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任天堂、村田製作所、日本電産、京セラ、オムロン――。創業者のリーダーシップにより、日本だけではなく世界をも動かす「グローバルニッチ企業」の集合体となった京都産業界。ここにきて、日本電産の永守重信会長が社長を“解任”し後継者問題が振り出しに戻り、京セラの稲盛和夫・名誉会長が逝去。創業家カラーを色濃く残す京都企業は、「代替わり」の節目を迎えている。人まねをしない、世界を見る、監督官庁に振り回されない――。創業家の血脈が途絶えても、京都企業はその独自の存在感を発揮し続けられるのか。特集『京都企業の血脈』では、世界企業の“縁の下の力持ち”となった京都企業の「未来」を読み切る。

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本電産、村田製作所などの「電子部品」業界5社について解説する。

経営トップの在任期間が長いほど、ガバナンス不全のリスクが上昇する。代表取締役の「取締役在任期間」ランキングから、カリスマ経営者の後継難など潜在的なリスクを抱える企業が浮かび上がった。

日本電産の永守重信会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）が関潤社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）を退任に追い込んだ背景にあるのは、車載事業の四半期赤字にある。だが、皮肉にも関氏が去った直後にも車載事業の業績は急回復しそうだ。日本電産の命運を握る車載事業の行く末に迫る。

日本電産が10月、新たな経営体制へ移行する。永守重信・会長兼最高経営責任者（CEO）は、三顧の礼で迎えた関潤・社長兼最高執行責任者（COO）を退任に追い込んだ。永守氏は、またしても後継候補を失うことになった。

結果がすべての経営者が唯一やってはいけないことは、会社をつぶすということです。会社がつぶれるということは、人間が死ぬのと一緒で、逆にいえば、つぶれない限りは、何度だってチャレンジして、業績を回復させたり、業界トップになることだってできます。要は、「リスク管理」をどうするかということです。もちろん、「つぶれないように、つぶれないように」と思い過ぎてしまうと、それはそれでうまくいきません。

日本電産の永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）は、「事実として、経営者には子分が必要」と説く。親分からの無理難題であっても、「わかりました」と親分を信じて実行する部下のことだ。永守会長の独特な経営者論とは？

カリスマ経営者として知られる日本電産の永守重信会長は、京都先端科学大学の理事長として、偏差値教育に偏った日本の大学教育の変革に取り組んでいる。その中で、自分の夢を持ち、夢を語ることができる人材の育成に力を注ぐ。優れたリーダーに求められる「夢を語る力」とは？

経営危機にあったジャパンディスプレイ（JDI）で社長を務めた菊岡稔氏が今春、異業種である製薬大手のアステラス製薬CFO（最高財務責任者）に就任した。財務基盤の安定した会社に移り、今何を思うのか。

日本電産の半導体戦略が動きだした。元ルネサスエレクトロニクス幹部の半導体担当役員が中心となり、永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）が強調する「内製化」に向けて布石を打つ。トヨタ自動車グループのデンソーに対抗できるのか。

村田製作所や日本電産など、グローバルに高いシェアを持ち、安定的に成長する有望企業がひしめく電子部品業界。今後5年で伸びしろが期待できそうなダークホース的な存在である2社や、主要各社の動向について徹底予測した。

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本電産、村田製作所などの「電子部品」業界5社について解説する。

業績の厳しいコミットを課されないのは社外取締役の「役得」かもしれない。今回、純損益が赤字かつPBR（株価純資産倍率）1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、高報酬を得た社外取100社273人の実名を全公開する。1位は1兆円を超す赤字企業だが、社外取1人当たりの報酬は約2500万円に上った。

「ゴーン事件」から4年。日産自動車は、ゴーン政権下で機能不全に陥っていたガバナンスの立て直しに迫られてきた。ところが、主役となるべきはずの社外取締役の言動から浮かび上がるのは、自己保身や“お友達”関係重視の姿勢である。日産の復活を妨げる社外取「3人組」の実名とともに、お手盛りともいえる行状を明らかにしていく。

日本電産が2022年4月21日、会長の永守重信（1944年8月28日～）が最高経営責任者（CEO）に復帰すると発表した。日産自動車の副最高執行責任者（COO）だった関潤をCEOに据えて、自らは会長に退き、課題だった「後継者不在問題」にめどが付いたように見えたが、今回も失敗に終わった。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本電産、村田製作所などの「電子部品」業界5社について解説する。

ロシアのウクライナ侵攻で地政学リスクが高まるも、企業行動を変える最大の要因は米国発の物価と金利の上昇だ。急速なインフレは経済の構造変化をもたらしてきた。企業は経営効率化と成長投資とともに、M&Aを活用した事業構造転換が重要となる。金融市場の変調は伝統的大企業の成長投資の好機になるだろう。

トヨタ自動車の創業家が経営への支配力を急速に高めています。だが近年、豊田章男氏による独裁の弊害が「現場のひずみ」となって噴き出すようになってきました。トヨタの創業家、カネ、権力…タブーに斬り込むことで、巨大組織が抱える大問題の本質に迫りました。

トヨタ自動車がEV（電気自動車）シフトを進めれば、真っ向からの対立が避けられないのが日本電産だ。すでに、EVの「心臓部」の覇権を巡って日本電産の揺さぶりが始まった。トヨタと日本電産の暗闘に迫る。