ソニー

ソニーはビデオゲーム会社買収を巡る争いの第1戦で予想外の勝利を収めた。その後押しをしたのは英国政府だ。

ソニーグループ内で、新規事業支援サービスなどを手掛けるのが「ソニー・スタートアップ・アクセラレーション・プログラム（SSAP）」だ。コンセプトの可視化から市場調査まで、新規事業に欠かせないリサーチをSSAPはどう駆使しているのか。そのノウハウを紹介する。

世界最大のファウンドリ、台湾積体電路製造（TSMC）とソニーグループが建設中の熊本半導体工場の要員計画が明らかになった。巨大工場の要員計画は、日本の半導体人材の「年収相場」や「需給のひっ迫度」に大きなインパクトを与える重要な方針だ。建設中の第1工場で働く1700人の「職種別の内訳」を公開するともに、建設が確実視されている第2工場まで含めた要員計画の全貌を明らかにする。

情報が膨大にあふれ返る昨今、独自の情報を的確に集めたり分析したりする能力の必要性が急速に増している。そこで身に付けたいのが「リサーチ力」だ。

校風は「軟派」といわれる。東京・新宿の繁華街のど真ん中に校地があることから、そうなったようだ。前身は旧制東京府立第六中学校。戦前は「六中」で通っていたが、現在は東京都立の新宿高校だ。

山口高校は、県庁所在地の山口市にある県立高校だ。明治以来150年余の校歴を誇り、政財界の大物を送り出してきた。ソニーグループの新社長に、この4月1日付で就任した十時裕樹が出身だ。会長兼社長を務めていた吉田憲一郎（鹿児島県立鶴丸高校卒）は代表権のある会長に就き、最高経営責任者（CEO）を引き続き兼務する。

日本を代表する世界的企業であるソニーをつくった、井深大と盛田昭夫。どこにもないものを生み出し、新しい未来を切り拓いた2人の名経営者について、ソニーに長年勤務し、創業者たちとともに働いた第一世代である郡山史郎さんの著書『井深大と盛田昭夫 仕事と人生を切り拓く力』（青春出版社）から、混迷の時代を生き抜く道標となる名経営者の「生き方」「働き方」を紹介します。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致が決まり、量産工場が新設される熊本県や周辺の九州エリアは久方ぶりの活況に沸き立っている。だが、地元の熊本県ではその活況を手放しでは喜べない事態になっている。TSMCの日本上陸が国内人材市場に大きなネガティブインパクトを与えつつあるからだ。日本の半導体人材が抱える「二つの重大懸念」を解き明かす。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致に続き、世界最先端の半導体の国産化を目指すラピダスの設立という経済産業省の半導体戦略を後押ししたのは政治の力だ。自民党の半導体戦略推進議員連盟の事務局長を務める関芳弘衆議院議員に聞いた。

新型コロナウイルス禍に円安、資源・原材料の高騰、半導体不足など、日本企業にいくつもの試練が今もなお襲いかかっている。その中で企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

日本政府は2023年度以降も国内の半導体工場に巨額の補助金を投入する見通しだ。すでに22年内に、台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場を筆頭に、キオクシアホールディングスの四日市工場、米マイクロン・テクノロジーの広島工場の3カ所を対象に総額6170億円の投下を決めた。さらに政府は、追加で補助金4500億円を積み増しており、国内半導体工場の増産に向けて設備投資を一段と加速させている。TSMCに続く巨額支援の「投下先」を予想する。

米IBMの技術供与で最先端半導体の国産化を目指すラピダスは難航必至のプロジェクトだ。それでも小池淳義社長はビジネスの成功に自信を示す。根拠とするのが「ラピダス20年計画」。その戦略を聞いた。

我が世の春を謳歌してきた半導体産業に陰りが見え始めている。2023年の半導体市況が4年ぶりのマイナス成長となることに加えて、米国による対中規制の強化が半導体製造装置・部材メーカーの業績悪化要因となりつつあるからだ。市場減速でも生き残る余力のある半導体・電子部品メーカーはどの企業なのか。七つの独自指標を用いて「生き残り力ランキング142社」を作成し、お宝企業を発掘した。

今回は、井深大と共にソニーを創業した盛田昭夫（1921年1月26日～1999年10月3日）の「週刊ダイヤモンド」1990年1月6日号で、新春インタビューとして掲載されたものである。2カ月前の89年11月にはベルリンの壁が崩れ、続く12月の米ソ首脳会談で冷戦の終結が確認されたばかり。まさに世界情勢は激動の中で90年代の幕を開けた。

日本の半導体復活の切り札として、最先端半導体の国産化を目指すラピダス。その設立に奔走した会長の東哲郎氏に、巨額の国家予算を投じて半導体メーカーを日本に立ち上げる理由について聞いた。

いよいよ日本の半導体再興を目指す国策会社、ラピダスが始動した。出資者には、トヨタ自動車やソニーグループ、NTTなど日本を代表する企業8社が名を連ねる。それでも、要請があったにもかかわらず出資を見合わせた企業や、そもそも声が掛からなかった企業もある。本稿では、日立製作所、富士通、ルネサスエレクトロニクスなどの企業が国策プロジェクトと距離を置いた理由を明らかにする。

世界最先端の半導体の国産化を目指す国策会社ラピダス。その量産工場を建設する立地の選定作業が大詰めを迎えている。2023年度内に試作ラインの用地を確保し、それと同じ場所に27年稼働予定の量産工場を建設する予定だ。経済産業省は、立地コストから初期の設備投資を含めて3000億円規模の補助金を投下する方向で調整に入った。本稿では、巨額の国費が投じられるラピダスの生産拠点の立地候補を大胆に推測する。有力視されているのは3つの候補地だ。

スマートフォンのカメラやデジタルカメラに用いられるイメージセンサーで世界シェアトップをひた走るソニーグループ。イメージセンサーの需要は一段と拡大しており、ソニーが今のペースで増産を続けていけば、次期中期計画の3年間（2024～26年）で設備投資額が1兆円を突破するのは確実な情勢だ。ところが、米アップルに依存した現状のビジネスモデルは危険をはらんでいる。本記事では、各種データや関係者の話から見えてきた「アップル依存」解消の鍵に迫る。ソニーが手を組むホンダは、ソニーのイメージセンサー事業“第二の柱”となれるのだろうか？

日本を代表する8社が出資し、世界最先端の半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが始動した。30年までに5兆円を要する巨大プロジェクトの成否は、半導体を使う”顧客”を確保できるかどうかにかかっている。出資者以上に影響力を持つ顧客企業の正体を明らかにしつつ、日米韓台の経済安全保障の構図からラピダスの先行きを展望する。

日本勢の復権に向けた「国策半導体プロジェクト」が本格始動した。台湾積体電路製造（TSMC）の国内進出に続き、世界最先端の半導体の国産化を目指す新会社ラピダスが発足。日本の半導体政策の “逆襲”が始まった。その舞台裏を探ると、政治家、官僚、学界、産業界のキーマンの存在が浮かび上がった。舞台裏で暗躍した日米台のキーマン30人を全公開する。