石井 徹

人物などを撮影してARモデル化できる、ソフトバンクの撮影スタジオ「xRスタジオ」。同社は“脱・携帯キャリア”を目指す「Beyond Carrier」戦略の一環として、xRスタジオを活用し、アイドルやタレントなどをターゲットとした新たな産業向けサービスの展開をもくろむ。

米Googleは8月3日（日本時間）、スマートフォンの新製品「Pixel 6」シリーズを発表した。Google独自のチップセット（SoC）を初めて搭載する製品で、カメラを強化した「Pixel 6 Pro」と、標準モデルの「Pixel 6」の2機種を展開する。

日本では2020年に5Gの商用サービスがスタートしたばかりだが、携帯キャリア各社はすでに次世代の通信技術に向けて開発を進めている。「6G」や「Beyond 5G」と呼ばれる次世代技術でスマホはどのように変わるのか──ソフトバンクの例を引きつつ概観してみよう。

Microsoftは日本時間の6月25日、Windows OSの次期バージョン「Windows 11」を発表した。Windows 11はスマートフォン時代に最適化したOSとなっている。操作体系を改善したほか、Androidアプリへの対応や、Xboxのゲーム体験の向上などを行なっている。

ロボット掃除機「ルンバ（Roomba）」で知られるiRobot（アイロボット）が、そのロボット技術を生かしてプログラミング教育の分野に進出しているのをご存じだろうか。同社のRootシリーズはルンバをモチーフとし、プログラミングを実際に体験できる小さなプログラミングロボットだ。アイロボットジャパンは、6月8日の「ルンバの日」にあわせて、Rootシリーズの低価格な新モデル「Root rt0」の投入を発表した。

Googleは米国時間で5月18日、開発者向けオンラインイベント「Google I/O」の基調講演にて、Android 12の新たなユーザーインターフェイスを発表した。こだわったのは“パーソナル化”だ。

ソフトバンクグループがこれまで数百億円規模の資金を投じ、コード決済サービス首位の規模へと育ててきた「PayPay」。そのPayPayが黒字化に向けた重要な転換点を迎えている。

JR東日本は「Suica」の改札システムについて、2026年度までに“クラウド化”する方針を明らかにした。2023年春より新たにSuicaに対応する東北3県（青森、秋田、岩手）を皮切りに、関東や新潟県の既存Suicaエリアについても順次クラウド対応の新システムに置き換えられる見込みだ。

ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）は3月31日、MVNOサービス「トーンモバイル（TONE）」の新スマホと新サービスを発表した。あわせて、DTI代表取締役会長兼CEOで同社の親会社フリービットの代表取締役社長の石田宏樹氏より、2024年までの5G移行期間に向けた戦略が示された。

アップルは3月30日、世界開発者会議「WWDC21」を6月7日～11日にかけて開催すると発表した。昨年同様に、完全オンラインでの開催となる。

LINEはトークアプリ「LINE」や関連サービスで扱うプライバシーデータの管理を日本国内に完全移転すると発表した。一部の個人情報が中国の関連会社からアクセス可能となっていたことが報道で公になり、対応を迫られた形だ。

大手町・丸の内・有楽町地区まちづくり協議会（大丸有協議会）とソフトバンク傘下のBOLDLY（ボードリー）は、東京・丸の内エリアで自動運転バスを走行する実証実験を開始した。3月8日～14日まで、丸の内仲通りで乗客を乗せた自動運転バスを走行させる。

3月1日、日本のインターネット史に新たな1ページが刻まれた。Yahoo! JAPAN（ヤフー）とLINEという2つの巨大インターネット企業が経営統合し、Z HOLDINGS（ZHD）の傘下に収まった。国内で200以上のサービス群を抱える両社は、統合による事業拡大で2023年度に営業収益2兆円を目指す。ヤフー出身の川邊健太郎氏とLINE出身の出澤剛氏が共同CEOとして登壇した統合後初めての事業戦略発表会をレポートする。

ソフトバンク傘下でYahoo! JAPANを展開するZ HOLDINGS（Zホールディングス）は、LINEとの経営統合後の初の方針発表会を実施した。両社が競合するスマホ決済サービスでは、ソフトバンク系の「PayPay」へLINE Payのサービスを統合する方針が示された。

ソフトバンクは新ブランド「LINEMO（ラインモ）」を3月17日より提供すると発表した。オンライン専用の新プランで、月20GBのデータ容量で基本料金は2480円。2月18日の発表会で明らかになったLINEMOのサービス内容を詳しく見ていこう。

携帯キャリア3社が発表したオンライン申込専用の新料金プラン。NTTドコモの「ahamo（アハモ）」、auの「povo（ポヴォ）」、ソフトバンクの「SoftBank on LINE」が2021年3月より提供される。この新料金プランが適しているのはどんな人か、3社のプランの特徴を比較しながらまとめた。

KDDIは1月13日、auの新料金ブランド「povo（ポヴォ）」を発表した。店頭サポートを行わないオンライン専用のプランで、データ容量は月20GBで2480円というシンプルな内容。ドコモの新プラン「ahamo（アハモ）」に対抗しつつ、“トッピング”機能で独自色を出している。

NTTドコモは12月3日、5Gプランながら月間20GBが月額2980円（税抜）で利用できる新料金プラン「ahamo（アハモ）」を発表した。2021年3月より提供する。割安な料金設定に加えて、5分間までの通話が無料のかけ放題や、海外82か国でのデータ通信が追加料金なしといった優遇もある。

国内系スマホメーカーの数少ない生き残りとなった京セラは、脱スマホを見据えた構想を練っている。これまでニッチな需要を捉えた製品に活路を見出してきた同社だが、シニア向け事業の一環として、「鏡型のスマートディスプレイ」を提示した。

アップルは10月14日（日本時間）、5Gに対応したiPhone 12シリーズを発表した。今回はシリーズでも最多の4モデル展開で、普及価格帯ではシリーズを代表するモデルとなる6.1インチの「iPhone 12」に加え、小型版の5.4インチモデル「iPhone 12 mini」を展開。より高機能を求めるユーザー向けのProラインには6.1インチの「iPhone 12 Pro」6.7インチの「iPhone 12 Pro Max」の2製品を投入する。