正解は 1
解説 社員の平均勤続年数が長い会社は、働きやすくてよい会社かもしれません。
しかし、社員が働きやすくて長く勤める会社と、株価が上がる会社は、まったくの別物として考えなくてはいけません。
一般的に平均勤続年数が長い会社は、よくも悪くも業績が安定しているケースが多いです。
守りの投資と
攻めの投資
こうした会社は「守りの投資」には向いているかもしれませんが、資産の桁を増やす「攻めの投資」にはあまり向いていません。
一方、上場してから5年以内の会社は、まだまだ成長する余力があると基本的には考えられます。
上場して得た資金力や知名度、社会的信用などを使って、事業を大きく伸ばしていけるとしたら、このフェーズにいる会社は“ダイヤの原石”といえるでしょう。
投資家との利害が
一致する条件
また、経営者である社長が大株主として自社株を保有しているということは、小型株集中投資でかなり重要なポイントです。
なぜなら、株価や株主への配当金を伸ばすという点で、経営者と投資家の利害が一致するからです。
自社株を大量保有している経営者は、株価を上げる(=時価総額を増やす)ことが自分自身の利益にも直結するため、生え抜きサラリーマンの“雇われ経営者”に比べると、より自分事として株価や配当金を上げようというモチベーションが働きやすいのです。
また、時価総額が小さな小型株のほうが、やはり会社としての伸びしろもあると考えられます。
ポイント 経営者が大株主で投資家と利害関係が一致する会社が有望
※本稿は『10万円から始める! 小型株集中投資で1億円 【1問1答】株ドリル』(ダイヤモンド社)から一部を抜粋・編集したものです。