ソニー

ソニーの社長・会長を務め、退任後はクオンタムリープを創業し、起業家の支援など幅広く活動していた出井伸之氏が今年6月、84歳で逝去した。かつて、まだ名門大企業とはいえない成長企業だったソニーに就職し、決してエリートの王道とはいえないキャリアを経て、なんと14人抜きで社長に抜擢、会長退任後はそれまでの地位に拘泥することなく積極的に若者を支援した。「世間の常識」にとらわれることなく、自分なりにその時々を楽しみ「生涯現役」を貫いた人生だった。出井氏はみずからの人生を振り返り、「楽しく充実した毎日を送れているのは、人生の中で、何度も『リポジション』をしてきたからだ」と語っていた。企業で働く一介のサラリーマンの場合は、自由にリポジションはできないだろう…と思いがちだ。だが、出井氏は違った考え方を持っていた。「お別れの会」を機にご冥福を祈りつつ、著書『変わり続ける　人生のリポジショニング戦略』より、そのポリシーやエピソードの一部をご紹介する。

ソニーの社長・会長を務め、退任後はクオンタムリープを創業し、起業家の支援など幅広く活動していた出井伸之氏が今年6月、84歳で逝去した。かつて、まだ名門大企業とはいえない成長企業だったソニーに就職し、決してエリートの王道とはいえないキャリアを経て、なんと14人抜きで社長に抜擢、会長退任後はそれまでの地位に拘泥することなく積極的に若者を支援した。「世間の常識」にとらわれることなく、自分なりにその時々を楽しみ「生涯現役」を貫いた人生だった。出井氏はみずからの人生を振り返り、「楽しく充実した毎日を送れているのは、人生の中で、何度も『リポジション』をしてきたからだ」と語っていた。つまり、自分の置かれている環境を、意識的に変えてきた、というのだ。なぜそうしたのか、また、どのようにそれを実践してこられたのか。「お別れの会」を機にご冥福を祈りつつ、著書『変わり続ける　人生のリポジショニング戦略』より、そのポリシーやエピソードの一部をご紹介する。

ソニーグループとホンダのEV新会社が設立され、10月に記者会見が行われた。設立後初の会見だったが、内容は商品戦略そのものの具体性に欠いたものであった。

電気機器セクターにおいて、平均年収でソニーグループや日立製作所を上回るのが半導体製造装置のレーザーテックと東京エレクトロンだ。2社とも5年で平均年収を300万円以上も増加させており、上場企業3200社（持ち株会社を除く）の平均年収ランキングでもレーザーテックは11位、東京エレクトロンは14位に登場する。伝統的にメーカーの給料が低い日本で圧倒的な高年収を実現できたのはなぜか。2社のビジネスモデルや報酬の仕組みの神髄を実額とともに具体的に解剖した。

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

電力業界は、電力需給逼迫と財務悪化という二つの危機に直面している。過去の制度改革や足元の燃料価格高騰の影響だ。まさに電力崩壊といえる状況の中、浮かび上がる「業界新秩序」に迫った。

現在、ソニーはマイクロソフト、米マジックリープに次いで世界第3位のAR関連特許件数を持つ。また、超高純度の半導体部材などの分野でも本邦企業の競争力は高い。日本政府は、労働市場の構造改革などを徹底して進め、成長期待の高いAR分野など世界経済の先端分野にヒト・モノ・カネを再配分する環境の整備を急ぐべきだ。

プレイステーションの父と呼ばれる久夛良木健氏は、世界のギークからビジョナリー（未来を予見できる人）と呼ばれ続けている。そんな久夛良木氏が近畿大学情報学部長として、イノベーションの最先端を手ほどきする特別講義。今回はプレイステーションが成功した理由をつまびらかにする。

ホンダは、米国のGMと韓国のLGグループとアライアンスを組んで、「100年に1度」と呼ばれる自動車産業の大変革に対応しようとしている。背景にある「CASE」のインパクトは大きい。バッテリー調達能力の向上、自動運転技術などソフトウエア開発力の強化、搭載点数の増える車載用の半導体開発のために、世界の大手自動車メーカーは合従連衡や異業種との提携を強化しなければならない。

今年の株主総会では、会社提案の取締役選任議案で多くの大企業経営者に反対票が投じられた。ダイヤモンド編集部は、時価総額1000億円以上の大企業を対象に、株主の賛成率が低い取締役のランキングを作成。上位にランクインした経営者に、ある共通点が浮かび上がった。

上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。

今からちょうど10年前の2012年8月、ソニーは収益力の低下に直面した。背景には、1990年代以降の失敗があった。最も影響が大きかったのが、コングロマリット化戦略だ。ソニーはモノをつくるのか、コンテンツを生み出すのか、それとも金融で生きていくか、本業が分からなくなってしまった。12年以降、ソニーは選択と集中を進め、モノづくりの原点に回帰している。ただし、かつてのソニーには、今日とは異なるアニマルスピリットがあふれていた。ソニーのDNAは、世界をあっと驚かせる、全くもって新しいモノを世界に提供することだ。

上場3870社の2021年度決算（2021年4月期～2022年3月期）の有価証券報告書が7月31日までに提出された。この中で開示された役員報酬額1億円以上は432社、人数は926人だった。前年度より社数は50社、人数は165人増え、開示制度が始まった2010年度以降の最多を更新した。これまで浸透していた業績重視の原則が崩れ、新たな報酬ルールの流れが鮮明になった。

電機大手2社のソニーグループとパナソニックホールディングス。ソニーでは元事業部長ですら平社員に降格となるほど容赦ない役職定年制度が残る。一方のパナソニックは廃止に動いているが、当初の思惑とは異なる事態が起きている？

最近のホンダや日産の動きを見ていると、EVの主戦場は軽自動車になるのではないか。そうなると、EV大競争時代における彼らの「真のライバル」は、トヨタではないかもしれない。

「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は大企業の5割で導入されている。これまで詳細が世に出ることがほとんどなかったその実態と実額を徹底調査した。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

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