待できる企業を開陳する。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新決算を2回に分けて解説。前編では第一三共や信越化学工業、ソニーグループなど上方修正を発表した企業も登場。各業界のトップ企業の決算を知ることは、投資はもちろん、ビジネスにも役に立つ。銘柄コメントでは、市場が各企業の今後をどうみているかについても触れた。

不動産価格や教育費の高騰など、現役世代を取り巻く環境は厳しく、業績変動の激しい企業に投資をする勇気はない――。そんな個人投資家に注目してほしいのが、景気変動に強く、業績が右肩上がりの高配当株だ。九つの条件をクリアした、中長期で「増配」と「株価上昇」の両取りが狙える精鋭候補をピックアップした。

底堅さを発揮しつつも、狭いボックス圏で推移する日本株。円安、リオープニングなどプラス材料がある一方で、世界的に景気の不透明感が高まっているからだ。そこで最新決算を分析して、来期以降も注目の四つのランキングを作成。米欧と比較すると、日本株は割安感が強く、金融緩和の継続など相対的に有利であると指摘する専門家も多い。データに裏打ちされた「強い株」候補から、気になる銘柄を発掘してほしい。

総合商社と平均年収、就職難易度で鎬を削るのが財閥系不動産だ。賃金体系は基本的に年功序列で働き方も「ホワイト」ながら、総合職では40代で年収2000万円台が視野に入るという。ヒューリックも少数精鋭で圧倒的な1人当たり売上高を実現して年収ランキングでは、財閥系2社を上回る3位にランクインする。一方で大手不動産の株式市場からの評価は必ずしも高くない。各社のビジネスモデルと株式市場の懸念を解説する。