東南アジアやインドでスマートフォンの普及に拍車がかかっているようだ。
バンコク郊外のスマートフォンマーケット
調査会社のGfkによれば、タイ、マレーシア、シンガポール、ベトナム、フィリピン、ベトナム、カンボジアのASEAN7ヵ国で、前年同期比44％増となる年間1億2000万台のスマートフォンが出荷され、出荷金額は前年同期比24％増となった。特に前年同期比70％増のインドネシア、同56％のベトナム、同44％増のタイの成長が著しい。
「スマートフォン普及を牽引しているのが、中国メーカーの安価なスマートフォンである。中国メーカーの存在は増し、世界的なメーカーのシェアを落とす存在となっているという。少なくとも345モデルの中国メーカー発のスマートフォンが世界各国で売られている。国際的なブランドのスマートフォンの平均価格が253ドルに対し、中国のスマートフォンのそれはわずか159ドルと安い」とGfkは発表する。
これを読んで「ついに中国メーカーの低価格製品が新興国市場を席巻する日がやってきたか！」と思うかもしれない。だが中国メーカーの席巻は始まったばかりだ。
アセアン各国の街を歩いて携帯電話市場を見ても、中国メーカーの製品は数えるほどしか見かけない。中国メーカーが群雄割拠する中国市場においては、9月末の時点で海外メーカーの製品も含め、1196機種もが販売されている（余談だが、中国市場では3ヵ月間で1億台のスマートフォンが出荷されている）。これから首都商都から地方都市でもスマートフォンが普及していく東南アジアにおいて、中国メーカーの製品はごく一部が台頭しているにもかかわらず、既にシェアを上げているというわけだ。
東南アジアのスマホ市場で
注目を集める中国メーカー「OPPO」
タイDtacが発表したスマートフォンレポート拡大画像表示
タイのキャリア「Dtac」が最近発表したレポートでも、1万バーツ以下の比較的安価なスマートフォンが人気になっていると発表している。そして、トップ5のメーカーは1位から順に「Apple」「HTC」「Samsung」「OPPO」「Nokia」となっている。この4位にランクインした「OPPO」という聞き慣れないメーカーは、中国企業だ。
