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トラックなど車両や、倉庫など物流施設は、陸運業に不可欠な設備だ。自社所有しているだけでなくリースでも調達している。特集『激震！新リース会計 財務悪化リスクランキング』（全9回）の＃6では、陸運業界で新リース会計基準の適用による財務悪化リスクの高い企業を独自試算でランキングし、上位17社を掲載する。（ダイヤモンド編集部編集委員 竹田孝洋）
車両、倉庫など物流施設を
リースで調達
陸運業という業態から思い浮かぶのは、トラックなどの車両や、倉庫、ベルトコンベヤーなどの物流施設だろう。陸運業の会社がオペレーティングリースで借りている対象もやはり車両や物流施設である。ただ、どの設備が主な対象になっているかは会社によって違う。
現在、決算期末時点で、オペレーティングリース契約に関わる未払いのリース料は、未経過リース料期末残高として財務諸表の注記に記載される。未経過リース料を資産として加えることで、新リース会計基準適用後の姿を推測することができる。
2028年3月期から始まる新リース会計で影響を受ける企業はどこなのか。
次ページでは、独自試算であぶり出した、陸運業のうち新基準適用で財務悪化リスクが高い17社のランキングを公開する。そして、上位の会社ごとの主なリース対象設備を解説する。
