JR東日本は2026年度までにSuicaの改札システムを“クラウド化”する
JR東日本は「Suica」の改札システムについて、2026年度までに“クラウド化”する方針を明らかにした。2023年春より新たにSuicaに対応する東北3県（青森、秋田、岩手）を皮切りに、関東や新潟県の既存Suicaエリアについても順次クラウド対応の新システムに置き換えられる見込みだ。
Suicaシステムの根幹技術は2001年から大きく変わっていない。今回発表された新たな改札システムの導入により、Suicaのサービス自体が大きく変わる可能性がある。
JR東日本は4月6日、青森、秋田、岩手（盛岡エリア）の3県でSuicaサービスを2023年春以降に提供するとした。そのニュースリリースの中で、「センターサーバを採用した新たな改札システム」を導入すると明らかにしている。この新システムこそが“クラウド化”した新たな改札システムだ。
2023年春以降、秋田、青森、岩手の3県にSuicaが導入される
新しい改札システムに更新されると、Suicaを使ったさまざまなサービスが提供しやすくなる。現時点ではあくまで可能性の範囲にとどまるが、QRコード改札など新しい技術の導入が進むポテンシャルも秘めている。
同社広報は、新たなSuica改札システムは東北3県の新エリアだけでなく、すでにSuicaエリアとなっている関東や新潟県、宮城県（仙台エリア）でも順次導入する方針を明らかにした。2026年度をめどに、JR東日本エリアのすべてのSuica対応を自動改札機が新システムに更新される見通しだ。
