住まいの「買いどき」と報道される一方で、景気低迷によりサラリーマン世帯の給料は減り続けている。「今の年収なら、住宅ローンを組むことは可能だけれど、将来的に払い続けられるのだろうか･･････」と、購入に踏み切れない人も多いのではないだろうか？　

　そこで最終回は、実際に住まいを購入した人のプロフィールを基に、年収と買える物件の価格との相関関係を分析してみよう。さらに、年収500万円台でも失敗しない住まい購入のコツを紹介する。

平均購入価格約4000万円なら
自己資金400万円以下が約4割も！

　まずは、住まい購入者の実情を見てみたい。下のグラフは、リクルート住宅総研が、2009年に首都圏新築マンション購入契約者を対象に行なった調査の結果だ。これによると、平均購入価格は3941万円（契約者全体）。それに対し、自己資金（頭金や諸経費用として用意した金額）は、852万円（契約者全体）となっている。ここ数年の推移を見てみると、平均購入価格、自己資金共に減少傾向にあるようだ。

　そんななか、注目したいのは、自己資金200万円未満の割合が年々増加していることだ。09年は、「自己資金200万円以下」が全体の26％とダントツ。「200万円以上400万円未満」の層を加えると、自己資金400万円未満は、およそ4割にも上る。

　一般的に、自己資金は購入額の2割程度用意するのが理想と言われているだけに、「実情は思いのほか少ない」と言える。一方、自己資金が少なくなると共に、ローン借入総額は増加傾向にある。09年全体の平均では、ローン総額は3205万円。「借入総額3000万円以上」は、約6割に達している。