東芝

工具通販のニッチ分野を切り開き、この領域ではもはや敵なしのMonotaRO（モノタロウ）。一時は楽天の時価総額超えも果たすなど、勢いに乗る同社について、MRO（修理・整備）市場で圧倒的な地位を築くビジネスモデルなどを解剖する。

石炭火力、原子力、洋上風力、バーチャルパワープラント（VPP）……電力会社による巨額の設備投資と、それにひも付く長期の設備メンテナンスを長く請け負ってきた重電メーカーの電力部門は、グリーンバブルでどう変わるのか。米ゼネラル・エレクトリックと洋上風力での提携観測も出る東芝で、長く電力関連ビジネスを率いてきた畠澤守代表執行役専務（東芝エネルギーシステムズ社長）に、乱気流にのみ込まれる電力業界での勝ち残り策について聞いた。

世界で争奪戦が繰り広げられている半導体は、米中の覇権争い、巨大M＆A（合併・買収）など話題に欠かない。もはや世界経済を読むために、半導体の知識は不可欠だ。ニュースが分かる半導体の基礎知識を徹底解説する。

半導体不足で自動車メーカー各社が減産に追い込まれたことで、あらゆる業界が半導体の重要性と、その調達リスクにあらためて向き合うことになっている。半導体業界は売り手市場に傾きつつあるが、そんな半導体の恩恵を日本が受けるための「頼みの綱」となっているのが、パワー半導体だ。三菱電機や東芝はこぞって積極的な投資計画を出すが、その前には米インフィニオンが立ちはだかっている。

脱炭素への急激なシフトによる「グリーンバブル」は、日立製作所や東芝の命運を左右する転換点となる。両社の電力部門が「名門」復活に向けて描くシナリオに実現可能性があるのかに迫る。

脱炭素をクリアできない企業は、ビジネス参加の入場券さえ得られない――。環境負荷の低減が、企業の経営課題の「本丸」として据えられる「脱炭素時代」が到来した。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトの動きが中国や米国にも広がり、3000兆円を超える巨大マネーが環境関連分野でうごめいている。「ESG投資」が世界の潮流となり、主要国・グローバル企業は脱炭素の新たな技術・ビジネスモデルに投融資を呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本企業は完全に出遅れた。電動化シフトに遅れた自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界――、世界の潮流から出遅れた日本企業の処方箋を模索する。

ベストセラー会計本『世界一楽しい決算書の読み方』の著者、大手町のランダムウォーカー氏作の会計クイズ！今回は現金がどのくらい増減したかを表す「キャッシュフロー計算書（CF）」にまつわるクイズを出題。東芝やソフトバンクグループを参考に、キャッシュフローの“6つの型”を学ぼう。

今回は「早期退職者数ランキング2020」を作成した。2020年は、500人以上の人員整理に手を付けた上場企業が12社に上り、51社が100人以上の早期退職を募集した。1位は1030人ものリストラに踏み切った。

社内で共有する数字と対外的に公表する決算書、つまり財務会計は「まったくの別物」。しかも、この指標の選び方や伝え方を間違えると会社や部署が傾くほど重大なことになる。そこで現場の数字力を上げるべき理由や経営者やCFOが講じるべき施策など、具体的な企業の実例を交えて解説していく。

元2ちゃんねる管理人で実業家のひろゆき氏が、ネット上を中心に繰り広げられる論争、炎上の行方を読む。ひろゆき氏が見込むのは、政治家も企業も個人も「嘘をつくほうが得」だと気付く社会の姿だ。

新型コロナウイルスの感染拡大と米中対立は、東芝の半導体事業などを直撃し、同社は追加のリストラを迫られた。車谷暢昭・東芝社長は、構造改革にめどを付け、「デジタル化」と「環境」で稼ぐ考えを示した。

コロナ禍の中でも堅調な株式市場はどこに向かうのか。一橋大学大学院経営管理研究科の藤田勉特任教授、JPモルガン証券の阪上亮太チーフストラテジストの両氏が、2021年の見通しや市場リスク、日本企業の課題などをテーマに語り尽くした。

東芝にとっては望まぬ「ブラックサンタ」からのプレゼントとなりそうだ。クリスマスの25日、大株主の米資産運用会社ファラロン・キャピタルが東芝に対して臨時株主総会の開催を請求することが分かった。

伊藤忠商事と丸紅という二つの総合商社の基となる呉服商「紅忠」を創業した初代伊藤忠兵衛の次男、2代目伊藤忠兵衛は、1951年1月から9月にかけて、毎号財界の重鎮を招く対談連載を「ダイヤモンド」誌に持っていた。1951年4月11日号で対談相手に招かれたのは、第一生命社長から東芝の社長に転じたばかりの石坂泰三である。

大掛かりな架空・循環取引疑惑が浮上している。対象となったのはコンクリート二次製品などの建設資材で、北は北海道から南は九州まで全国の有力メーカーや商社の合計15社程度が関与した模様だ。

政府が2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする方針を打ち出し、脱炭素社会の実現に向けた切り札である原子力発電に追い風が吹いている。それなのに、日立製作所、三菱重工業、東芝といった原発メーカーは全く喜んでいない。なぜなのか。

戦後に築かれた「電力大手10社体制」がついに終わる時がやって来る。菅義偉首相は2050年までに脱炭素社会を実現する方針を打ち出した。電力小売り全面自由化、新興勢力の誕生で苦境に追い込まれてきた大手電力はいよいよ、これまでとは全く違う姿を求められる局面に立つ。生き残りを懸けた業界大再編が始まった。

米中対立はもはや、「海の向こうの大げんか」ではありません。日本企業の経営に直にダメージを与えるようになっています。2つの超大国が引き起こす、超地政学時代のリスクをレポートしました。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

新型コロナウイルス禍の中、エレベーターの割安なメンテナンスサービスを引っ提げ、急成長する「異端児」がいる。重電メーカーの「3強」が君臨するエレベーター業界で今、大きな地殻変動が起きようとしている。