リモートでも成果を出し続けるコツとは？ Photo:PIXTA
働き方の大変革が
大企業ののんびり社員を直撃？
富士通が2022年度末までにオフィスの規模を半減すると発表し、注目を集めています。新型コロナウイルスの感染拡大で生じたニューノーマルにおいて、従業員がこれまで以上に高い生産性を発揮し、イノベーションを創出し続けられる新しい働き方を推進するため、従業員の勤務形態はテレワークを基本とし、業務内容に合わせて自宅やサテライトオフィスなどから自由に働く場所を選択できる勤務形態にしたのです。
また、同社では20年4月から国内グループの幹部社員約1万5000人を対象に、職責を明確に定義しそれに応じた報酬設定と人材配置を行うジョブ型人事制度を導入しています。
このようにニューノーマルの世界を見据え、社員の働き方や業務の進め方を大きく見直す動きが目立っています。もちろんすべての仕事がリモートワークでできるわけではありませんが、新型コロナウイルスのワクチンや特効薬ができない限り、こうした潮流は続くでしょう。
つまり、働き方の自由度が高まる一方、人事制度はジョブ型への移行が進み、結果として働く人の「プロフェッショナル化」が進展していくのです。
