ソニー

YouTubeなどの動画配信者や、「ミラーレス一眼を買ってみたい、写真だけでなく動画も撮りたい」という若い世代にいま人気の「VLOGCAM ZV-E10」というカメラがある。通称“もふもふカメラ”。テレビの音声さんが持っているマイクのような、ふわふわとした毛が上部に付いているのだ。カメラにくわしい人はノーマーク、動画を撮りたい人には大人気というこのカメラはなぜ生まれ、ヒットしたのか？ZV-E10を中心に、ソニーのVLOGCAM戦略に迫る。

大手製造業にとって円安は増益要因となることが多い。しかし、円安が原材料費や海外拠点のコストの高騰などを助長し、減益要因に働くケースも出てきた。日本銀行が12月に打ち出した長期金利の見直しで円安是正が進めば、その構図も変わるかもしれない。時価総額上位で対ドルの為替感応度が判明した超大手企業50社をリスト化。為替変動による業績への影響度合いを明らかにした。

2022年に死去した大物7人の生前のインタビューを基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。2001年にはソニー（現ソニーグループ）会長の出井伸之氏が、P・F・ドラッカー氏と対談している。後編では、後継者育成も考慮した経営体制の再構築の必要性を打ち明けた出井氏に対し、ドラッカー氏が理想の経営チームを提案する。

2022年に死去した大物7人の、週刊ダイヤモンドでの生前のインタビューを基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。2001年にはソニー（現ソニーグループ）会長の出井伸之氏が、P・F・ドラッカー氏と対談している。前編では、出井氏が経営学の巨人を相手にソニーの強みを語った。

2022年、日本をけん引してきた各界の大物が相次いで鬼籍に入った。「週刊ダイヤモンド」で過去に掲載した名経営者や大物政治家ら7人の生前のインタビュー記事を基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。経営の神様・稲盛和夫氏やソニーを率いた出井伸之氏、東京都知事を務めた石原慎太郎氏らの「遺言」とは。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

ソニーからカーブアウトしたシステムベンダー、インフォメティスと老舗の新電力大手イーレックスがタッグを組み、企業や家庭に節電を促す節電プログラムの進化を狙っている。今冬の節電プログラムをはるかに超えた収支計画を誇る「節電策2.0」とは。

政府の主導で、日本初の本格的な「節電の冬」が始まる。家庭や企業に節電を促す節電プログラムは、とりわけ財務基盤が弱い新電力に対し、重い投資負担や政府の重圧に加えて、減収という「三重苦」を課する恐れがある。新電力に迫る“節電地獄”が、大淘汰の引き金となりかねない。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新決算を2回に分けて解説。前編では第一三共や信越化学工業、ソニーグループなど上方修正を発表した企業も登場。各業界のトップ企業の決算を知ることは、投資はもちろん、ビジネスにも役に立つ。銘柄コメントでは、市場が各企業の今後をどうみているかについても触れた。

円安が巨大テクノロジー企業ソニーの利益を押し上げているが、投資家が本当に注目すべきは来たるホリデーシーズンだ。

ソニーの社長・会長を務め、退任後はクオンタムリープを創業し、起業家の支援など幅広く活動していた出井伸之氏が今年6月、84歳で逝去した。かつて、まだ名門大企業とはいえない成長企業だったソニーに就職し、決してエリートの王道とはいえないキャリアを経て、なんと14人抜きで社長に抜擢、会長退任後はそれまでの地位に拘泥することなく積極的に若者を支援した。「世間の常識」にとらわれることなく、自分なりにその時々を楽しみ「生涯現役」を貫いた人生だった。出井氏はみずからの人生を振り返り、「楽しく充実した毎日を送れているのは、人生の中で、何度も『リポジション』をしてきたからだ」と語っていた。企業で働く一介のサラリーマンの場合は、自由にリポジションはできないだろう…と思いがちだ。だが、出井氏は違った考え方を持っていた。「お別れの会」を機にご冥福を祈りつつ、著書『変わり続ける　人生のリポジショニング戦略』より、そのポリシーやエピソードの一部をご紹介する。

ソニーの社長・会長を務め、退任後はクオンタムリープを創業し、起業家の支援など幅広く活動していた出井伸之氏が今年6月、84歳で逝去した。かつて、まだ名門大企業とはいえない成長企業だったソニーに就職し、決してエリートの王道とはいえないキャリアを経て、なんと14人抜きで社長に抜擢、会長退任後はそれまでの地位に拘泥することなく積極的に若者を支援した。「世間の常識」にとらわれることなく、自分なりにその時々を楽しみ「生涯現役」を貫いた人生だった。出井氏はみずからの人生を振り返り、「楽しく充実した毎日を送れているのは、人生の中で、何度も『リポジション』をしてきたからだ」と語っていた。つまり、自分の置かれている環境を、意識的に変えてきた、というのだ。なぜそうしたのか、また、どのようにそれを実践してこられたのか。「お別れの会」を機にご冥福を祈りつつ、著書『変わり続ける　人生のリポジショニング戦略』より、そのポリシーやエピソードの一部をご紹介する。

ソニーグループとホンダのEV新会社が設立され、10月に記者会見が行われた。設立後初の会見だったが、内容は商品戦略そのものの具体性に欠いたものであった。

電気機器セクターにおいて、平均年収でソニーグループや日立製作所を上回るのが半導体製造装置のレーザーテックと東京エレクトロンだ。2社とも5年で平均年収を300万円以上も増加させており、上場企業3200社（持ち株会社を除く）の平均年収ランキングでもレーザーテックは11位、東京エレクトロンは14位に登場する。伝統的にメーカーの給料が低い日本で圧倒的な高年収を実現できたのはなぜか。2社のビジネスモデルや報酬の仕組みの神髄を実額とともに具体的に解剖した。

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

電力業界は、電力需給逼迫と財務悪化という二つの危機に直面している。過去の制度改革や足元の燃料価格高騰の影響だ。まさに電力崩壊といえる状況の中、浮かび上がる「業界新秩序」に迫った。

現在、ソニーはマイクロソフト、米マジックリープに次いで世界第3位のAR関連特許件数を持つ。また、超高純度の半導体部材などの分野でも本邦企業の競争力は高い。日本政府は、労働市場の構造改革などを徹底して進め、成長期待の高いAR分野など世界経済の先端分野にヒト・モノ・カネを再配分する環境の整備を急ぐべきだ。

プレイステーションの父と呼ばれる久夛良木健氏は、世界のギークからビジョナリー（未来を予見できる人）と呼ばれ続けている。そんな久夛良木氏が近畿大学情報学部長として、イノベーションの最先端を手ほどきする特別講義。今回はプレイステーションが成功した理由をつまびらかにする。

ホンダは、米国のGMと韓国のLGグループとアライアンスを組んで、「100年に1度」と呼ばれる自動車産業の大変革に対応しようとしている。背景にある「CASE」のインパクトは大きい。バッテリー調達能力の向上、自動運転技術などソフトウエア開発力の強化、搭載点数の増える車載用の半導体開発のために、世界の大手自動車メーカーは合従連衡や異業種との提携を強化しなければならない。

今年の株主総会では、会社提案の取締役選任議案で多くの大企業経営者に反対票が投じられた。ダイヤモンド編集部は、時価総額1000億円以上の大企業を対象に、株主の賛成率が低い取締役のランキングを作成。上位にランクインした経営者に、ある共通点が浮かび上がった。