売上高が伸びているときに、手持ちの製品や商品、原材料といった在庫＝棚卸資産が増えるのはビジネスをする上で、当然のこと。適正な在庫がなければ、品切れ状態に陥ってしまい、売れるチャンスをみすみす逃すことになる。
ただし、売り上げが増加していても、在庫がそれ以上に膨らんでいるときは要注意だ。売れると思って大量に作ったり、仕入れたりしたものの、販売計画が狙い通りに進んでいない恐れがある。
過大な在庫を抱えたまま、販売が急減している会社も危ない。在庫は売れなければ現金にならず、販売の当てのない大量の在庫を抱えることは資金繰りの悪化を意味するからだ。
ファッションなどの季節商品の在庫は、流行遅れや陳腐化で簿価通りの価値がなくなっているリスクもある。売れずに滞留したままだと、遠からず不良在庫の減損処理を迫られることになる。
こうしたリスクを可視化するのが、「過大在庫が心配な会社ランキング」だ。今回は現状編として、最新となる2018年度の決算データから、棚卸資産回転期間（単位は日数）を計算。365日÷棚卸資産回転率で算出し、日商（1日当たりの売上高）の何日分の在庫を抱えているかをあぶり出した。
ちなみに棚卸資産回転率は、売上高を棚卸資産の期中平均（今回は18年度末と17年度末の金額の平均値）で割って計算する。
