日立製作所

JR東海が、「水素」でENEOS、日立製作所と連携すると発表した。取材を進めると、JR東海ならではの悩みや、ENEOSが描く青写真も見えてくる。一方、JR東海関係者からは、「国内外で事例のない技術開発にも挑戦する」との回答が得られた。「実現すれば世界初」となる車両の開発方針も含めて、鉄道×水素の将来像とプレーヤー勢力図を展望する。

DX導入や基幹システム更新で、慢性的な人手不足が叫ばれるIT業界。かつて外資系コンサルファームへの実質的な人材供給源と見なされていた大手ITベンダーが、社内のコンサル人材の拡充を打ち出し、人材獲得競争で反撃しつつある。

SAPの新基幹システム移行に端を発した江崎グリコのシステムトラブルは、7月17日現在もいまだ完全復旧に至っていません。そして同様の基幹システム移行トラブルは、他の多数の大手日本企業にも迫っています。ダイヤモンド編集部は基幹システム更新にトラブルを抱える上場企業の実名リストを作成しました。

NEC、富士通、NTTデータグループ、日立製作所のITベンダー4社の業績と株価が急回復している。かつてはDXブームに乗り遅れ感があった企業の「逆転」はなぜ起こったのか。今後のリスクはないのか。

日立やパナソニック、富士通など、電機連合に加盟する電機業界大手は、ほとんどの企業がベアの足並みをそろえてきた。ところが、実際の給与事情を見ると、優勝劣敗が鮮明になっていることが明らかになった。電機業界7社の過去5年間の年収推移を大公開する。給料「大盤振る舞い」の企業と“出し渋り”の会社はどこだろうか。

「2025年の崖」まであと1年。企業・国・自治体でDX（デジタルトランスフォーメーション）を取り巻くさまざまな動きが起きている中、関連企業の業績や株価はどうなるのか。DXの森羅万象を見通しながら、次に「来る」企業を探そう。

AI（人工知能）社会を支えるインフラの中心的な存在が、データセンターだ。データセンターはサーバーやネットワーク機器のほか、さまざまな種類の電気設備で構築される。特に生成AI向けの高性能サーバーを安定駆動させるために、その周りの電気設備にも高性能品が求められている。信頼性の高い製品やシステムを供給し、需要拡大が見込まれる日本企業8社を業界のプロが厳選した。

日立製作所や東芝、三菱電機はデジタル事業を成長分野に位置付けているが、想定したほどには事業規模を拡大できていない。実は日系企業には、欧米や中国の企業と比べて、DX事業で実績を上げにくく不利な戦いを強いられる特別な事情がある。地政学リスクや経済安全保障の意識の高まりにより、母国の社会インフラにおいてデジタル化の実績をつくることの重要性は増すばかり。日系DX企業のハンディキャップの「深層」に迫る。

日立製作所とパナソニックは今年、北米のIT企業を巨額買収するという大ばくちに打って出た。旧来の“ものづくり”から、デジタルトランスフォーメーション（DX）事業への大転換を加速するための決断だ。だが、企業価値が暴騰しているIT企業の買収は減損リスクが付きまとう。日立とパナソニックによる巨額買収の成否を徹底検証した。

日立製作所はグループ会社に技術力や人材を提供するなど、恩情をかける企業の代表格だった。グループ会社社員は、日立の手厚い福利厚生などを享受することができた。だが、時代は変わった。デジタル事業と相性の悪い子会社は容赦なく売却する方針が貫かれた結果、22社あった日立の上場子会社は残り1社、日立建機だけとなった。その日立建機でも売却観測は絶えない。激動の時代を生きる日立グループ関係者の肉声をお届けする。

ITベンダーと一口に言っても、そこにはさまざまなタイプの企業が生息している。会社と社員の特性で企業群を九つに分類、その知られざる「生態」を詳しく解説する。これを見て、DX時代に付き合わない方がいいベンダーを見分けよう。あなたの会社が付き合うべきベンダーはどのタイプ？

一口にIT業界と言っても、その中には実に多種多様な仕事がある。成功して勝ち組ルートに乗るための職種の選び方とは？「就職情報誌には決して載らない、IT業界の仕事の選び方」を伝授しよう。

みずほ銀行のシステムトラブルで一般にも注目を浴びた「銀行勘定系システム」。実は、そんなトラブルを尻目に、地銀業界を舞台に、勘定系システムを取り巻く勢力と力学に一大地殻変動が起きている。

通算7回ものシステムトラブルを起こし、金融庁が異例の「直接管理」を行う事態にまで発展したみずほ銀行の勘定系システム、MINORI。大混乱を巻き起こしてきた巨大ITシステムを業界インサイダーたちはどう見るのか。

パナソニックの収益力が低迷する一方、日立製作所やソニーは2019年3月期に過去最高の営業利益をたたき出すなど日系電機大手の明暗が分かれている。なぜパナソニックは凋落してしまったのか。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の#3では、パナソニックと競合を比較しながら、同社の敗因を明らかにする。

特集「トヨタ、ホンダ、日産　自動車の最終決断」（全9回）の4回目は、「100年に1度」の激変期の中で大きな決断を下し、自動車業界におけるキープレーヤーの座を奪おうと攻勢を掛ける部品メーカーにフォーカスする。激動の時代を生き抜くための、“下克上”のアプローチ法とは。

人材流出に悩んでいる経済産業省が、日立製作所などの大企業を見習って人材マネジメントの改革に乗り出している。省内人事を担当する秘書課の人員を10年で2割以上増やし、採用や研修などを強化した。中央省庁の中で、人材開発の先頭を走る同省の危機感や改革の中味を紹介する。

引く手あまたの社外取締役。その厚遇ぶりがうかがえる、何よりの指標は報酬金額だ。そこで、ダイヤモンド編集部は、社外取1万590人の総報酬額を実名ランキングにすることを試みた。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。トップの金額は9904万円に上った。

公務員の人材劣化が止まらない。国家公務員の志願者は10年で3割減り、人材の離職が急増しているのだ。このままでは政策立案能力の低下は避けられず、立て直しが難しくなる懸念すらある。本特集では、独自に実施した公務員アンケート（有効回答数約970件）の結果を基に、パワハラ、給与、昭和的な風土など、役所が改めるべき問題点をあぶり出す。

ガバナンスの旗手として持てはやされる社外取締役。だが、実態はお寒い限りで、それなのに報酬はバブル化している。そこでダイヤモンド編集部は、日本の上場企業の社外取「全1万590人」を網羅した実名ランキングを完全公開。独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価する。1000点満点で1万590人を完全序列化した最新ランキングの前編では、上位5000人の実名と総得点を紹介する。