役職の「有無」は転職に影響するのでしょうか？ Photo:PIXTA
組織のフラット化で
「役職」と「評価」の連動性が低下
本連載では折に触れて「35歳転職限界説」は昔話で、40代～50代の転職者が増加していると指摘してきました。その流れを受けて、「40代ヒラ社員は転職市場でどう見られるのですか」と質問されることがありました。
会社が社員に与える役職は、役割だけでなくその人への評価や報奨という側面もあります。したがって、40代で役職がない人は「いまの会社で評価されていない人だろう」との見方をされるのが、一昔前には一般的でした。
ただ、組織のフラット化を進める企業が増加し、会社からの評価とその人の職位が必ずしも連動しないケースが、昨今では増えています。年功序列は崩壊し、かつてのようにある程度の年齢になったら昇進するのが普通という時代ではなくなっているのです。当社もフラット化を進め、マネジャーがいない組織になっています。
そもそも、どんな役職や肩書が与えられるかは、その会社の状況次第なところもあります。たとえば、急成長中の会社はどんどん組織が拡大することもあり役職を乱発する傾向にありますが、成長が鈍化すれば役職はそう簡単にはつかなくなったりします。
昇進要件の厳しさも会社によって異なります。部下を持つ組織のマネジャーとしては厳しいけれど、対外的な意味合いで名称だけのマネジャーとして昇進させているような会社もあります。
