アパレル通販サイト「ゾゾタウン」を運営するスタートトゥデイが10月末から提供を始めたスマートフォン用アプリ「WEAR（ウェア）」をめぐり、同社と一部の商業施設との間で対立が強まっている。
スタートトゥデイの前澤友作社長は「なるべく早い段階でウェアの500万ダウンロードを達成したい」との目標を掲げるが、これに対してルミネの新井良亮社長は「ウェアが普及すれば業界として大打撃を受ける」と危機感を高めている。
ウェアが注目されている理由は、「バーコードスキャン機能」と呼ぶ仕組みにある。
ユーザーが店舗で気になった商品を見つけた際、スマホでウェアを立ち上げ、値札についているバーコードをスマホで読み取ると、その場で商品情報やさまざまなコーディネート画像を見ることができる。
また、悩んだ末に店舗での購入に至らなくても、閲覧履歴を残しておくことで、じっくり考えた後、いつでもどこでもスマホを使ってブランドのECサイトかゾゾタウンから商品を購入できる。
サービスを開始した10月末以降、「数日でダウンロード数は10万を超えた」（スタートトゥデイ）と、すでに多くのユーザーの支持を集めている。
ウェアを使うメリットがあるのはユーザーだけに限らない。
アパレルブランド側にとっても、店頭でさまざまなコーディネート画像を見せることで客の購買意欲を高めることができる。また、店頭で購入に至らなかった客がインターネットで購入することは、販売機会ロスを減らすことになる。
店頭の販売員は個人単位で公式アカウントを持つことができるため、自らもコーディネート画像を投稿することが可能だ。中には9000人ものフォロワーを抱える「カリスマ店員」も出てきており、こうした販売員による情報発信はブランド価値の向上や集客にもつながる。
商業施設が恐れる
ショールーミング
「当社が入居している商業施設のほとんどから“ウェアの導入はやめてくれ”と言われている」（アパレル販売大手）
各社がウェアを嫌う理由は、「ショールーミング」への懸念にある。
