東京五輪の翌年の21年秋の開幕へ
スピード重視で大改革を断行

 プロリーグ活性化の基本方針は、まず12都市を本拠地にホームタウンをつくり、地域密着を徹底。子ども向けのラグビースクールをつくって、普及活動をしながらファンを拡大する。

 デジタルマーケティングも本格導入。W杯のチケット購入者をベースに、ファンの属性を把握。集客に加えて、放映権ビジネスやスポンサー集めにも活用する。

 チームの法人化(分社化)も義務付ける。親会社の従来型のCSR(社会貢献)の経費ではなく、独自で稼ぐとなれば、自然と意識も変わってくる。

 ホームスタジアムの確保も重要な問題。地元自治体との連携が大切で、ここは先輩であるサッカーのJリーグやバスケットボールのBリーグが参考になる。

 結束力が強いことで知られるラグビー界だけに、一度動きだせば、ぐっとスクラムを組むのが強み。清宮大改革で日本ラグビーはかつての人気復活を目指す。