3月16日のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）で、米国は超低金利政策の維持を決定した。また日銀も、新型オペの供給枠を10兆円から20兆円程度に拡大する追加金融緩和策を発表した。
両中央銀行が緩和姿勢を鮮明にし、カネ余りが続くことから、日米の株価は下値を切り上げるかたちで水準訂正を行っている。
しかしながら、株式市場は日米共に「薄商い下の上昇」の様相が濃い。ダウ工業株30種平均は小幅な上昇を重ねて8連騰となったが、ＮＹＳＥ（ニューヨーク証券取引所）の出来高20日移動平均は10.3億株（3月18日時点）と低調だ。
日本でも、3月の東証1部売買代金の1日当たり平均は、わずか1兆1000億円台（ＳＱを除く）である。3月決算期末という特殊事情もあるが、板（売買注文）の薄いなかを、ヘッジファンド系の買いオーダーで上昇している印象が強い。「株価上昇と薄商い」という二律背反は相場不安定の種である。
