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イランへの軍事攻撃で注意すべき
原油価格変動による世界経済への影響
2月28日、米国とイスラエルによるイランへの大規模軍事攻撃が開始された。直前まで絶好調といってもよい状況だった日本株は、いきなり冷水を浴びせられた形となったが、今後の展開を読む上で重要なポイントをいくつか見ていこう。
戦争というものは、あくまでも限定的な地域紛争である限り、世界経済への影響が一時的かつ限定的なものになることがほとんどである。今回のイランでの戦争も、戦闘そのものはそうした範疇に属する。
ただし、原油価格への影響を通じて世界経済に影響を及ぼすという点では、ウクライナ戦争とも共通するところであろう。
最重要ポイントは
ホルムズ海峡の安全確保
イランは産油国でもあるが、そのことによる影響は限られている。むしろ重要な点は、ホルムズ海峡の安全性である。日本はイランから直接原油を輸入していないが、多くを依存する他中東産原油のほとんどが、このホルムズ海峡を通って運ばれてくる。
グラフ1は、昨年初以来の日米欧中の株価の推移を指数化したものだ。イランショックによる日本の株価下落幅がとくに大きくなっていることが分かる。部分的には高市フィーバーによって日本株がアウトパフォームしてきた反動という面もあるが、やはり中東産原油への依存度の高さが大きく影響していると考えられる。
ちなみに、（グラフには入っていないが）昨年来圧倒的なパフォーマンスを示してきた韓国株は、さらに大きなダメージを受けている。これも近時のアウトパフォームの反動という側面に加え、原油の調達構造が日本と極めてよく似ていることが大きく影響している。
このホルムズ海峡の安全が早期に回復されるかどうかが、日本や韓国の経済状況にとって重要なポイントになることは間違いないだろう。
