DX人材の採用に苦戦している企業は、そもそものDX戦略に課題があるケースが少なくありません Photo:PIXTA
デジタルトランスフォーメーション（DX）へと舵を切る企業が増える一方で、DX人材の採用に苦戦するケースが後を絶たない。では、こうした企業にはどのような課題があるのか。リクルートキャリアで主にインターネット分野の採用支援を手がける早崎士郎氏がDX人材の採用に苦戦する企業の課題について解説する。
DXに取り組む企業の裾野が拡大
推進を担う人材の採用が活発化
「当社もDXに取り組むべきと考えているが、何から手を付ければいいのか」
私たちのもとに、企業の経営陣からそんな相談が寄せられるケースが増えてきました。
2019年頃までに、DX関連の人材採用を行っていたのは、IT企業やコンサルティングファームが中心で、事業会社は一部の先進的な大手企業のみでした。しかし、コロナ禍に直面した2020年、業務のオンライン化の必要に迫られたのをきっかけに、DXへの意識が一気に高まったのです。
2020年は、幅広い業界のトップクラスの大手企業がDXに本腰を入れ始めました。そして現在、DXに乗り出す企業の裾野はさらに広がっています。各業界の準大手～中堅クラスの企業、急速にマーケットが縮小していくわけではない業種――例えばエネルギー・化学・素材といった企業、創業100年の老舗企業、EC未経験の中小メーカーなど、幅広い企業が「DX」に取り組むために人材採用を検討しています。
多くの企業は、DXに取り組むために、どんな人材が必要かもわからない状況からスタートします。まず行うべきは、次のような視点でDXの目的を明確にすることです。
●誰のためのDXか？（顧客／取引先／従業員など）
●何のDXか？DXのテーマ・対象は？
●そのDXによって何ができるのか？
●DXによって何が変わるのか？何が解決されるのか？
目的を定めた上で、「どんなリソースを活用するか」「誰がやるのか」などを検討し、組織形態や必要な人材要件の定義へ進んでいきます。
