岡本文宏
「仕事を任せたのに、なぜ?」できる若手が次々と辞める職場の共通点とは?
仕事を確実に任せることができる部下は現場の核とも言える存在です。もし、辞めてしまうと大きな痛手ですよね。周りへの影響も大きく、下手をすれば、それが引き金となり退職の連鎖が起こるかもしれません。仕事を安心して任せられる部下の離職を防ぐにはどうすれば良いのでしょうか?

仕事のできるリーダーが部下に絶対言わない「NGワード」とは?
リーダーが何気なく言った言葉によって、部下のモチベーションが一気に下がってしまうことがあります。上司や経営者の言葉は、自分が思っている以上に影響力があります。時には「鋭利な刃物」と化し、心を傷つける場合もあります。それを放置すれば、部下との信頼関係が崩れてしまい、仕事を上手く任せることができません。今回は、リーダーが現場でつい言ってしまいがちなNGフレーズをご紹介していきます。

なぜか仕事ができるリーダーから「右腕」に選ばれる人の共通点とは?
「自分のコピーを作ってはいけない」これは、私のクライアントである企業の経営者に言い続けていることです。理由は、組織の右腕と考える人物が、自分のコピーのような存在だと、多くの弊害が出てくるからです。

任せ上手な上司、経営者は、共通して『観察力』にたけています。アンテナを立てて観察すれば、部下の状態、現場の状況が把握できるので「どのように声を掛ければ良いのか」や「任せるタイミング」などが分かります。

筆者は大の音楽好きで、学生時代からバンドを組んで活動を始め、50歳を超えた今でもオリジナル曲を作ってバンドで演奏して楽しんでいます。実は、チームに仕事を任せることは「アマチュアのロックバンド」の運営をモデルにするのがお薦めなのです。

任せるよりも、自分でやったほうが早い、自分でやればミスもないし安心、そもそも任せられる人がいない…そう思って一人で仕事を抱え込んでいるリーダーは多くいます。私はそういう状態を「自分で何でもやってしまう病」にかかっていると呼んでいます。任せることは、職場のリーダー、経営者の重要な仕事だと、頭では分かっているけれど、現場では任せることに不安を抱き、なかなか実行できないのが実情です。それでは、人は育ちませんし、リーダーが本来やるべきことができず、結果的に成果を上げにくくなります。

世の中の上司、経営者の多くは、部下に仕事を任せることが苦手です。仕事を任せるには部下の教育をしなければなりませんが、上司は自らのノルマをこなすことも課せられており、余裕がない場合も多いでしょう。しかし、そうした職場では部下は成功体験による成長を実感しにくく、離職のリスクも高まります。今回は、できるだけ時間を使わずに、安心して仕事を任せる方法をご紹介します。

2024年上半期に「ダイヤモンド・オンライン」で会員読者の反響が大きかった人気記事ベスト10をお届けします!第7位はこちらの記事です。

「タイパ志向」「会社への帰属意識が低い」などといわれるZ世代は、中高年世代にとって、よく分からない存在で、マネジメントに苦労する経営者や上司は少なくない。Z世代の社員たちの離職を防ぐためにはどうすればいいのだろうか。

世の中の上司、経営者の多くは、部下に仕事を任せることが苦手です。仕事を任せるには部下の教育をしなければなりませんが、上司は自らのノルマをこなすことも課せられており、余裕がない場合も多いでしょう。しかし、そうした職場では部下は成功体験による成長を実感しにくく、離職のリスクも高まります。今回は、できるだけ時間を使わずに、安心して仕事を任せる方法をご紹介します。

以前、関西で飲食チェーンを展開する経営者から、退職者に対する「退職理由の本音アンケート」の調査結果をお聞きしたことがあります。その中で、最も多かった回答は「しっかり教育してもらえなかったから」でした。では、具体的にどう教育すればよいのでしょうか。今回は、わずか15分で100%教えきる新人研修の方法について、お伝えしたいと思います。

「求人広告を出しても、なかなか応募がない」「せっかく採用できたのに、すぐに会社を辞めてしまった」などの悩みを、企業の採用担当者からしばしば聞きます。どうすれば求職者からの応募を増やし、会社に必要な人材を見抜き、さらに定着率を上げることができるのか。その具体的な方法を解説します。

マネジメントを行うには、部下の成長度合いや状況をしっかり把握しなければなりません。じっくり部下を観察すれば、ある程度現状は分かりますが、表面的に見えない部分を把握することは難しいでしょう。実は、リーダーとして本当に知るべきことは、外側からは見えにくいことである場合が多いのです。この課題解決のためにマネジメントが重視すべきは、「部下への質問」です。質問をマネジメントで生かすことには4つの効果があります。今回は「部下への質問」における注意点や効果的な質問方法などについて解説します。

月1回15分で部下のモチベが急上昇!若手の離職を防ぐ「魔法のMTG」とは?
少し前に、個別ミーティングの手法を紹介する本がベストセラーとなり、部下と一対一で対話することの重要性が広く認識され、一部の職場では、すぐに導入の動きがありました。ただ、お互いのスケジュールが合わなかったり、話が続かずすぐに終わってしまったりなど、継続することができずに自然消滅したというケースが多々見られます。なかなか現場に浸透しないのは、「他にやることが山のようにあってミーティングに長い時間を割けない」と、上司も部下も思っていることが原因です。しかし、個別ミーティングは必ずしも長い時間を費やす必要はありません。1カ月に1回、15分程度で十分です。そうであれば、他の業務に支障を来さず実施できるとは思いませんか?

部下が辞めない「聞き上手な上司」がやっている“1日15分”の取り組みとは?
「離職防止」は、以前から上司、経営者にとって大きな課題です。特に、仕事ができる人材が離職してしまうのは、組織にとって大きな痛手です。人手不足の状況が常態化している職場では、死活問題ともなりかねません。上司、経営者は離職防止を意識しながら、スタッフマネジメントを行わなければなりません。一方、現代の上司、経営者は、少人数でこれまで以上に成果を上げることが求められるため、自らプレイングマネージャーとしてチームの先頭に立ち、旗を振り続ける必要があります。そのため、じっくり腰を据えて、部下と向き合う時間が取れないのが実情です。そこで、この連載では、15分で完結できる、部下の育成、マネジメント手法をお伝えします。

コンテンツ起業家として独立した人の多くが、最初に個別コンサルティングの獲得を目指します。でも、セールストークがうまい、営業の達人は別ですが、クライアントを獲得するまで、なかなか難航するというのが実際のところです。なぜ、思ったように成果を上げることができないのか?それは、どれだけ優れたノウハウを持っていても、過去にどんなにすごい大手企業に勤めていたとしても、コンサルタントとして実績のない人物に自社の経営相談をする社長はまずいないからです。

雑誌に連載を持つことは、コンテンツ起業家(コンサルタント、コーチ、士業など専門家)としてビジネスを展開する上で不可欠です。でも、雑誌に連載を持つなんてハードルが高いのでは?と思う方も多いでしょう。実は、コンテンツ起業家にとって、雑誌に連載を持つことはけっして狭き門ではありません。編集者は常に新しい記事が書ける専門家を探しているからです。あなたにも十分チャンスがあるということです。

コンテンツ起業家(コンサルタント、コーチ、士業などの専門家)として稼働するには「講師」「筆者」「個別コンサルティング」の3つのビジネスエンジンが必要であることは、本連載の1回目で取り上げました。その第1エンジンは「講師」です。全国から声がかかる人気講師になるための方法について解説します。

コンサルタント、コーチ、士業などコンテンツ起業家として、仕事のオファーをドンドン受けて活躍するためには、「プロフィール」を充実させることが大切です。なぜなら、商工会議所や企業のセミナー担当者が講師をネット検索で探すときや、雑誌の編集者が執筆の依頼をする際、経営者が個別コンサルティングを依頼する前に必ず確認するのがプロフィールだからです。そこに書かれている内容で、あなたがどういう人物なのか、すべて分かるようにしなければなりません。ではどのように書けば良いのでしょうか。

コロナ禍の中で、自分の将来について、見つめ直す機会を持つことになったという人は多いのではないでしょうか?そうした中、資格を取得して独立・起業し、「自分の力」で生きていこうと考える人が増えています。コンサルタント業としての唯一の国家資格とされている中小企業診断士資格の2021年の受験申込者数は、前年比で115.7%、税理士資格試験の受験者数も101.8%、社労士資格の受験者数も軒並み増加しています。ビジネスパーソンが、これまでの業務経験を生かしてコンサルタントや専門家になるためにはどうすればいいのか。5回の連載で、その具体的なノウハウをお伝えします。
