「主体性」を教育することは不可能
1967年生まれ。筑波大学卒業後、日本テレビ放送網に入社。コンピュータシステム部門に配属され、多数の新規事業立ち上げに携わる。2000年にソニー入社。ブロードバンド事業を展開するジョイントベンチャーを成功に導く。03年にハンゲーム・ジャパン（株）（現ＬＩＮＥ（株））入社。07年に同社の代表取締役社長に就任。15年3月にＬＩＮＥ（株）代表取締役社長を退任し、顧問に就任。同年4月、動画メディアを運営するC Channel（株）を設立、代表取締役に就任。（写真：榊智朗）
仕事は与えられるものではなく、自らつくり出すものです。つまり、すべての根底には主体性があるということ。主体性がなければ、絶対にいい仕事はできないし、活躍することもできません。会社に「教育」を求める人は、その時点で問題があると思うのです。
しかも、そういう人に限って、こんなことを言い出します。
「成長できないのは、会社が教育しないからだ」
これは、「教育」を言い訳にしているだけ。
こんな言い訳を許さないためにも、できるだけ会社は「教育」という言葉を使わないほうがいいと、僕は考えています。
むしろ、こういう人たちにとっては、「教育」こそが害悪となるのではないでしょうか？ なぜなら、「主体的になること」を教育することはできないからです。
それよりも、
「自分には足りないものがある」
「このままでは誰にも必要とされない」
と気づくまで放置したほうがいい。
それに気づいたときはじめて、人は真剣に学び始めるからです。
それ以外に、主体性を身につける方法はないのではないでしょうか？
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