リクルート新規上場に集まる注目
住所付き“IPO富豪リスト”の中身
「そういえばおまえ、実は結構“R”の株を持っていたんだな」
「え、いや、あまり持ってないよ」
「とぼけてもダメだ。ここにちゃんと数字が載っているぞ」
渡されたのは200枚近い分厚い紙の束。表紙には「新規上場申請のための有価証券報告書 株式会社リクルートホールディングス」とある。
9月10日、リクルートは「東京証券取引所から新規上場が承認された」と発表した。上場予定日は10月16日。時価総額1兆6000億円の超大型IPO（新規株式公開）が秒読みとなったのだ。株価の上昇基調に乗って、最近は大型IPOが相次いでいる。
その発表後に、OB同士で顔を合わせた、あるリクルート出身者は、渡されたその資料をめくって面食らった。自分の名前とリクルート株の保有数が載っていたのだ。自分だけではない。知り合いの名前もたくさんあった。
「あいつも意外と持っているんだな」。そう思ったのもつかの間、さらに仰天の事実に気付く。自分の名前の横に、ご丁寧に市区町村まで住所が載っているではないか。
「これって公開されている資料だよな？ ここまで出していいの!? 家に来られちゃうでしょ！」
そのOBが戸惑うのも無理はない。IPO株といえば、上場後に何倍も株価が跳ね上がることが多い、投資家の垂ぜんの的。この書類を見れば、そのIPO株で、上場後に誰が幾ら大もうけするかが丸分かりなのだ。いわば、住所付きの“IPO富豪リスト”だ。書類で分かるだけでも最低138人の億万長者が誕生する計算だ。
