ニデック

生成AIがさらなる進化を遂げる中、電子部品業界にも追い風が吹いている。そうした環境下で、主要8社の「稼ぐ力」を分析。新時代の勝者を探ると、「高年収・高配当」で伸びしろも十分な、意外な存在が浮かび上がってきた。

特集「トヨタ、ホンダ、日産　自動車の最終決断」（全9回）の4回目は、「100年に1度」の激変期の中で大きな決断を下し、自動車業界におけるキープレーヤーの座を奪おうと攻勢を掛ける部品メーカーにフォーカスする。激動の時代を生き抜くための、“下克上”のアプローチ法とは。

上場企業4000社の社外取締役「全1万590人」の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。後編では、下位5500人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を網羅した序列完全版をお届けする。

「ChatGPT」の登場以降、世界的にユーザーが爆増している「生成AI」。その性能の鍵を握るのがデータセンターだ。AI半導体を搭載した高性能サーバーを数千台規模で収容する大規模データセンターでは、光通信や熱処理に関連する機器の需要が高まっており、それらを供給するメーカーに株式市場の注目が集まっている。

さらなる成長が見込まれる半導体業界。その中で、3年後に高笑いしているのはどの企業だろうか。ダイヤモンド編集部は、国内半導体関連企業の「3年後の増益額」ランキングを作成した。そのうちトップ20社とワースト20社をお届けする。上位には、業界のトップランナーだけでなく、足元は不調な“意外な会社”がランクインしている。いったいどこだろうか。

“最強の半導体立国”をつくるために必要な条件。それは「電子部品」産業に“厚み”があることだ。その点で日本は、世界でも数少ない“あらゆる電子部品・部材を製造している国”の一つであり、半導体復活の潜在力は十分ある。世界屈指の競争力を持ち中長期で強さを維持する、日本の電子部品企業を紹介する。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

ChatGPTの急発展に伴い、電子部品業界でもAIを取り巻く需要増が期待されている。特に直接的な恩恵を受けそうなのが、イビデンと新光電気工業の2社。その背景をはじめ、主要電子部品7社の5年後を大展望する。

企業の重要情報を入手できる資料はたくさんあるが、100ページを超えることもざらにある「有価証券報告書」に目を通したことがある人は少ないのではないだろうか。しかし、分量に圧倒されて敬遠するのはもったいない。実は、意外な企業の内情が赤裸々に明かされていることもあるからだ。

村田製作所や日本電産など、グローバルに高いシェアを持ち、安定的に成長する有望企業がひしめく電子部品業界。今後5年で伸びしろが期待できそうなダークホース的な存在である2社や、主要各社の動向について徹底予測した。

東京証券取引所の有識者会議から飛び出した、PBR1倍割れ企業への強い批判。トヨタ自動車、ソフトバンクグループ、そして三菱商事など日本を代表する企業が続々と自社株買いなどの株主還元策強化を打ち出した。トヨタやメガバンク、大手商社を長年苦しめてきた「割安」という課題は一掃されるのか。PBRを単純な目標と見なす姿勢を戒める声も含めて、今後のニッポンの株式市場を占う。

ニデックがEV向けの駆動装置「電動アクスル（eアクスル）」の拡大路線を転換し、販売計画を下方修正した。その背景にあるのは、相次ぐ競合の台頭だ。EVの基幹部品のサプライヤーの座を巡る熾烈な攻防に迫る。

社長就任時からカウントし、代表取締役会長の就任時代も合わせたトップの君臨年数が、通算64年という驚くべき人物が存在することが分かった。「トップ君臨年数」が10年以上の276社の中には、半世紀を超えてなお代表取締役で居続ける会長が7人存在した。在位49年の日本電産、永守重信会長でも上位10人に入れなかった。上には上がいる。

会長や社長の年齢が、従業員や管理職らと大きく乖離した会社は、権威主義的な“長老支配”がはびこる恐れがある。人事の滞留を招き、組織として中間層が育たない弊害も起きやすい。その危険性の高い企業はどこか。経営陣の年齢を従業員の年齢で割って628社の「長老支配倍率」をダイヤモンド編集部で独自試算したところ、上位10社に90歳以上の会長2人が入った。

日本電産の新経営体制が固まった。向こう1年で、今回抜擢された副社長5人の中から次期社長が選定される予定だ。永守重信会長兼最高経営者（CEO）の後継者レースの戦況はどうなっているのか。本稿では「大本命」の実名を明らかにすると共に、新体制が抱える重大課題についても掘り下げる。

上場企業のトップに半世紀以上君臨する経営者は、国内に7人存在する。従業員の100倍以上の年収なのに株価は低迷、人望もない社長・会長は一体誰か――。ダイヤモンド編集部では経営者の独裁度を独自試算し、ランキング上位者の正当性も個別に評価して問うた。独裁度では、キヤノンやファーストリテイリングのトップが上位にランクインしている。

天下り官僚が長年トップに君臨し、公私混同で経費を使いまくり。仕事と称して女性と混浴を繰り返し、揚げ句の果てに社長を解任される。90歳を過ぎても代表権に固執。外部から社長候補を招くも、首のすげ替えを繰り返す――。近年、高齢経営者の独裁的な振る舞いが目に付く。もちろん企業が成長を続けているなら“賢人”と呼べるかもしれない。だが長年トップに居座り続けた結果、経営を悪化させているのなら、それは“老害”でしかない。そこでダイヤモンド編集部が、トップに君臨する年数や、経営者と従業員の年収格差、社内での人望の厚さなどを基に経営者の「独裁度」ランキングを作成。経営トップに居続ける正当性があるかどうかの定量的な評価を試み、独裁経営者の実態を明るみに出す。

トヨタ自動車の豊田章男社長は役員の若返りや、組織の階層を減らすフラット化などの改革を行い、自身に権限を集中させてきた。「自動車業界の100年に1度の変革期」を生き抜くため、迅速な経営を可能にすることが大義名分だった。だが近年、長男の大輔氏が経営の表舞台に立つようになって以降、社内では「改革は豊田家の世襲のため」と見る向きが多く、中堅人材の流出が相次いでいる。章男氏による中央集権化は時代の要請か、単なる組織の私物化か――。“豊田流人事”の実態に迫る。

日本電産の危機は不透明な構造改革費用だけではなく、主力の車載事業にも及んでいる。実際に、電気自動車（EV）向け駆動モーター「イーアクスル」の2023年3月期の販売台数の計画値を下方修正。強気の拡大路線から一転、収益重視で台数を減らす方針に舵を切った。だが実は、この経営判断こそ今後の車載ビジネスの成長を止めるものになってしまうかもしれない。車載事業にしのび寄る「二つの脅威」の正体に迫る。