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日本電産の永守重信会長は、過去10年で田重要事業の担当役員の「クビ」を次々とすげ替えてきた。ほとんどは永守氏が求める業績を残せずに会社を去った外部人材だが、その弊害は、永守氏が後継を託そうとしている生え抜き人材にも及び始めている。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新決算を2回に分けて解説。前編では第一三共や信越化学工業、ソニーグループなど上方修正を発表した企業も登場。各業界のトップ企業の決算を知ることは、投資はもちろん、ビジネスにも役に立つ。銘柄コメントでは、市場が各企業の今後をどうみているかについても触れた。

昨年、日本電産がある重大な訴訟で「完敗」していたことがダイヤモンド編集部の調べで分かった。同社のハードディスクドライブ（HDD）用モータの最大顧客である米シーゲート・テクノロジーを相手取り、訴訟に踏み切ったが、ひそかに痛恨の黒星を喫していた。裁判資料と日本電産関係者の証言により、日本電産が訴訟で敗北した「顚末」を明らかにする。

日本電産の永守重信会長の足元で異変が起きている。組織の巨大化とともに、絶対君主の“一挙手一投足”を先取りして忖度する側近社員が横行するようになってきた。ダイヤモンド編集部は、日本電産の人事部が作成した「永守会長の取り扱いマニュアル」を入手。同社の異常な労働実態を明らかにする。

9月に社長を解任して以降、日本電産の永守重信会長は「創業時の文化を取り戻す」ことに執念を燃やしている。後継者不在や株価低調など、昨今の経営混乱の“元凶”は他社から招聘した外部人材にあると断じ、いま一度、知的ハードワーキングに代表される永守流経営への原点回帰を図ろうとしているのだ。しかし、今や日本電産は売上高2兆円規模の大企業。創業者経営からグローバル企業への脱却は焦眉の急だ。そんな折に、社長解任事件で永守氏の求心力の衰えが白日の下にさらされることとなり、人材流出に歯止めがかからない。来年創業50周年を迎える日本電産で進む内部崩壊の惨状を明らかにする。

「経営の神様」と評された稲盛和夫氏は、倹約家として知られる。その稲盛氏に対して、同じく倹約家として名高い日本電産の永守重信氏が「ドケチ戦争」を挑み、見事に敗れたという強烈なエピソードがある。その内容をご紹介しつつ、企業経営や家計にとって重要な「お金の使い道」について考えてみたい。

日本電産の永守重信会長は、「経営者は自分自身の器を大きくしていかなければなりません。私もこれまで器の大きい人からたくさんのことを学んできました」と告白する。あるとき、オムロン創業者の立石一真さんのところに出向くと、衝撃の光景に出くわし、自分の器を省みる機会になったという。

日本電産の永守重信会長は、「泣かない、逃げない、やめない」の「3ない主義」を貫くことができれば、必ず物事は好転すると説く。【「この円安ではねえ……」「これは私のせいじゃない。私は精一杯やっているが、外部環境がこうも変わってくると難しい。これが限界です」と言ってもよいのであれば、そもそもリーダーは必要ありません。為替も変わらない、売値も買値も変わらない、外部環境も変わらないのだったら、誰が経営しても結果は一緒になるからです。】

日本電産の永守重信氏の後継者問題が話題になっている。カリスマ経営者の後継者選びが難しいという事例には事欠かない。その理由は、カリスマ経営者が「自分の代わりになる人」を探してきて、自分を代替することにこだわるからではないだろうか。そこで「分身探し」とは別の解決策を提案したい。

『週刊ダイヤモンド』10月22日号の第1特集は「世界を動かす大経済都市 大阪 京都 神戸」です。関西の中核都市である「三都」は、切磋琢磨しながらそれぞれが独自の経済発展を遂げてきました。日本電産、京セラ、サントリー、パナソニック――。実際に、京阪神に本拠を置く企業は、世界で独自のプレゼンスを持つ独創的な企業ばかりです。特集では日本経済“復活”の鍵を握る関西企業の秘密に迫りました。本稿では、京都が生んだ世界的企業、日本電産のスペシャルコンテンツをお届けします。

京都は、ものづくり技術に強みを持つ“グローバルニッチ企業”の集積地である。歴史的に京都にはチャレンジする土壌が備わっており、江戸時代から現代に至るまで独創性ある企業を誕生させてきた。ところが、京都の財界人が異口同音に述べるのは「1973年に日本電産を輩出したのを最後にベンチャー企業は生まれていない」ということ。この現状に行政も財界も手をこまねいているわけではなく、ベンチャー不毛の地に新風を吹き込もうとしている。京都でベンチャーが途絶えた理由と、京都市が早稲田大学ビジネススクールの入山章栄教授をアドバイザーとして招聘した狙いを明らかにする。

日本電産を売上高1兆9000億円の巨大企業にした永守重信会長兼CEO。創業当初から従業員の育成について熱心に取り組み、社内にもいろいろな塾や経営人材育成プログラムなどをつくって人材を育ててきました。日本電産で活躍しているのはどのような社員なのでしょうか？また、大声試験、早食いなど一風変わった採用試験を行った理由などを永守氏の著書『大学で何を学ぶか』（小学館新書）より抜粋して紹介します。

京セラの稲盛和夫氏が死去し、日本電産では永守重信会長の後継者問題が浮上している。偉大な創業者を持つ京都企業が「代替わり」の節目を迎えている中、堀場製作所は創業家による世襲経営を進めている企業だ。堀場厚会長に、京都財界の人脈や世襲に対する考え方ついて直球で聞いてみた。

永守重信会長の指示・方針は絶対――。実力主義と信賞必罰を徹底していることで知られる日本電産。社員は自社の働き方や企業文化、永守氏の経営方針にどのような思いを持っているのだろうか。日本電産の社員の口コミ情報を基に、「永守帝国」の実態をつまびらかにする。

日本だけではなく世界をも動かす“グローバルニッチ企業”の集合体となった京都財界。京都企業をより強くするための「二つの仕掛け」の秘密を解き明かす。また、京都財界を悩ませている大問題についても触れる。

国内製造業の停滞が鮮明になる中、京都のものづくり企業が、“グローバルニッチ企業”として世界市場を席巻している。それでは、株式市場は京都企業の独自性をどのように評価しているのか。京都に本拠を置く京都企業を対象に「時価総額ランキング67社」を作成した。任天堂や“京都御三家”とされる村田製作所、日本電産、京セラは何位にランクインしたのか。

2030年度に売上高10兆円――。日本電産の永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）が掲げる壮大な構想に暗雲が垂れ込めている。もともとは社員に「夢を持たせる」ために掲げられた目標だったが、足元ではこれを達成するために「25年度に売上高4兆円」という実現不可能といえる計画が進行中だ。「10兆円計画」に漂うハードルの正体に迫る。

独自の存在感で“世界のグローバルニッチ企業”の座を獲得した京都企業。ダイヤモンド編集部では、京都企業が持つ独自性や独創性を数字で評価するため、独自の6指標を用いて「世界で勝てる京都企業ランキング50社」を作成した。世界市場を席巻する京都企業の“実像”を明らかになった。

京都企業を代表する「御三家」として、村田製作所、日本電産、京セラは、創業者の強烈なリーダーシップで世界企業に躍進した歴史を持つ。3社とも京都企業として初の売上高3兆円の規模に迫ろうとする優良企業だ。その強さの秘密に迫った。

三菱UFJ銀行は常時、日本電産に20人程度の転籍者を送り出している。その数はダントツで、日本一多いのだという。三菱UFJ銀行を含めたメガバンクが日本電産に大量の人材を送り込む裏事情を解明する。また、日本電産と金融機関との関係性を探るために、日本電産とグループ子会社10社の「取引先金融機関リスト」を作成。その極秘リストからは、日本電産が銀行を巧みに使いこなす実態が浮き彫りになった。