パチンコ、麻雀、女、酒、タバコを欠かさず、ほぼニート状態の父親。それに母親が共依存するという複雑な家庭環境に育った。14歳のとき、父親が自己破産して失踪。貧しい生活を支えた母親は病に倒れ、半身不随に。苦境のなか、独学で大学に合格、奨学金を得た。そして、兄・成田悠輔がくれた本をきっかけに「起業」を志した。話題の書『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険』（ダイヤモンド社）の著者・成田修造は、体当たりで起業家の道を歩むようになる。本書は起業を通じた人生の指南書で、何歳からでも組織に頼らず、副業・独立・起業でビジネスを展開するときに必須の内容。これからは会社員であっても、自分で事業をつくれると強い。その思考法とノウハウを全公開する。
※本稿は、『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものです。
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社内起業という選択
「社内起業には興味があるが、どうすればいいのかわからない」という人も多いのではないでしょうか。そこで、社内起業をするための代表的な3つのルートを紹介したいと思います。
ルート2 新規事業担当者として抜てきされる
ルート3 自ら新規事業を上司に提案する
ルート1 社内公募に応募する
今回説明する「社内公募」は、会社の制度として社内起業が認められているケースです。
クラウドワークスでも社内公募制度を設けていた時期があり、新規事業のアイデアを自由に、もしくは期間を決めて提案できる仕組みにしていました。
事業プランを社内でプレゼンし、審査に通れば、晴れて事業化を進めるというのが、社内公募の一般的な流れです。
リクルートの「Ring」
リクルートグループでは、40年以上続く新規事業提案制度「Ring」（「リクルート・イノベーション・グループ」の略）があり、ここからフリーペーパー「R25」やオンライン教育サービス「スタディサプリ」などの事業が生まれたといいます。
『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険』（ダイヤモンド社）P139より
毎年1000件ほどの応募があるそうですが、ここからいくつかの段階で審査され、最終的には社長や役員にプレゼンをして、事業化に向けて動き出す。
そうやって新規プロジェクトが生まれていきます。
社内企業応募の
副次的な効果
このような社内起業の公募制度がある会社に勤めている場合、新規事業のプランを考えてチャレンジしてみるといいでしょう。
最終的に新規事業として採用されなかったとしても、アイデアを事業プランに整理し、磨き上げ、プレゼンをして人に伝えるというプロセス自体から大きな学びを得られ、貴重な成長の機会になります。
また、上司に「この人は新規事業をやりたいんだな」と認識されるので、別の新規事業のメンバーとして声がかかる可能性も出てきます。
就職・転職先の
検討事項の1つに
そもそも、このような社内公募制度を設けている会社は、会社として新規事業を推奨しているので、新しい価値を生み出すことに貪欲な姿勢が感じられます。
そうした会社には起業家精神を持つ人材も多く、通常の事業部門にいたとしても日々アイデアを考えている人がいたり、質の高い新規事業の情報が流れていたりします。
まず就職や転職の段階で、新規事業を生み出す制度や風土がある会社なのかを検討事項の1つに入れてみるといいでしょう。
※本稿は、『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険』（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものです。
