Photo:PIXTA
2021年も20年に引き続き、新型コロナウイルスの感染状況に成長率が左右された。22年はその状況から脱することができるのか。特集『総予測2022』の本稿では、12人のエコノミストに22年の成長率の予測とその理由を聞いてみた（ダイヤモンド編集部編集委員 竹田孝洋）
「週刊ダイヤモンド」2021年12月25日・2022年1月1日合併号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は原則、雑誌掲載時のもの。
2021年7～9月期は
2期ぶりのマイナス成長
前半は高成長、後半は成長ペースが鈍化。これがエコノミスト12人に聞いた、2022年における日本経済の見通しの平均像だ。
まず、足元の景気の状況から振り返ってみよう。
21年7～9月期は、デルタ株の感染拡大により緊急事態宣言が発せられ、飲食店の営業時間制限、各種イベントの無観客開催など経済活動が抑制された。そのため、実質GDP（国内総生産）成長率は前期比0.9％減、年率換算で3.6％減と、2期ぶりのマイナス成長となった。
21年10～12月期は一転、大幅なプラス成長となりそうだ。緊急事態宣言も解除され、経済活動が正常化した。それまで抑制されていた需要、いわゆる繰り越し需要が顕在化し、個人消費などが回復する。回答の平均値は前期比年率で5.9％である。
22年に入っても、回復の勢いは継続する。その理由は何か。12人のエコノミストによる成長率の予測と併せてお伝えする。
