経営 × ビジネスSNS

コミュニケーション・ツールの活用は
働き方改革とセットで考えるべき

河合起季
【第28回】 2016年11月28日
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対面とデジタルツールを
うまく使い分けることが重要

 これまで見てきたような働き方改革と切っても切れないのが様々なコミュニケーション・ツールだ。働き方改革とコミュニケーション・ツールの活用はセットで考えるべきものだ。

 ただ、対面コミュニケーションを、すべてデジタルツールによるコミュニケーションに変えられるわけではない。

 「情報共有や伝達というのは、デジタルツールがお手の物でしょう。しかし、お客様との交渉で意思疎通を図っていく高度な調整は対面が適しています。進化すれば、デジタルツールでもできるようになるかもしれませんが、現状は難しいでしょう」

 それぞれ一長一短があるから、うまく使い分けることが重要になりそうだ。

出所:三菱総合研究所

 加えて、「対面コミュニケーションの機会が減るため、ビジネススキル・交渉・指導スキル・プレゼンスキルの高度化、質の向上が求められる」という問題が。教育制度の見直しも必要になるかもしれない。

 また、メールの処理量が増えて逆に生産性が下がったということも起きている。これについては、よりユーザーフレンドリーなデジタルツールの活用を検討すべきだ。メール、電話、ファックス、対面、伝言メモといった複数のコミュニケーション・ツールの交通整理も課題。今は、歩行者と自転車とクルマが同じ道を勝手に行き来している状態だから、いつ事故が起きてもおかしくない。

 「デジタルツールが業務の効率化や生産性の向上に効果的なことは確かです。次のステップは、そこからどれだけ付加価値の向上につなげていけるかでしょう」

 例えば、デジタルツールを用いて会議の付加価値を高めるには、AI(人工知能)を活用して「ファシリテートで議論をスムーズにする」「議論を整理し、図を構造化して“見える化”する」「音声認識技術等を活用し、参考情報を会議に提供する」といったアイデアが考えられるという。こうしたデジタルツールの進化が働き方改革を大きく前進させることは間違いないだろう。

(取材・文/河合起季 撮影/宇佐見利明)

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