メタボ大国アメリカで大絶賛されている
日本の“ある食品”

「こんにゃくという独特の食感と風味をもつ伝統食材を海外で広げたい」

 さかのぼること6年前、群馬県昭和村のこんにゃくメーカー「北毛久呂保（くろほ）」社長の兵藤武志さんは県内でもいち早く、こんにゃくを携えて海外に向かっていた。

「スライム？」「食べられるの？」
外国人からは“謎の物体”扱い

 こんにゃく初デビューは、昭和村商工会が参加したドバイの展示会だった。しかし、結果は「惨敗。さんざんでした」と兵藤さん。

「食べた瞬間、口を押さえて言うんです」と兵藤さんが続ける。

「スライミー」

 スライムみたいで、ぷよぷよして気持ち悪い。まったく、こんにゃくは口に合わなかったのだ。そればかりか兵藤さんは衝撃の事実を突き付けられた。

「こんにゃくが『食べもの』だと理解されなかったんです」

 こんにゃくを見た外国人が、まず言うのは「なんだ、これは!!」。次に言われるのが「食べられるのか？」。こんにゃくは、もはや「謎の物体扱い」だったのだ。

「もっと海外でも認知されていると思っていました…」と兵藤さん。ゆえに「説明が大変」。

「とにかく『植物からできている』ってところから説明しないといけないんですよ」

 じつは、世界中でこんにゃくを食べている国民は、ほぼ日本人ぐらい。海外でも、こんにゃくいもは生産されているが、それは、ほぼ増粘剤やペットフードとしてのニーズである。こんにゃくのことは、ほぼ世界中の誰もが知らなかったのである。
 
 その後ロシアの商談会にも行った兵藤さん。やはり「食べもの扱いされないうえに、大不評」だった。

中国人留学生も絶句！
こんにゃくの食感は「ありえない」

 兵藤さんがショックを受けて帰ってきたころ、群馬県としても海外輸出戦略の機運が高まっていた。

 国内でのこんにゃく消費量低下に加えて、近年、LDC諸国の無枠無税措置によって、ミャンマー、ラオスなどからの安価なこんにゃくいもの輸入が急増し、農業者や製粉業者にとって大きな脅威となっていたのだ。

 県として、国際競争力を強化するべく、まず、生産者への効率的な機械化体系の導入や大規模化により、生産コストを10～15％低減する目標を掲げた。

 さらに2012年には、海外への販路拡大と需要の増加を図るべく、海外輸出に必要な方策を研究するために、県、生産者、製粉業者、加工業者などで構成された「群馬県こんにゃく海外戦略研究会」を設置した。