菊池大介
コロナで世界に急増する植物肉のニーズ、ニチレイ出資の国産ベンチャーも追従
新型コロナの影響により、米国では食肉加工施設の閉鎖が相次いでいる。食肉が品薄で価格が高騰しているなか、植物肉の需要は急増。5月18日に6.5億円の資金調達を発表した日本の植物肉スタートアップ・DAIZは、コロナが引き金となり植物肉の注目度は更に高まると見ている。
月額280円の傘シェアサービス「アイカサ」が刷新、コロナの逆風にどう向き合うか
雨がよく降るこれからの時期に心強いサービスが、傘のシェアリングサービス「アイカサ」だ。スマートフォンのアプリを使い、駅や街に設置された傘立てから傘を借りることができる。2020年5月より休止していたサービスが、より利便性を増したかたちで帰ってくる。
ビリーズブートキャンプが人気再燃、復活を仕掛けたスタートアップの奮闘
15年前に大ヒットしたフィットネスDVD「ビリーズブートキャンプ」。実は今、64歳を迎えたビリー隊長が、日本のスタートアップと組んで、「令和版」と銘打った新作動画を配信しているのをご存じだろうか。仕掛け人であるフィットネス動画配信のスタートアップ企業・LEAN BODY（リーンボディ）にリリースまでの経緯を聞いた。
本田圭佑も出資、オンライン教育の“サボり”防いで学習効率上げるスタートアップ
新型コロナウイルスの感染拡大によりさらに高まる、オンライン教育のニーズ。だが授業をただ非対面にするだけでは、サボる生徒もいる。そこに1対1のコーチングを提供することで、生徒の継続性や学習意欲の向上を図るのが、オンライン学習アプリの「Manabie（マナビー）」だ。運営元のMANABIE INTERNATIONALは4月22日、サッカー選手の本田圭佑氏を含む個人投資家やベンチャーキャピタルを引受先とした約5.2億円の資金調達を発表した。
ライブハウスをコロナから救え、著名ロックバンドとSTORESが新企画
新型コロナウイルスの感染拡大で国民の足が「店舗」から遠く今、「箱」が命であるライブハウスの運営者たちは悲痛な叫びを上げている。「このままではあと数カ月しか持たない」ーー崖っぷちに立たされているライブハウスを救うため、ロックバンドtoeはECプラットフォーム「STORES」と手を組み、東京事変など著名アーティストも参加する支援プロジェクトを立ち上げた。
創業100年ヤマトが「クロネコファンド」で目指す物流のデジタル化
誰もが使う「宅急便」のヤマトホールディングスが創業100年を迎えた。同社が物流の利便性や効率性を高めていくには「デジタル化」が必須となる。その上での要となるのがコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）によるスタートアップ投資だ。同社の投資戦略について専務執行役員の牧浦真司氏に話を聞いた。
「脅されても突き進める」住宅営業マンが解体業者のマッチングサービスを始めたワケ
全国にはおよそ846万戸の空き家が存在する。解体工事の規模は年率で7パーセント伸びており、市場規模は現在の1.7兆円から2045年までに4兆円になるとの試算もある。だが、施主は「優良な業者」や「適正な価格」を調べる術を持たない。そして成長市場にも関わらず、多重下請け構造の最下層にいる業者は潤っていない。スタートアップ企業のクラッソーネはテクノロジーを駆使し、解体工事業界に変革をもたらそうとしている。
ネットで依頼「宅配クリーニング」スタートアップ、15億円を調達して次なる挑戦
スーツやワイシャツはビジネスパーソンの“戦闘服”。ヨレヨレではみっともないが、クリーニングは後回しにされがちだ。「平日の営業時間に店舗に行くのは難しい」「休日は趣味や家族サービスに時間を費やしたい」。そんな悩みをネット宅配クリーニングの「リネット」は解消しようとしている。
「おいしい植物肉」にたどり着いた男の“発芽バカ”一筋30年
2050年にはタンパク質の需要に供給が追い付かなくなる、いわゆる「タンパク質危機」が到来するといわれている。そこで注目を集めるのが、牛肉や豚肉のような動物の肉を原料としない「代替肉」だ。熊本発スタートアップのDAIZは、大豆由来の植物肉原料で世界を視野に事業を本格化する。
