ソニー

上場企業のコーポレートガバナンス改革が遅れれば、複数のアクティビストが集結するスウォーミング（群がり）が待ち受ける。本業に集中したい会社経営者にとってみれば、複数のアクティビストに次から次へと高い要求を突き付けられるのは、悪夢でしかない。

4年ぶりとなるメモリー不況で半導体企業の業績に陰りが見えている。米国による半導体対中規制の強化もビジネスに悪影響を及ぼす中、生き残る企業はどこなのか。ダイヤモンド編集部では、最新決算の数字を駆使して半導体・電子部品の「存亡」ランキングを作成。八つの独自指標を用いて乱世で生き残るお宝企業を炙り出した。

最先端半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが、米IBMから技術供与を受けて「2ナノ」半導体の量産に向けて本格準備に入った。しかし、最先端半導体の分野で世界をリードする台湾TSMCと韓国サムスン電子に微細化で追いつくことはない。それでも、ラピダスには対抗する切り札がある。

グローバルで広がりを見せるスマートウォッチ。日系時計メーカーは「うちの製品とはバッティングしない」と歯牙にもかけない様子だが、関係者の間では「確実に侵食されている」との嘆きも聞こえる。携帯電話やスマートフォンの普及で危機に直面しつつある日系時計メーカー3社は、どこに活路を見いだすのか。“三社三様”の生き残り戦略を徹底解明し、日本の時計業界が抱える課題を浮き彫りにする。

ソニーの収益力アップが顕著だ。2023年3月期決算は売上高が過去最高の11兆円を超えた。快進撃の勝因は、直近10年間でリストラを断行し、世界トップシェアを誇る画像処理半導体（イメージセンサ）の研究開発や製造に集中したからだ。対してパナソニックやシャープ、東芝は構造改革の遅れが業績にも響いている。ソニーは今後3年間で半導体分野での設備投資が1兆円を超える見通し。「ウォークマン」で世界を変えた往年のソニーの真の実力が戻ってきたようだ。

パナソニックホールディングスでは、部長・課長の肩書ではなく「役割等級制度」で報酬が決まる。だが、グループの一部で、この “絶対基準”を廃止する動きが出始めた。ソニーグループとの報酬格差は解消されるのか。

上場企業の平均年収は公開されているものの、部長・課長のリアルな待遇が世に出ることはほとんどない。「賃上げ」が今年の春闘の話題となる中、年収を上げる早道の一つは、社内での出世だ。どうすれば部長・課長に出世でき、待遇はどうなっているのか。そして部長・課長に昇進しても、シニア社員には「役職定年」という悲劇が待ち受ける。主要企業の部長・課長の本当の給料や出世事情、シニアの残酷な現実を追った。

ソニーはビデオゲーム会社買収を巡る争いの第1戦で予想外の勝利を収めた。その後押しをしたのは英国政府だ。

ソニーグループ内で、新規事業支援サービスなどを手掛けるのが「ソニー・スタートアップ・アクセラレーション・プログラム（SSAP）」だ。コンセプトの可視化から市場調査まで、新規事業に欠かせないリサーチをSSAPはどう駆使しているのか。そのノウハウを紹介する。

世界最大のファウンドリ、台湾積体電路製造（TSMC）とソニーグループが建設中の熊本半導体工場の要員計画が明らかになった。巨大工場の要員計画は、日本の半導体人材の「年収相場」や「需給のひっ迫度」に大きなインパクトを与える重要な方針だ。建設中の第1工場で働く1700人の「職種別の内訳」を公開するともに、建設が確実視されている第2工場まで含めた要員計画の全貌を明らかにする。

情報が膨大にあふれ返る昨今、独自の情報を的確に集めたり分析したりする能力の必要性が急速に増している。そこで身に付けたいのが「リサーチ力」だ。

校風は「軟派」といわれる。東京・新宿の繁華街のど真ん中に校地があることから、そうなったようだ。前身は旧制東京府立第六中学校。戦前は「六中」で通っていたが、現在は東京都立の新宿高校だ。

山口高校は、県庁所在地の山口市にある県立高校だ。明治以来150年余の校歴を誇り、政財界の大物を送り出してきた。ソニーグループの新社長に、この4月1日付で就任した十時裕樹が出身だ。会長兼社長を務めていた吉田憲一郎（鹿児島県立鶴丸高校卒）は代表権のある会長に就き、最高経営責任者（CEO）を引き続き兼務する。

日本を代表する世界的企業であるソニーをつくった、井深大と盛田昭夫。どこにもないものを生み出し、新しい未来を切り拓いた2人の名経営者について、ソニーに長年勤務し、創業者たちとともに働いた第一世代である郡山史郎さんの著書『井深大と盛田昭夫 仕事と人生を切り拓く力』（青春出版社）から、混迷の時代を生き抜く道標となる名経営者の「生き方」「働き方」を紹介します。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致が決まり、量産工場が新設される熊本県や周辺の九州エリアは久方ぶりの活況に沸き立っている。だが、地元の熊本県ではその活況を手放しでは喜べない事態になっている。TSMCの日本上陸が国内人材市場に大きなネガティブインパクトを与えつつあるからだ。日本の半導体人材が抱える「二つの重大懸念」を解き明かす。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致に続き、世界最先端の半導体の国産化を目指すラピダスの設立という経済産業省の半導体戦略を後押ししたのは政治の力だ。自民党の半導体戦略推進議員連盟の事務局長を務める関芳弘衆議院議員に聞いた。

新型コロナウイルス禍に円安、資源・原材料の高騰、半導体不足など、日本企業にいくつもの試練が今もなお襲いかかっている。その中で企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

日本政府は2023年度以降も国内の半導体工場に巨額の補助金を投入する見通しだ。すでに22年内に、台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場を筆頭に、キオクシアホールディングスの四日市工場、米マイクロン・テクノロジーの広島工場の3カ所を対象に総額6170億円の投下を決めた。さらに政府は、追加で補助金4500億円を積み増しており、国内半導体工場の増産に向けて設備投資を一段と加速させている。TSMCに続く巨額支援の「投下先」を予想する。

米IBMの技術供与で最先端半導体の国産化を目指すラピダスは難航必至のプロジェクトだ。それでも小池淳義社長はビジネスの成功に自信を示す。根拠とするのが「ラピダス20年計画」。その戦略を聞いた。

我が世の春を謳歌してきた半導体産業に陰りが見え始めている。2023年の半導体市況が4年ぶりのマイナス成長となることに加えて、米国による対中規制の強化が半導体製造装置・部材メーカーの業績悪化要因となりつつあるからだ。市場減速でも生き残る余力のある半導体・電子部品メーカーはどの企業なのか。七つの独自指標を用いて「生き残り力ランキング142社」を作成し、お宝企業を発掘した。