篭島裕亮

働き方改革の影響で、わが子の中学受験に積極的に参加する父親が急増しているが、父親の参戦はプラス評価だけでなく、夫婦間の新たな火種になるケースもある。中学受験マニアの父親4人が熱く語った200分の中で、濃密な部分を4回に分けて紹介する。今回は「PDCA父さん問題」など、中学受験をビジネス的に捉える是非や、使えるウェブサービスなどについてお届けする。

そもそも志望校はどうやって決めればいいのか。わが子に向く学校とは――。子どもの希望に寄り添いつつ、保護者や塾がむちゃはさせない併願戦略を組む極意について、希学園首都圏学園長の山﨑信之亮氏に聞いた。

合格体験記は読んだことがあっても、塾側の目線で併願戦略を解説した記事は少ない。難関校に強い中学受験塾である希学園首都圏学園長の山﨑信之亮氏に、偏差値が異なる6人の生徒の併願戦略について解説してもらった。実際の面談資料も公開して3回に分けて解説していく。第1回は平均偏差値40未満ながら中学受験をやり切って、持ち偏差値より10以上も上のチャレンジ校を狙う女子や、きっちり弱気シナリオも組みつつ御三家にチャレンジした男子のケースを紹介する。

中学入試本番まで残り100日。直前期は志望校に向けた対策的な学習になりがちだが、入試本番当日まで“地力”を伸ばすことの大切さを強調するのが難関校に強い中学受験塾、グノーブルだ。残り3カ月の教科別の勉強法や、期待値を最大化する志望校戦略を講師4人に聞いた。

自宅学習において頼りになる家庭教師だが、その質は玉石混交だ。キャンセル待ちが続く家庭教師の齊藤美琴氏に、上手な家庭教師の活用法や、志望校合格から逆算した勉強法について聞いた。

『週刊ダイヤモンド』10月28日号の第1特集は「わが子が成長する中高一貫校＆塾」。2024年の中学入試は、首都圏、関西圏共に受験率の上昇により、過去最高レベルの激戦となる見込みです。そして、この空前の中学受験ブームは、今後数年間は続くことが予想されています。それだけ中高一貫校への期待は大きいわけですが、競争が激化するほど子どもや家庭への負担も増していきます。偏差値やブランドだけではない、わが子が伸びる「中高一貫校」や「塾」の情報など、低学年から直前期まで役に立つコンテンツを忖度なくお届けします。（ダイヤモンド編集部　篭島裕亮）

前期は三菱商事と三井物産の純利益が1兆円を突破。瞬間風速という声もあるが、専門家は資源バブルがなくても総合商社の「実力値」が底上げされてきていると指摘する。資源に強い三菱商事、三井物産と非資源で利益を伸ばす伊藤忠商事など各社の戦略は異なるが、果たして今後5年間の勢力図とは。各社の株主還元策やダークホース候補についても紹介する。

東京証券取引所の「PBR1倍割れ」企業への改善要請もあり、割安株や高配当株が注目されている。とはいえ単純なスクリーニングでは、業績が伸びない「万年割安株」をつかんでしまう可能性もある。アナリストの業績予想に複数のスクリーニング条件も追加して、5年後の業績に対する「割安株」を選抜した。

直近5年間ではレーザーテックがテンバガー（10倍株）を達成。第一三共や総合商社各社の株価も大きく上昇した。では、次の5年間は？中長期保有で大きな利益を狙うのであれば、変化率が重要になる。アナリストの業績予想に複数のスクリーニング条件も追加して、「今後5年間で利益が大きく伸びる大化け候補」を選抜した。

マクロ景気よりも、「パイプライン（新薬候補）」次第で株価も業績も決まるのが製薬セクターの特徴だ。がん治療薬が伸びる第一三共、売上高トップも新薬開発で苦戦の武田薬品工業、創薬力の中外製薬など主要プレーヤーの今後5年を予測。各社の開発中の有望な薬についても紹介する。

元手65万円から資産150億円を築いた個人投資家の片山晃氏。インフレに転換するのであれば、日経平均は最高値の3万8915円を超えてくると分析しているが、銘柄選びのテーマは「日本株再発掘」だという。片山氏が中長期で注目する業種や投資戦略から、さらには具体的な企業名までをロングインタビューでお届けする。

医療財政の圧迫や、人手不足が追い風となるのが医療ITセクターだ。新型コロナウイルスバブル後は株価低迷が続く「元最強のグロース株」エムスリーも、足元では着々と事業領域と展開国を増やす「サグラダファミリア計画」を進行。JMDCもデータを武器に新たな軸の構築を目指す。新興プレーヤーも含めた5年後の勢力図を予測した。

テルモやオリンパスなど、主力企業の多くが2023年3月期に最高益を更新した医療機器セクター。低侵襲の医療機器を武器にROEの高い企業がそろうが、意外にも中長期では複数の不安要素があり、かじ取りを誤ると急失速する可能性もある。果たして、日本の医療機器メーカーは世界で活躍する「グローバルメドテック」に進化できるのか。変貌する医療機器市場を分析しつつ、中長期で活躍する本命企業を探した。

「不動産はインフレに強い」という声もあるが、今後5年間のオフィス市況は不透明感が強く、賃料上昇が期待しにくい。とはいえ、各社の中期経営計画には最高益更新やROE（自己資本利益率）向上など強気予想も目立ち、株価が出遅れている企業も多い。厳しい環境でも増益を続ける企業の条件とは何か。今後5年間の本命企業や注目テーマの分析に加えて、意外なダークホース企業も紹介する。

2017年の上場後、株価が4倍超に上昇しているマネーフォワード。同社の直近5年の売上高平均成長率は49％と驚異的な水準だが、意外にも上場以来一度も黒字になっていない。先行投資を優先させて「中長期的な企業価値向上」を狙う同社の戦略が、なぜ市場から高く評価されているのかを、決算短信や説明資料から分析した。

東京証券取引所が「PBR1倍割れ」や「ROE8％未満」など具体的数値を挙げながら、「資本コストや株価を意識した経営」を要請している。今後は株主からも従来以上に企業価値向上に向けた圧力がかかるはずだ。増配や自社株買い、さらには株価上昇も期待できるPBR1倍割れ銘柄をピックアップした。

「ESG」「女性活躍」「健康経営」など、利益やキャッシュフロー以外の非財務情報を重視した投資が注目を浴びている。一方で、こういった「意識高い系」の投資は必ずしもリターンに直結しないという批判も根強い。実態を明らかにしながら、複数の指標を掛け合わせた今後有望なESG銘柄を紹介する。

外食、レジャー、ホテル、小売りなど、訪日外国人客数の急回復でインバウンド関連株が脚光を浴びている。ただし、株価は相当先の業績まで織り込んだ銘柄も目立ち、ここからは銘柄選別が重要になる。「人件費増」「中国人旅行者の消費行動の変化」「SNSの発達」など、新型コロナウイルス感染拡大前の「爆買い」とは違う状況でも強いインバウンド銘柄を紹介する。

「SaaS×フィンテック」という成長分野で、直近5年間の平均売上高成長率が49％と快進撃を続けるマネーフォワード。投資先行型のビジネスモデルであるため赤字が続いているが、経理や人事労務を効率化するバックオフィス向けSaaSに加え、請求業務代行や決済サービスなどファイナンス分野も売上高が拡大している。辻庸介社長に「黒字化のタイミング」や「お金のNo.1プラットフォーム」への道筋を聞いた。

中国経済の成長を取り込むことで業績を伸ばしてきた「中国関連株」。中国の行動制限の解除によって再び注目されているが、この20年で中国経済は変貌しており、今後は業界や競争力によって二極化が進む可能性が高い。中国メーカーが台頭する中でも、高い競争力を持つロボット業界の注目3社を紹介する。